古代の狩猟採集民族の骨。DNAを解析した結果、この2体は偶然にも兄弟であることが判明した。この骨のおかげで、現在のスペインとポルトガルにあたるイベリア半島で、遺伝子が驚くほど複雑に混ざり合ったことがわかった。（PHOTOGRAPH BY JULIO MANUEL VIDAL ENCINAS） 人類の移動が始まって以来、現在のスペインとポルトガルが位置するイベリア半島は、アフリカ、欧州、地中海沿岸の文化が混じり合う場所だ。 8000年にわたるこのイベリア半島の古代人の遺伝的特徴をまとめた新たな論文が、遺伝学者と考古学者からなる111人の研究チームにより、2019年3月15日付けで学術誌「サイエンス」に発表された。論文によると、遺伝子は非常に複雑に入り混じっているという。また、約4500年前に謎の大移動が始まり、それだけで古代イベリア人男性のDNAが完全に一新されたことが示唆された。 いつ、ど

事件の犠牲者の冥福を祈る人々。写真：Michael W NZ / Shutterstock.com 《本記事のポイント》 ニュージーランドのクライストチャーチで起きたテロの背景には、白人至上主義があった。銃規制の強化だけでは、悲劇を食い止めることは難しい。人は様々な立場で生まれ、経験を積んでいるという「転生輪廻の思想」が、憎しみを乗り越えるカギ。 ニュージーランドのクライストチャーチにあるモスク2カ所で、15日に銃乱射事件が起き、50人の尊い命が奪われた。 人々が祈りを捧げる場所で、憎しみによる悲劇が起きたことは痛ましい。犠牲者の冥福を心より祈りたい。 背景にある白人至上主義事件から数日が経ち、次第に容疑者の犯行動機が明らかになってきている。 逮捕されたブレントン・タラン容疑者は、SNSに犯行声明を投稿し、襲撃時にはSNSで生中継をしていた。犯行声明は、事件直前にアーダーン首相を含む70の

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

（Ｎｏ．１５５６） 沖縄県宜野湾市の住宅街にある市人材育成交流センター。２階建て建物の１階から、子どもたちの声が聞こえてきた。 アメラジアンスクール・イン・オキナワ。アメリカ人とアジア人の間に生まれた「アメラジアン」のためにできた民間学校だ。４～１５歳の７１人が通う。 中に入ると、肌の色や…

トルコのレジェプ・タイップ・エルドアン大統領（右）と対面したサッカー選手のメスト・エジル（2018年5月13日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / TURKISH PRESIDENTIAL PRESS SERVICE / KAYHAN OZER 【3月19日 AFP】サッカー元ドイツ代表のMFメスト・エジル（Mesut Ozil）が、今夏に予定している自身の結婚式にトルコのレジェプ・タイップ・エルドアン（Recep Tayyip Erdogan）大統領を招待したとの報道を受け、国内で批判を集めている。18日には、ドイツのヘルゲ・ブラウン（Helge Braun）首相府長官からも厳しい言葉が飛んだ。 【特集】写真で振り返るスポーツ選手の結婚式 トルコにルーツを持っている30歳のエジルは、ドイツが惨敗したW杯ロシア大会（2018 World Cup）直前の昨年5月、エルドアン大統領と

英国のロックバンド「クイーン」の軌跡を描き、日本でも大ヒットした映画「ボヘミアン・ラプソディ」が２４日、米アカデミー賞の主演男優賞や編集賞など、４部門を受賞した。 クイーンのボーカル、フレディ・マーキュリーはインド人の両親の元に生まれ、少年期をインドで過ごした。その頃、フレディのピアノの腕はすでに抜群だったという。 「前歯が出ていたので、バッキー（出っ歯）とみんなで呼んでたよ」。１９５６年から２年間、ムンバイから南東約２５０キロのパンチガニにある寄宿学校「聖ピーターズ・スクール」の同級生だったアジェイ・ゴヤルさん（７２）はそう語る。まだ９～１０歳だったこともあって、悪気なく友人たちでそんなふうにあだ名で呼び合っていたという。 「とにかくシャイな性格だった」とゴヤルさん。みんなで集合写真を撮った時、「お前も入れよ」と友人たちが言うとフレディも来たが、しゃがんで顔を伏せて映っていた。ゴヤルさん

After New Zealand Attack, Gun Owners Turn In Weapons ＜50人もの死者を出した銃乱射の惨劇を目の当たりにして、事件翌日から銃を警察に返納して廃棄してもらいたい所有者が殺到＞ ニュージーランドのクライストチャーチで3月15日、2つのモスクを狙った銃乱射事件が発生した。50人が死亡し、数十人が負傷した銃乱射事件は、ニュージーランドでは史上最悪。地元警察には、事件翌日から自分の半自動小銃を廃棄してほしいという依頼が相次いでいる。半自動小銃は、今回の大量虐殺で犯人が使ったとされる武器だ。 事件発生を受けて、ニュージーランドでは銃を所有する多くの人が、持っている武器を当局に引き渡し、二度と同じ悲劇を繰り返さないようにしようとソーシャルメディアを通じて呼びかけている。 農業を営む銃所有者、ジョン・ハートはツイッターにこう書き込んだ。「今日にいたるまで

かくいう俺がその赤ちゃんとセックスしたい願望を持ってる男なんだけどさ 生物って遺伝子を次世代に遺すのが本能みたいなとこあるじゃん。 なのになんで妊娠できない赤ちゃんに興奮するんだろうな。 ぶっちゃけ赤ちゃんに興奮する理由とか俺にもよくわかんない。大半の人間が異性とセックスしたがるのと同じように理由とか必要なの？ってくらい俺にとって当たり前のものだから。 考えたら同性愛だって遺伝子を遺すって文脈で考えたら意味不明だ。でも同性愛を治療するっていう目的で研究する科学者とかいないよな。まあ需要なさそうだしそもそも同性愛を異常とすること自体先進国ではタブーだもんな。 俺も同性愛は別に俺にあんまり関係ないからどうでもいいけど俺が赤ちゃんに興奮するのと同じように女全般に対しても興奮できるようになる治療方法があったらそれは受けると思う。薬物治療だろうと外科治療だろうとよほど高額でもなければ受ける。 実際生

東京高等裁判所の裁判官が、女子高校生が殺害された事件をめぐるツイッターへの書き込みなどで国会の裁判官訴追委員会の調査を受けている問題で、被害者の遺族が会見し「裁判官には反省の様子がみられない」などと訴えました。 東京高等裁判所の岡口基一裁判官（53）は、４年前、東京・江戸川区で女子高校生が殺害された事件の判決をめぐっておととし12月、自身のツイッターに「首を絞められて苦しむ女性の姿に性的興奮を覚える性癖を持った男そんな男に、無残にも殺されてしまった17歳の女性」というコメントを書き込みました。岡口裁判官はこの書き込みなどをめぐって罷免を求める訴追請求が出され、国会の裁判官訴追委員会の調査の対象になり今月４日には委員会に呼ばれて主張や意見を述べました。 亡くなった岩瀬加奈さんの両親は19日「当事者である自分たちの意見も聞いてほしい」と要望し委員会で意見を述べた後、会見を開きました。父親の正史

１４歳の男子中学生にみだらな行為をしたとして、兵庫県警兵庫署は１２日、県青少年愛護条例違反の疑いで、大分市の会社員の女（２８）を逮捕した。 逮捕容疑は昨年８月１８～１９日、１８歳未満と知りながら中学３年の男子生徒＝当時（１４）＝と神戸市内のラブホテルでみだらな行為をした疑い。容疑を認めているという。 同署によると、２人はインターネットのチャットを通じて知り合ったという。今年１月中旬、生徒が「（女と）一緒になります」と書き置きを残し、家出したことが発端となり発覚。生徒は「（女は）自分より一つ年下と聞いていた」と話しているという。

「容疑が全て認められたら、104年の懲役が課せられるという重大事件だったのです。それにもかかわらず、少年の取調べはたったの2回。さらに、（現場とされた）寮での家宅捜索や現場検証もしていなかった。裁判長は警察と検察官が不当逮捕と不十分な捜査をしたとして『法律違反だ！』と裁判中に声を荒げました」（ビクター・バッケ弁護士） 昨年3月6日、「未成年に対する性的暴行の容疑」で日本人女性・清水里香さん（37）がハワイ州ホノルルで逮捕された。清水さんが、自身の経営する寮に住んでいた日本人高校生を暴行したという容疑だった。しかし、裁判結果は逆転。今年1月23日、清水さんは「無罪」判決を勝ち取ったのだ。 清水さんは2010年に語学留学生としてハワイに移住。日本人留学生の学校やホームステイ先を探すなどの留学サポート業務を始め、2017年8月からは定員4人の小さな寮をオープンさせた。 寮を始めて3カ月ほどすると

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大坂なおみ、子供の頃のコーチに訴えられる　「賞金の20％を永久に受け取る契約をした」と主張 1 名前：すらいむ ★：2019/03/19(火) 11:22:35.74 ID:vjWivWSU9 “永久に賞金の2割”　大坂なおみ選手が訴えられる テニスの世界ランキング1位の大坂なおみ選手が、子どものころのコーチに賞金の一部を支払うよう訴えられていたことが明らかになりました。 アメリカのニュースサイト「TMZ」によりますと、訴えたのは大坂選手が13歳だった2011年に父親がテニスコーチとして雇ったクリストフ・ジーン氏です。 ジーン氏は当時、要求した報酬を父親から受け取れなかったため、賞金の20％を永久に受け取り続けるという契約をしていたと主張し、アメリカ・フロリダ州の裁判所に父親と大坂選手を訴えたということです。 これまでの大坂選手の獲得賞金は約12億円とされ、ジーン氏は少なくとも2億円の支払

今年も就職活動が始まった。戦後最長ともいわれる好景気と、空前の人手不足の中で、就職活動は“超”売り手市場。最新の調査によれば、大学卒業者の就職内定率は98.0％。 調査以来、過去最高を記録している。 私は今、39歳。20年近く前、『氷河期』と呼ばれる時期に経験した就職活動は、全く様相が違っていた。当時は、憧れの企業に求人がなかったり、所謂“お祈りメール”すら届かなかったりするのも当たり前。引く手あまたの今の学生たちが、とてもまぶしく見える。 かつて、氷河期に就職活動をした人たちは、今、アラフォーを迎えている。NHK「クローズアップ現代＋」では、2017年と2018年の2回に渡って、アラフォー世代を取り巻く危機の実態に迫った。番組で紹介したデータや、当事者たちへの取材をまとめた本が、この度、「アラフォー・クライシス～『不遇の世代』に迫る危機」として出版された。 日本の労働人口を世代別にみてみ

シノドスに、五十畑浩平さんが「フランスにおける若者の就職とキャリア」を書かれていますが、フランス、というかドイツみたいなデュアルシステムのない欧米型労働社会では若者がどういう目に遭うのかを、わかりやすく説明しています。 https://synodos.jp/economy/22490 フランスの場合、あるいはフランス以外の欧米諸国で一般的であるが、日本のように職務経験のない新卒者を採用し人材を育成する慣行はなく、あくまで個人の保有する資格や職務経験によって採用される。 こうした即戦力重視の採用では、したがって、働いたことのない若者は、必然的に一番不利になるため、希望の職が見つからなかったり、安定したポストが見つけられなかったりする･･･ というのは、拙著や海老原さんの本で繰り返し説いていることですし、 ･･･では、職務経験のまったくない一般的な若者はどのように就職をするのであろうか。フラン

日本の賃金が世界で大きく取り残されている。ここ数年は一律のベースアップが復活しているとはいえ、過去20年間の時給をみると日本は9%減り、主要国で唯一のマイナス。国際競争力の維持を理由に賃金を抑えてきたため、欧米に劣後した。低賃金を温存するから生産性の低い仕事の効率化が進まない。付加価値の高い仕事への転換も遅れ、賃金が上がらない。「貧者のサイクル」を抜け出せるか。「頑張った人、成長し続ける人に報

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厚生労働省による毎月勤労統計の不正に端を発した政府統計の問題は、論点が多岐にわたり、国会での審議も収拾がつきそうにない。弥縫策で取り繕ってきた統計部署の予算・人員不足の限界が露呈し、届出なしの調査方法の変更といった統計法違反に該当する事例や、ケタ違いのチェック漏れによる修正など、次々と不正やミスが発覚している。 不正・ミスの再発防止には、経緯や動機などを確認する必要があるが、厚生労働省の「毎月勤労統計」をめぐる統計不正の再調査を行った特別監察委員会には、第三者性・中立性の疑いがあり、不正発覚から2カ月以上が経過しても、信頼に足る報告書が作成されていないという異常事態になっている。 監察委の報告書に第三者委員会がダメだし 監察委が1月22日と2月27日に公表した報告書は、散々な内容だった。本来全数調査が必要な大規模事業所について2004年から東京都だけ抽出調査した理由を、「客観的資料が見当た

ポケットサイズの強力な磁石で、金やプラチナなどのレアメタルを選び出す仕組みを、大阪大の植田千秋准教授（磁気科学）らの研究チームが開発し、１３日発表した。英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」（https://www.nature.com/articles/s41598-019-40618-2）に掲載された。 この技術を応用させれば、将来、ゴミの山から希少な金属を拾い出したり、逆にマイクロプラスチックなど有害なものを拾い出して環境浄化に役立てたりできる可能性がある。 チームは物質ごとが持つ磁気力に差があることに着目。「ネオジム磁石」と呼ばれる強力な磁石を使った４センチ四方の装置をつくり、磁石のＮ極とＳ極の間（約４ミリ）から様々な物質を落とした。 すると、磁場に反発する性質をもつ黒鉛と、逆に引き寄せられる性質をもつ岩石（カンラン石）は左右反対側に落下。磁気力が極端に弱い金やプラチナなどのレ

会社法違反（特別背任）などの罪で起訴された日産自動車の前会長、カルロス・ゴーン被告が６日、東京拘置所から保釈された。保釈金１０億円を納付し、住居の出入り口には監視カメラを設置することや、インターネットの使用制限など厳しい保釈条件が付いた。だが、昨年１１月の逮捕以降、身柄拘束は１０８日に上り、多くの海外メディアは、ゴーン被告よりも日本の司法制度のあり方に厳しい視線を向けている。 ◇ □リベラシオン（フランス） ■国際的圧力の作用は確実 ６日付仏紙リベラシオンは、カルロス・ゴーン被告の保釈決定について「国際的圧力が働いたのは確実だ。勾留の長期化は、世界中で、特に人権団体から批判されていた」と論じた。同紙は「日本では自白を拒む被告については、証拠隠滅や国外逃亡を防ぐため、勾留を続けるのが通例だ」として、保釈は異例の決定だと説明した。弘中惇一郎弁護士の選任が「早々に成果を生んだ」と論じたうえで、弘

7月28日、ソフトバンクグループは2016年4─6月期にニケシュ・アローラ前副社長の退任費用として68億2800万円を計上したことを決算短信で明らかにした。写真はアローラ前副社長。都内で昨年10月撮影（2016年 ロイター／Toru Hana） ［東京 28日 ロイター］ - ソフトバンクグループは2016年4─6月期に、ニケシュ・アローラ前副社長の退任費用として68億2800万円を計上した。28日に開示した決算短信で明らかにした。 アローラ氏は米グーグル最高事業責任者から2014年9月にソフトバンクに移籍。孫正義社長の後継者候補だったが、孫社長が当面社長を続けることを決めたため、6月に退任した。 アローラ氏の報酬は、2015年3月期が移籍金を含め165億円、2016年3月期が80億円だった。退職金と合わせると、報酬額は在任わずか2年足らずで310億円を超える計算となる。 4─6月営業益は