野球評論家の張本勲氏（８０）が、２４日に放送された「サンデーモーニング」（ＴＢＳ系）に出演。米大リーグで歴代２位となる７５５本塁打を放ち、２２日（日本時間２３日）に８６歳で死去したハンク・アーロンさんを悼んだ。 この日もリモートで出演したご意見番は開口一番「すごいバッターだったねえ」と切り出すと「アメリカ野球は１１０年以上（の歴史が）ありますけども、３人右バッターで挙げれば、ウィリー・メイズ、フランク・ロビンソン、ハンク・アーロンを挙げている」とした。 アーロンさんの特徴については「打ちにいった時のスタイルがとてもいいんですよ。力ある、体力ある、腕は強い。それで遠くへ飛ばせる」と語り、人種差別とも戦い続けた人生だった点についても言及した。アーロンさんはアフリカ系米国人。そんななかでもバットで結果を残し続け、１９７４年には〝野球の神様〟ベーブ・ルースが持つ７１４本塁打のメジャー記録も塗り替え

２２日に８６歳で死去したメジャーリーグ通算７５５本塁打のハンク・アーロンさんを惜しむ声は、日本からも次々と発せられた。一番の盟友と言える王貞治・ソフトバンク球団会長（８０）を巡っては、親密な関係で知られる王氏と自民党・二階俊博幹事長（８１）との“接点”になっていた。 昨年末、菅義偉首相らによる「高級ステーキ会食」に参加し、批判も浴びた王、二階の両氏。この会食の主催者は二階氏だったとされる。２人は昨年７月にも安倍晋三首相（当時）らとステーキ会食。これも二階氏が呼びかけたといわれ、王氏は報道陣に「３０年来の付き合いで声をかけてもらった」と語っている。 約３０年前といえば、王氏とアーロンさんが実現に協力した世界少年野球の第１回大会が１９９０年７～８月に米ロサンゼルスで開催されている。同じ９０年７月、当時運輸政務次官だった二階氏も国際会議のため渡米。二階氏ホームページなどの過去記述によると、アトラ

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多数が集まることで思考の品質が下がるリスクについて、もう少し具体的に紹介してみましょう。 例えば、社内の気心の知れた人達で集まって会議を開催すると、知らず知らずの内にその人たちの間で「今の私たちが持っている『雰囲気』や『秩序』を大切にしよう」とする意識が働くものです。 会議が進み、議論が一定の方向にまとまり始めると、そこで反対意見を出すことは「雰囲気や秩序を乱す」として、賛成意見以外を言いづらい雰囲気が形成される──といったこともあるでしょう。 一見「良案」にみえる意見においても、それが客観的に正しい、良いものなのかどうかよりも「和を乱さないか」であったり、「（まとまっていた話が）まとまらなくなってしまうのではないか」といった観点に重きを置かれてしまうのです。 こうしたケースは決して珍しいことではなく、例えば一部上場企業における役員クラスのミーティングにおいても、同様の傾向が見られることも

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FRANCE – HEALTH – VACCINE ILLUSTRATION PFIZER LABORATORIES＝2020年11月18日　Hans Lucas via AFP　Photograph by Magali Cohen / H・・・ 政府関係者は1月21日、確保を進める新型コロナウイルス感染症ワクチンの第1弾として、ファイザー製1万回分超が2月中旬に日本に届く見通しであることを明らかにした。また、菅総理大臣はこれに先立つ参院本会議の代表質問で、「全体として3億1千万回分を確保できる見込みだ」と述べている。この量は1月20日に正式契約を発表したアメリカのファイザー製を含め、政府が契約した欧米3社の合計の供給量を意味する。 飯田）ファイザーから1億4400万回分、アストラゼネカ1億2千万回分、モデルナ5千万回分ということです。 佐々木）1人2回打たなくてはいけないので、2億4千万

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米大リーグを代表する強打者で、22日に86歳で亡くなったハンク・アーロンさんは今月5日、新型コロナウイルス感染予防のためのワクチンを接種していた。自身のツイッターでは、元気そうな写真付きで報じた記事とともに、「皆さんも同じように受けられることを望みます」と投稿していた。 AP通信によると、アーロンさんはパンデ…

新型コロナウイルス感染症のワクチンの普及に不透明感が高まっている。海外では50カ国以上で接種が始まっているが、日本では承認も終わっていない。米ファイザーなどメーカーからの供給の量や時期も不明確な部分が多く、接種の準備を進める自治体からは困惑の声があがる。ワクチン担当相に就いた河野太郎規制改革相は22日の閣議後の記者会見で「具体的な供給スケジュールは今の時点で未定」と説明した。21日に坂井学官房

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2021.01.25 社会を麻痺させ、世界をファシズムへ導きつつあるCOVID-19を振り返る カテゴリ：カテゴリ未分類 人間世界はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動で麻痺状態にある。この感染症は伝染力が強力、無症状者も感染を広げ、しかも「新型」のために効果的な治療法がなく、ワクチンの接種が必要だと宣伝されてきた。PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になった人は感染者と見なされ、拘束されている。 そうした拘束を拒否する人に対し、菅義偉首相は1年以下の懲役、または100万円以下の罰金を課そうとしている。そうした罰則を導入しなければならないほどコロナ対策への反発が強まっているということ。「緊急事態宣言」が遅かったと考える人は、早ければ厳しい対策は必要なかったと錯覚しているからだろう。 WHO（世界保健機関）、政府、自治体、有力メディアなどは恐怖を煽っているCOVID-

トランプ前米大統領の支持者ら右派が好んで使っていた会員制交流サイト（ＳＮＳ）の「パーラー」のサービス再開を巡り争っている訴訟で、米連邦地裁は２１日、米アマゾン・コムがパーラーのサイトの管理サービスを停止した措置を維持する判断を示した。停止の差し止めを求めたパーラーの請求を退けた。 トランプ氏支持者らによる連邦議会議事堂襲撃を受け、アマゾンはパーラーの暴力的な投稿への対応が不十分で、利用規約に違反するとして管理サービスを打ち切った。パーラーはＳＮＳの停止に追い込まれた。 判事は「パーラーの主張は不正確で裏付けがない」と指摘。「連邦議会での暴動を考慮し、暴力的なコンテンツのあるサイトの管理をアマゾンに強制することは認められない」と述べた。（共同）

在アメリカ中国大使館のアカウントを凍結 中国ではツイッターへのアクセスが規制されており、一般の人は使えない。しかし、政府機構やスポークスマン、国営メディアなどは海外への宣伝活動のためツイッターでの発信を行っている。 こうした中、ツイッター社は、在アメリカ中国大使館による新疆ウイグル自治区をめぐる投稿が規定に違反するとして、大使館のアカウントを凍結した。問題となったツイートは「ウイグルの女性たちの心は解放され、彼女たちは赤ちゃんを産む機械ではなくなった」など中国政府によるウイグル政策を正当化する内容だった。 在アメリカ中国大使館のツイッターアカウント この記事の画像（5枚） ツイッター社は、人間性を否定する投稿を禁じる規約に違反していると判断し、このツイートを表示しない措置をとった上で、大使館側にツイートの削除を求めた。しかし、大使館側が要請に応じていないため、アカウントの凍結が続いていると

2021.01.23 収容所化政策に従わない人を行政罰や刑事罰で脅すのは当初からのシナリオに沿う カテゴリ：カテゴリ未分類 COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の伝染拡大を防ぐという口実で社会を収容所化する動きが世界規模で展開されている。この騒動を主導しているのはイギリスとアメリカを中心とする西側だが、アメリカから社会を混乱させる工作を仕掛けられているロシアや中国にとっても利用できる。 収容所化政策によって人びとの移動制限は強化され、団結しにくい状況が作り出され、監視システムも強力になった。生産活動は麻痺、少なからぬ企業の経営が悪化して倒産に追い込まれ、失業者、ホームレス、そして自殺者を増加させている。 日本の「自粛」要請は欧米で広く実施されてきたたロックダウン（監禁政策）ほどでないが、戒厳令的な状況が作り出されてきた。菅義偉首相は1月13日にも特別措置法に基づく緊急事態宣

2021年1月20日 ブライアン・バーレティック New Eastern Outlook 2013年の、エドワード・スノーデンによるアメリカ国家安全保障局（NSA）情報漏えいは、アメリカとは本当は一体何なのか、その最新の様相を、世界が一層はっきり見るのを手助けした。大規模で不正な監視ネットワークは、世界中の同盟者も敵も標的にしているが、国内で、アメリカ自身の国民も標的にしている。それは、多くが「闇の国家」と呼ぶものが、国内的にも国際的にも権力を維持するために使っている方法と手段の、これまでで最も明確な様相を明らかにした。 アメリカは、彼の漏洩による副次的影響から真剣な内省を始めるべきだった。ところが逆に、アメリカは、幸いにもロシアに逃れたスノーデンを罰しようと努めたのだ。 「ルールに基づいた国際秩序」と呼ぶものの自称リーダーを誇るアメリカは、あらゆるルールを破っていたのだ。 アメリカ政府と

もう、面倒くさいから書きたくないネタだが、世界中の主流メディアが仰々しく、すわプーチンのロシアに激震か、みたいな書き方をしているので一応書いてみる。 ナワリヌイは、勝手にドイツに脱出して、ドイツ当局が勝手に毒殺事件をでっちあげ、これをネタとして、欧州議会がナワリヌイを毒殺するようなプーチン政権は許せない、だからノードストリーム2建設などもっての他、ロシアと付き合うなどもっての他という「トーク」が仕込まれた。 ナワリヌイというのは、日本でいえば山本太郎のような感じだろうか。ターゲットオーディアンス分析の手法でそれなりの人気を得て、その中ではカルト的に支持されるものの、それ以外の、つまりターゲット以外の人にとっては何だか、ちょっと・・・という存在（ターゲットオーディエンス分析手法の結果とも言う）。

新型コロナウイルス対策のロックダウン（都市封鎖）が実施されている英首都ロンドン中心部で、テムズ川のそばを歩く人々（2021年1月22日撮影）。(c)Tolga Akmen / AFP 【1月23日 AFP】英警察当局は22日、新型コロナウイルスの感染拡大防止の法令に違反していたとして、首都ロンドンの学校で行われていた出席者400人の結婚式を強制捜査したと発表した。英政府はロックダウン（都市封鎖）に伴う法令に違反したパーティーの取り締まりに乗り出している。 結婚式は、ユダヤ教超正統派の大規模なコミュニティーがあるスタンフォードヒル（Stamford Hill）にある学校で行われていた。 イングランドで実施されているロックダウンに伴う法令では、結婚式は出席者の上限を6人とする「例外的な状況」でのみ開催が認められているが、警察が強制捜査を行った際には何百人もの出席者がおり、学校の窓は覆われていた

ロシアで23日、帰国直後に拘束された野党指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏の釈放を求める抗議デモがロシア各地で行われ、3000人以上が拘束された。人権団体が明らかにした。

「働いている人が減ったとは感じない」 12月8日、全国保健所長会が厚労大臣宛てに「緊急提言」を送っている。新型コロナウイルスは現在指定感染症（2類相当以上）の扱いだが、これを緩めてほしいというものだ。メディアは保健所の逼迫を受けて「医療崩壊だ」「外出するな」と叫ぶが、本当に必要なことは指定感染症2類扱いの見直しではないのか。 ＊＊＊ 速報コンビニおにぎりの味が劣化？　新商品激減の可能性も…　セブン-イレブンが外資に買収されたら何が起こるのか 速報齋藤知事の退職金は「1500万円以上」　運転手にも「自宅を教えない」特異な性格で「災害対策本部名簿も空白に」 速報小泉進次郎は「PRに１億円」で「うまい会見」実現　すべては「小泉家の資金力のなせるわざ」 連日ワイドショーで紹介される医療関係者の悲鳴を聞くかぎり、全国の病院がいまにも崩壊しそうに感じられるが、はたしてそれは実態なのか。医師や看護師が次

2度目の緊急事態宣言の経済的ダメージはどれぐらい？ 分科会メンバーの経済学者に聞きました新型コロナウイルス感染症対策分科会、基本的対処方針等諮問委員会のメンバーで行動経済学が専門の大竹文雄さんが指摘する新型コロナ対応のボトルネックとは。 菅首相は1月7日、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県に2度目の緊急事態宣言を発出することを決定した。その後、13日に栃木県、岐阜県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県、福岡県に対象が拡大された。 期間は2月7日まで。飲食店への感染対策強化を中心に、20時以降の外出自粛要請などが出されている。 昨年春の緊急事態宣言は様々な人に経済的な打撃を与えた。新型コロナによって解雇された人は8万人を超えている。2度目の緊急事態宣言はどれほどのダメージを与えるのか。この1年で見えた新型コロナ対応のボトルネックとは。 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会、基本的対処方針等諮問

免疫チェックポイント阻害剤関連間質性肺疾患（ICI-ILD）は、深刻な免疫関連有害事象である。非小細胞肺癌（NSCLC）患者におけるICI-ILDの重症度と、画像パターンまたはILD後癌治療の影響を評価することを目的とした。 2016年1月から2019年3月の間にICI-ILDを発症したNSCLC患者を後ろ向きに解析した。主な目的は、重症度または画像パターンによって層別化されたICI-ILD発症後の予後を報告することである。副次的な目的は、ICI-ILD後の癌治療内容である。 ICIで治療された222人の患者のうち、27人（12.2％）がICI-ILDを発症した。ICI-ILDが致命的でない場合、重症度グレードに応じて予後に差異はみられなかった。画像診断でOPパターンまたはNSIPパターンがあった患者のほとんど（９１．３％）がグレード1あるいは2で、DADパターンの全患者はグレード3以上を

こういうツイートが話題になっているようですが、 https://twitter.com/_Aruko_ru_/status/1352590231313113096 今日の面談内容です。 内定辞退する事になった決定的な会話を部分的に書き出しました訴えかける顔 詳しくは言えないですがまだ求人載せてて事務職で人気あると思いますが地雷もあるので気をつけて… いろんな観点から評論することができそうですが、労働法的には、そもそも本来であれば雇用契約の予約に過ぎないはずの内定を、（判例のもとになった個別事案的には、当該労働者を守ってやろうというパターナリスティックな観点から）雇用契約そのものであるというおかしな判断を下してしまったことの帰結ということもできそうです。 民法的には雇用契約とは労働に従事することと報酬の支払いという対価関係のある双方の行為の交換契約のはずですが、そのいずれもない内定状態をも雇

【読売新聞】　若者を中心に大麻の乱用が目立つことを受け、厚生労働省は今月、大麻に関する規制のあり方を見直す有識者検討会を設置する。現在の大麻取締法では罪に問われない「使用」について罰則を設けることも含めて検討し、今夏までに結論をまと