No. 1374 新型コロナのシナリオは非常識で非論理的…たぶんそれは偶然ではない
2022年7月29日（金）を以て営業終了のお知らせ | 岩波ホール
岩波ホールは、2022年7月29日（金）を以て閉館いたします。新型コロナの影響による急激な経営環境の変化を受け、劇場の運営が困難と判断いたしました。 1968年2月から多目的ホールとして開館しました。故 川喜多かしこ氏と、当ホール総支配人 故 高野悦子が名作映画上映運動「エキプ・ド・シネマ」を発足。インド映画『大樹のうた』を上映し、単館映画館の道を進み、これまで、65カ国・271作品の名作を上映して参りました。 54年間の長きにわたり、ご愛顧、ご支援を賜りました映画ファンの皆様、関係者の皆様に心より御礼申し上げます。 尚、「エキプ・ド・シネマの会」会員制度も2022月7月29日（金）を以て終了となります。（※新規募集・継続の受付は本日を以て終了となります。） 現在ご入会中のお客様は2022年7月29日（金）までご利用いただけます。 その他エキプ会員制度について詳細が決まり次第、改めてご連絡
中国政府は新型コロナウイルスの拡大抑制に成功した!? 日本人が知らない“中国式ロックダウン”の“知られざる真実” | 文春オンライン
いまだに世界各地で猛威を振るっている新型コロナウイルス。発端となった中国では権威主義的体制の下の人流抑制によっていちはやく「封じ込め」に成功したが、それにより国民の間では民主主義的体制への懐疑さえ生まれているという。 中国情勢に詳しいフリージャーナリスト、高口康太氏の著書『中国「コロナ封じ』の虚実 デジタル監視は14億人を統制できるか』（中央公論新社）では、習近平体制のもと「健康帝国」へと突き進む中国の深層に光を当てる。ここでは同書の一部を抜粋。新型コロナウイルス発生直後の中国で行われた「封じ込め」が成功した知られざる背景に迫る。（全2回の1回目／後編を読む） 膨大なイレギュラーケース 湖北省の約5800万人のロックダウン、中国14億人の外出規制――これらを指示することはたやすいが、違反者がいないかを監視し、かつ限りなく発生するイレギュラーケースを処理するにはおびただしい人員が必要となる。
No. 1373 今、人々がワクチンで死んでいく
南極大陸にあるベルギーのプリンセス・エリザベス基地は、100%のワクチン接種率で100％遠隔地に隔離され、すべてのメンバーは基地に入る前にはワクチンと検査を受けなければならない。その基地でスタッフ25人のうち少なくとも16人、つまり３分の２がコロナに感染したという！ https://www.bbc.com/news/world-europe-59848160 ワクチンがいかに有効かを示す完璧な例なのである。（耕助） 今、人々がワクチンで死んでいく by Paul Craig Roberts https://www.paulcraigroberts.org (January 05 2022) OneAmericaは米国インディアナポリスにある大手の生命保険会社である。最高経営責任者のスコット・デイビソンは、保険金の請求状況から判断して米国の現役世代が突然、空前の数の死を迎えていると発表した。
肘に奇妙な皮膚症状が現れるとオミクロン感染？ 英国で事例報告
英国のオミクロン株感染者から特異な皮膚症状が見つかっていることが明らかになった。９日（現地時間）、ミラー紙などによると、新型コロナウイルス（新型肺炎）症状を研究している英国の団体「ＺＯＥ」は、多くのオミクロン株感染者の皮膚に発疹が確認されていると明らかにした。英国は全体新型コロナ感染者の９割以上がオミクロン株感染者となっている。 ＺＯＥが明らかにしたいわゆる「オミクロン皮膚」類型は大きく分けて３つある。 １つ目の類型は汗疹（あせも）に似ていて、デコボコしてかゆみを伴う発疹だ。身体のどの部位でもできるが、最もよく見つかっているのは肘や手足だという。この症状は数日から数週間にわたって続くことがある。 ２つ目の類型は蜂の巣のような突起物が出現する蕁麻疹（じんましん）に近い。この症状は１つ目の類型に比べてはるかにはやく現れてはやく消える傾向がある。 ３つ目の類型は凍傷に似ている。皮膚の上に出てきた
普通の風邪で活性化したＴ細胞、新型コロナも撃退－英研究
一般的な風邪と闘う免疫細胞を高い水準で体内に持っている人は、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）に感染しにくいことが、英インペリアル・カレッジ・ロンドンが10日発表した研究で明らかになった。 ネイチャー・コミュニケーションズ誌に掲載された同研究結果によると、新型コロナ感染症に罹患（りかん）した人と同居していても発症しなかった人は、それ以前に他のコロナウイルスによる一般的な風邪を経験しており、Ｔ細胞の体内レベルが高かったことが分かった。 新型コロナのパンデミック（世界的大流行）が３年目に入る中、今回の研究はＴ細胞の防御効果を示すさらなる証拠となる。オミクロン株などの新たな変異株がワクチンの有効性を低下させていることから、Ｔ細胞への注目は高まっている。 Ｔ細胞が戦力発揮、オミクロン感染で重症化が少ない理由－２つの研究 研究を率いたリア・クンドゥ氏は「新型コロナウイルスにさらされても必ず発
オミクロン株：人工ウイルスの可能性 - 精密医療電脳書
オミクロン株については不可思議な点があり、一つはWHOの扱いが他の株と比較して迅速だったことだ（オミクロン株の疑問点）。また南アフリカのようなワクチン接種率が低い国で発見された点も奇妙だった。オミクロン株はワクチン耐性だが、このような方向の分子進化はワクチン接種者が多い集団で起こるはずである。ワクチン接種者の間でワクチンをかいくぐって増殖するウイルスが選択されてくるはずである。ところが、オミクロン株は南アフリカというワクチン接種率が低い国（当時２５％）で発見された。このような集団ではワクチン耐性に進化しなくても、従来株で増殖できる。ウイルスにとってはワクチン耐性の方向に進化する必要はない。このような点から人為的な要素を疑っていたが、ようやく人工ウイルスを示唆する分析が現れた。 note.com 荒川央博士の分析結果を見れば、大抵の専門家は自然発生に疑問を持つ、と思われる。詳細については荒川
クーデターが失敗したカザフスタンで警察や治安機関の幹部が相次いで自殺 - 《櫻井ジャーナル》：楽天ブログ
2022.01.11 クーデターが失敗したカザフスタンで警察や治安機関の幹部が相次いで自殺 カテゴリ：カテゴリ未分類 アメリカとロシアの政府高官が1月10日にジュネーブでウクライナ情勢をテーマにした協議を始めた。アメリカはウェンディ・シャーマン国務副長官、ロシアはセルゲイ・リャブコフ外務次官が中心だ。 ロシア側の要求は安全保障上に関係している。アメリカがNATOを東へこれ以上拡大させず、モスクワを攻撃するシステムをロシアの隣国に配備せず、ロシアとの国境近くで軍事演習を行わず、NATOの艦船や航空機をロシアへ近づけず、定期的な軍同士の話し合いを実施、ヨーロッパへ中距離核ミサイルを配備しないといったことを保証する文書を作成するように求めている。 すでにアメリカ／NATOは、ドイツが1941年6月に「バルバロッサ作戦」を始める直前とほぼ同じ場所までロシアへ近づいている。今の状態が「レッドライン」
混乱続くカザフスタン 政府が“約8000人拘束”と発表 | NHKニュース
混乱が続く中央アジアのカザフスタンで、政府はこれまでにおよそ8000人を拘束したと発表し、ロシアが主導する軍事同盟の支援を後ろ盾に、抗議活動を徹底して抑え込む構えです。 カザフスタンで燃料価格の引き上げに端を発して今月2日に始まった抗議活動は、最大都市のアルマトイなど各地に広がり、これに対して政府は「テロ行為」だとして一掃する作戦を進めています。 内務省は10日、これまでにおよそ8000人を拘束したと発表しました。 大統領府は9日の発表で「相当数の外国人を含む」としていますが、拘束した人の内訳など詳しいことは明らかにされていません。 また、ロシアが主導するCSTO＝集団安全保障条約機構の部隊が、各地の軍事施設や空港などを管理下に置いているということです。 カザフスタンのトカエフ大統領は10日の会議で「治安回復に向けた活動を継続していく」と述べていて、ロシアが主導する軍事同盟の支援を後ろ盾に
東南アジアにおけるISIL 支持者による宣伝活動 | 公安調査庁
インドネシア人やフィリピン人の「イラク・レバントのイスラム国」（ISIL）（注1）支持者は、テレグラム等のSNS上でグループを形成し、ISILに関連する独自の宣伝活動を行っている。この中には活発に活動しているグループも存在しており、例えば、あるグループは、2022年3月から約半年間で、約100件の画像、約380件の音声、約530件の映像をそれぞれ発出し、「暴力的ジハード」への参加を呼び掛けるなどしている。 【東南アジアにおけるテロ活動の称賛】 「テロの成果」として称賛された警察署での自爆テロの現場付近の様子（写真提供：Algi Febri Sugita/ZUMA Press Wire/共同通信イメージズ） グループの宣伝活動には、東南アジアで発生したテロを称賛するものが見られる。例えば、2022年12月にインドネシア西部・西ジャワ州バンドンの警察署で自爆テロが発生した際、「テロの成果」とし
東トルキスタン・イスラム運動 | 国際テロリズム要覧（Web版） | 公安調査庁
国連制裁対象（2002年9月11日） 別称 ： 「トルキスタン・イスラム党」（TIP）Turkistan Islamic Party 組織の概要 「東トルキスタン・イスラム運動」（ETIM）は，「東トルキスタン」の建国を標榜する武装組織である。「タリバン」，「アルカイダ」及び「ウズベキスタン・イスラム運動」（IMU）と関係を有しているとされ，過去，「タリバン」政権下のアフガニスタンにおいて，「タリバン」の訓練キャンプやIMUの訓練キャンプで訓練を受けたとされる。 ETIMの設立者で最高指導者のハッサン・マフスームの死亡後，アブドゥル・ハクが最高指導者となったが，同人は2010年2月，パキスタンの連邦直轄部族地域（FATA）北ワジリスタン地区で，空爆により死亡したとされる。 ETIMは，インターネットに映像声明を掲載したり，アラビア語の電子機関誌を発行するなどの宣伝活動を行っている。 同組織
臓器売買や娘の“身売り”も アフガニスタン 食料不足深刻化で | NHKニュース
アフガニスタンでは、イスラム主義勢力タリバンが復権して以降、国際社会からの支援が停滞するなどして、食料不足が一段と深刻化しています。本格的な冬を迎えた現地では、食料を買うため、金銭と引き換えに幼い子どもを嫁がせる親がいるなど、人々は人道危機に直面しています。 アフガニスタンでは去年8月、イスラム主義勢力タリバンが再び権力を掌握して以降、国際社会は、タリバンの統治の進め方や人権状況などを見極めたいとしていて、支援が停滞しています。 こうした中、首都カブールなど都市部では食料品の値段が上がっていて、食料を十分に手にすることが困難になっています。 特に地方では一層深刻で、西部ヘラート州にある避難民キャンプには、食べることができなくなった多くの人たちが支援を求めて身を寄せるようになっています。 しかし、国連などの支援が滞る中、食料はほとんど届かず、長引く干ばつの影響も重なって、人々の生活は日増しに
何十年も燃え続ける「地獄の門」を閉鎖せよ。トルクメニスタン大統領が指示
大統領は、地域の生態系と住民の健康に悪影響を及ぼしていると指摘。また、国の繁栄を得られるはずの天然ガスを消費していると警告したという。
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Pepe Escobar on Twitter: "US ThinkTank land shows their hand: "The volatile situation in Kazakhstan could limit Moscow’s options for an esc… https://t.co/nhMmR25LCi"
『もし第二次日露戦争が勃発したら「日本が海戦を制する」とロシアメディアが断言する理由 | ロシアの軍事専門家が両国の軍事力を詳細分析』へのコメント
カザフスタン暴動 ←「宴の始末」問題 - DEEPLY JAPAN
『多くの人は｢アラブの春｣を大きく勘違いしている』へのコメント
Reuters on Twitter: "President of Kazakhstan says he has weathered attempted coup d'etat