1. 社員が求める福利厚生トップは「時間」に米ニューヨーク・タイムズのClaire Cain Miller氏とSanam Yar氏の記事によると、Z世代やミレニアル世代の若年層ほど、時間に制約されない柔軟な職場を求めている。デバイスやネット技術の進化によって、リモートワークなどの働き方が比較的容易に実現できる今、「柔軟な職場」を求める機運は高まる一方だ。 こうしたニーズの高まりを受け、企業も社員に自由時間を提供する努力を続けている。2019年は生産性向上を目的に、1週間の勤務を4日にする「週休3日」のトライアルが世界各地で始まった。日本では日本マイクロソフトが試験導入したほか、米国では中小企業が小規模な週休3日実験を繰り返している。英国では労働党が選挙公約に掲げた。効果の検証はこれからだが、こうした施策が優秀な人材確保につながる可能性は十分にある。労働時間と生産性について研究するスタンフォ