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日銀の検索結果121 - 130 件 / 130件

  • 2024年6月15日(土)の日録。 - 松村かえるの「かえるのねどこ」

    これが本当なら、ろくに原理がわからないまま実行されていたことに驚きです。 感じた疑問に納得がいく。 これ、なにか良いことのように書いてありますが。 15日の記録。 高良山に登る。(028) これが本当なら、ろくに原理がわからないまま実行されていたことに驚きです。 毎年世界中で3億5000万件以上の手術が行われており、そのうちの一部では全身麻酔が使われています。しかし、実は全身麻酔がなぜ作用するのかは完全に解明されていません。クイーンズランド工科大学の研究員であるアダム・D・ハインズ氏らの研究チームが、全身麻酔がニューロンを選択的に停止させるように作用している仕組みの一部を発見したと報告しています。 長年の謎だった「全身麻酔がなぜ効くのか?」に解明の兆し、鍵を握るのはタンパク質構造 - GIGAZINE 「全身麻酔がなぜ作用するのかは完全に解明されていません」 はあ?と驚くほかありませんが、

      2024年6月15日(土)の日録。 - 松村かえるの「かえるのねどこ」
    • 2024年6月7日(金)の日録。 - 松村かえるの「かえるのねどこ」

      幻冬舎さんももう少しひねったらいいのに。 ここ数日のおさらい。 7日の記録。 外国のおカネを恵んでもらいました。 幻冬舎さんももう少しひねったらいいのに。 仕送り3万円減、アルバイトも増やせず…食費を削る毎日 ――ありがたい、昨日は食事を我慢したので ボランティア団体が行っている炊き出しの列に並ぶ、都内の大学に通う20歳の学生。空腹が満たされホッとしたのか、目にはうっすらと涙。この日は食料配布も行われ、袋に入った食料品も手に入れることができたと大喜び。 ――レトルトのおかゆに、インスタントラーメン、袋詰めのロールパン……これで1週間は生きていける ――いまは耐えるしか……方法はなくて 上京してきて3年目。大学1~2年目は仕送りが8万円あり、1ヵ月の支出は家賃4.5万円、光熱費・通信費1.5万円、食費1.5万円……さらにアルバイトで月3万円ほどの収入があり、たまに友人と食事に行く程度の余裕も

        2024年6月7日(金)の日録。 - 松村かえるの「かえるのねどこ」
      • 「永久円安」「永久インフレ」で経済衰退確実!なぜ日本は詰んでいるのか?(山田順) - エキスパート - Yahoo!ニュース

        ■このままでは破綻国家に転落する 円安とインフレが続いている。もはや「永久円安」「永久インフレ」状態である。賃金が上がらないから、この状況は明らかなスタグフレーションで、景気はどんどん悪化する一方になっている。 しかも、この状況から、日本経済が脱出する手立てはない。6月14日の日銀の政策決定会合ではっきりしたのは「なにもできない」ということだった。日銀が利上げをできず、政府が減税もできないという「八方塞がり」の状況に日本は追い込まれてしまった。 すでに日本は詰んでいるので、このままダラダラと国債発行による金融緩和、金利抑制を続けるほかない。そうして、これまでどおりのバラマキで、政府はなんとか国民生活を救おうとするだろうが、結果は逆に出る。国民生活がさらに窮乏し、政府だけが助かるというハイパーインフレがやって来かねない。その行き着く先は、元先進国から破綻国家への転落である。 ■「動かない」で

          「永久円安」「永久インフレ」で経済衰退確実!なぜ日本は詰んでいるのか?(山田順) - エキスパート - Yahoo!ニュース
        • 投資不動産ローン、3年連続増 富裕層の相続対策で復調 - 日本経済新聞

          相続対策や資産形成への需要の高まりを背景に、一時下火になっていた個人向け投資用不動産ローン(アパートローン)が再び伸びている。2023年度の国内銀行の新規貸出額は3兆円を超え、3年連続の増加となった。大都市部を中心に価格上昇が続く不動産市場の活況を映しているが、今後金利が上昇していけば貸し出しが鈍り、不動産価格にも影響を与える可能性もある。日銀統計によると、銀行が「個人による貸家業」に設備資

            投資不動産ローン、3年連続増 富裕層の相続対策で復調 - 日本経済新聞
          • 飯塚事件、再審請求を再び棄却 死刑執行後の再審を認めず 福岡地裁:朝日新聞デジタル

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              飯塚事件、再審請求を再び棄却 死刑執行後の再審を認めず 福岡地裁:朝日新聞デジタル
            • ゼロ金利になったら量的緩和しても豚積みになるだけで何の効果もないって..

              ゼロ金利になったら量的緩和しても豚積みになるだけで何の効果もないってのが反リフレ派の主張だったけど、学術的論文では量的緩和で長期金利引下げ効果があったというものの方が多くないか?論文になるのはアメリカのケースが多いからどうしてもFEDの量的緩和政策の話になるけどStock御大らなんかまでが効果あったという論文を出している。 https://www.nber.org/papers/w26002 量的緩和に意味があったとしてその先への波及が弱かったといった議論はできると思うけど、論文っていう学術のリングでやったらまず最初にごめんなさいをするのは豚積みだとかの金融政策無意味論を言っていた反リフレ派の方だよ。それにブランシャールが今3%の目標インフレを言っていたりするように、リフレ派の一丁目一番地、かつてインタゲ派と呼ばれていた頃からの主張である(高い)インフレ目標の価値は学術的にも認められている

                ゼロ金利になったら量的緩和しても豚積みになるだけで何の効果もないって..
              • 長期金利 1.005%に上昇 約12年ぶりの高い水準 | NHK

                24日の債券市場では午後の取り引きで長期金利の代表的な指標となっている10年ものの国債の利回りが1.005%をつけて、およそ12年ぶりの高い水準まで上昇しました。国債は、価格が下がると金利が上昇するという関係にあります。 24日の債券市場では、日本国債を売る動きが出て、長期金利の代表的な指標となっている10年ものの国債の利回りが午後の取り引きで1.005%まで上昇しました。 これは、2012年4月以来、およそ12年ぶりの高い水準です。 日銀が金融政策の正常化を早めるとの見方が出ていることや、アメリカの長期金利が上昇した流れを受けて、日本の国債を売る動きが強まりました。 市場関係者は、「今月、日銀が国債の買い入れを減額したことをきっかけに、市場では、日銀が金融正常化に向けた動きを早めるのではないかという見方が出ている。こうした見方に加え、日本時間の昨夜発表された経済指標の結果を受けてアメリカ

                  長期金利 1.005%に上昇 約12年ぶりの高い水準 | NHK
                • 【小ネタ集】日銀レポート、毎日新聞報道、散財日記 - 出遅れリタイア日記

                  当ブログをご訪問頂きまして大変有り難うございます。 出遅れおじさんです。 【消費者物価の基調的な変動 対前年比ことごとく+2.0%を下回る】 日本銀行が昨日(5月28日)、4月分の消費者物価の基調的な変動レポートを公表しました。 https://www.boj.or.jp/research/research_data/cpi/cpirev.pdf 多分日銀が一番政策判断のよりどころとしているであろう物価指標を公表しました。 4月の消費者物価指数については過去の記事 deokureojisan.hatenablog.com でご紹介したように、総合CPIは対前年同期比+2.5%でしたが、日銀が集計している刈り込み(変動の多い上下10%を削除)等の全ての指標で4月は対前年同月+2.0%を下回りました。 日銀資料より 利上げに前のめりとも言われる植田総裁を押しとどめることは出来るのでしょうか。

                    【小ネタ集】日銀レポート、毎日新聞報道、散財日記 - 出遅れリタイア日記
                  • 「日銀は政府の子会社だ...」安倍晋三の発言のウラに隠されていた「衝撃の貨幣理論」(井手 壮平)

                    「終わりのない成長を目指し続ける資本主義体制はもう限界ではないか」 そんな思いを世界中の人々が抱えるなか、現実問題として地球温暖化が「資本主義など唯一永続可能な経済体制足りえない」ことを残酷なまでに示している。しかしその一方で、現状を追認するでも諦観を示すでもなく、夢物語でない現実に即したビジョンを示せる論者はいまだに現れない。 本連載では「新自由主義の権化」に経済学を学び、20年以上経済のリアルを追いかけてきた記者が、海外の著名なパイオニアたちと共に資本主義の「教義」を問い直した『世界の賢人と語る「資本主義の先」』(井手壮平著)より抜粋して、「現実的な方策」をお届けする。 『世界の賢人と語る「資本主義の先」』連載第22回 『「財政赤字は問題なし」…アメリカが信じる先進的な「積極財政」のパラダイムシフト』より続く 財政論と左右のねじれ 興味深いのは、ほかの多くの政策論議と異なり、財政論を巡

                      「日銀は政府の子会社だ...」安倍晋三の発言のウラに隠されていた「衝撃の貨幣理論」(井手 壮平)
                    • NHKのネット配信義務化、テレビ持たぬ若者は振り向かない

                      NHKにインターネット業務を義務づける改正放送法が5月17日の参院本会議で、賛成多数で可決、成立した。従来は「任意業務」だったNHKのネット業務が、放送と同じく「必須業務」となったのだ。ネット業務の必須化は長らく議論されてきた、NHKの今後を担う大切な業務だが、今回の着地は大失敗だと私は捉えている。その理由を解説したい。 NHKは2015年度に「公共放送から公共メディアへ」という経営方針を掲げ、放送とネットの両輪で国民に役立つ情報を提供していくとしていた。その一環で、ネットで番組を解説したり、補足したりする「理解増進情報」と称するコンテンツの配信を無料で始めた。その代表が「NHK政治マガジン」や「NHK国際ニュースナビ」などのテキストニュースで、それぞれ非常に濃厚な解説記事が評価されていた。 ところがネット業務の必須化を総務省で議論する過程で、NHKはネットで配信するコンテンツを、放送と原

                        NHKのネット配信義務化、テレビ持たぬ若者は振り向かない