多くのオタクの人たちが、同性婚反対を表明し始めている。 「オタク、キモい」と差別してきた左派が「同性愛者の差別解消を」と訴えているからだ。 萌え絵を燃やしてきたジェンダー学者やLGBT 活動家が同性婚を推進しているのも理由だろう… https://t.co/cHubYuugAO
タグ検索の該当結果が少ないため、タイトル検索結果を表示しています。
LGBTが社会において当たり前のこととして徐々に認められつつある今、同時に過去のLGBTにまつわる歴史が改竄されるという事態が進行している。元参議院議員の松浦大悟氏が、最近のいくつかの事例からLGBTにまつわる歴史改竄を解説する。 AAA與真司郎氏のカミングアウト劇場 読者の皆さんは、歴史改竄というと極右によるでっち上げを想像するかもしれない。だが近年、リベラル勢力による歴史の書き換えが目立つようになっている。そしてそれは、わが国のLGBT史においても着々と進行しているのだ。ゲイである筆者から見たいくつかの事例を報告したい。 先日、若者に人気の男女混合パフォーマンスグループAAA(トリプル・エー)の與真司郎氏がゲイだとカミングアウトし、大きな反響が巻き起こった。ニューヨーク・タイムズがインタビュー記事を掲載するなど、「保守的な社会である日本で勇気ある行為」と海外でも絶賛された。だが、あるフ
極左集団、ANTIFAが話題となっている。トランプ大統領の「米国はアンティファをテロリスト組織として指定する」との発言は日本のマスコミでも大きく取り上げられ、ふだんネットに接する機会のない人たちにも、その存在が知られるところとなった。 だが一方で、わが国のアンティファ運動については、なぜかほとんど報道されることがない。そして、LGBT運動とアンティファの関係についても。拙稿では、ゲイをカミングアウトした政治家としての筆者が感じた問題点について明らかにしていきたい。巷間指摘されているように、日本におけるアンティファは「C.R.A.C.(元しばき隊)」の別名に他ならない。「C.R.A.C.」とは、ヘイトスピーチを行う右派団体の根絶を目的とした市民活動団体のこと。 彼らが赤と黒のアンティファの旗を振り、同文字デザインのTシャツを売っているのは欧米のファッションを真似しているだけだと揶揄する向きも
元首相秘書官の差別発言を機に、LGBTなど性的少数者への理解増進を図る法案を巡る議論が活発化し、同性婚の法整備を求める声も改めて上がる。世論は法制化の容認に傾きつつある一方で、保守系を中心に根強い反発があり、推進派、反対派の主張は平行線をたどる。こうした現状に対し、ゲイであることを公表した元参院議員、松浦大悟氏が当事者として課題や問題点を語った。 ◇ 時代の要請などの理由で解釈改憲で同性婚を認めるのは、ポピュリズム(大衆迎合主義)に過ぎない。同性愛者の身分を安定させるには、時流や感情に流されず、改憲で同性婚を求めていく必要がある。憲法秩序の中に同性愛者を位置付けることが重要だ。 当事者だけに同性愛者の焦る気持ちは理解できる。ただ小手先ではなく、正々堂々と国民が「同性婚を選択した」という記憶を歴史に残さなくてはいけない。 左派のLGBT活動家や一部野党は9条改正の扉を開くことにつながると警戒
日本学術会議による松浦大悟氏の発言の切り取りと不当な評価について、そのような珍現象が起きた原因について探りました。メディアの報道がそうなってました。 日本学術会議、切り取り+「差別的な言動」と捏造 「男性器ついたトランスジェンダー女湯拒否」発言の事実 真のトランス女性とトランス女性を装った女装家男性 朝日新聞上で森千香子の記事で否定的に取り上げた BuzzfeedJapanの遠藤まめたのフェイク記事 野党LGBT法案には差別に関する刑事罰は無いが行政罰という「罰」は存在する 法律案可決成立後の将来予測を論じているのに意味不明な話をする遠藤氏 「障害者差別解消法」を引っ張ってくる必要? 理念法から罰則ができた例も 事実上、人権活動家らによる圧力が増える 日本学術会議はアカデミー組織に相応しくない 日本学術会議、切り取り+「差別的な言動」と捏造 性的マイノリティの権利保障をめざして(Ⅱ)―トラ
昨年6月LGBT理解増進法が成立。LGBT当事者が生きやすい社会となるべく進んでいるように思える。しかし、LGBT当事者で元参議院議員の松浦大悟氏によれば、いま当事者にとって身をすくめるような世の中が生まれてしまっているという。 PROFILE: 松浦大悟(まつうら・だいご) 1969年生まれ。神戸学院大学卒業後、秋田放送にアナウンサーとして入社。秋田放送を退社後、2007年の参院選で初当選。一期務める。自殺問題、いじめ問題、性的マイノリティの人権問題、少年法改正、児童買春児童ポルノ禁止法、アニメ悪影響論への批判、表現の自由問題などに取り組んだ。ゲイであることをカミングアウトしている。著書に『LGBTの不都合な真実 活動家の言葉を100%妄信するマスコミ報道は公共的か』(秀和システム)。
日本学術会議は発言の捏造までしていました。 しかも出典の明示もなく。 日本学術会議、松浦大悟の発言を捏造していた 「男性器のあるトランスジェンダーを女湯に入れないと差別」は日本学術会議の提言が前提 差別的な言動例? 差別を恣意的に作り出すLGBT活動家 日本学術会議、松浦大悟の発言を捏造していた 【拡散希望 またしても日本学術会議の嘘を発見!】 ❶私がAbemaTVで発言したことがねじ曲げられ、差別だと名指しされているのです。 57ページの《資料10 性的マイノリティに対する政治家等による差別的な言動例 10-1:政治家等による発言・文章として報道された例》の項目をご覧ください。 →続く — 松浦大悟 (@GOGOdai5) 2020年10月31日 ❺日本学術会議はなぜこんな嘘をつくのでしょうか。ショックを隠しきれません。平気で人を貶める日本学術会議の存在意義を改めて考えているところです。
「アカデミズム」の感覚は、いかに国民感情とかけ離れているか――。 (『WiLL』2020年12月号掲載) 菅政権発足以来、約1カ月。筆者が暮らす秋田市では、秋田商工会議所などが入る県商工会館に就任を祝す大きな垂れ幕が下がり、県内出身者として初の総理大臣誕生に街が沸いている。 地方出身の実直さと、新しい時代の空気を取り入れて時計の針を前に進めたいという強い信念が、したたかな菅氏の笑顔の下に見て取れる。 その改革路線の延長線上に出てきたのが日本学術会議問題だ。 「税金を使って、ふだんどんな政策提言を行っているのだろう?」と訝しげにささやく国民に応える形で、日本学術会議の大西隆元会長は「レジ袋の有料化」を例にあげてみせたが、逆に反感を買う結果となった。 アカデミズムの感覚が、いかに国民感情とかけ離れているかを示すエピソードだ。 そんな日本学術会議はLGBTの分野にも提言を行っている。だが、これも
今年4月に開催された日本最大のLGBTQ+の祭典「東京レインボープライド」は大きな盛り上がりを見せた。しかしLGBT当事者である松浦大悟氏は、この祭典こそがLGBT運動の矛盾を炙り出すものと語る。いったいどういうことなのだろうか。松浦氏が解説する。 PROFILE: 松浦大悟(まつうら・だいご) 1969年生まれ。神戸学院大学卒業後、秋田放送にアナウンサーとして入社。秋田放送を退社後、2007年の参院選で初当選。一期務める。自殺問題、いじめ問題、性的マイノリティの人権問題、少年法改正、児童買春児童ポルノ禁止法、アニメ悪影響論への批判、表現の自由問題などに取り組んだ。ゲイであることをカミングアウトしている。著書に『LGBTの不都合な真実 活動家の言葉を100%妄信するマスコミ報道は公共的か』(秀和システム)。
松浦大悟氏 LGBTには左派もいれば保守派もいる。考えてみれば当たり前で、筆者をふくめたLGBTはセクシュアリティ以外、異性愛者と変わらないからである。ところが、マスコミは、なぜか左派LGBT活動家の偏った主張しか伝えない。そしてそこには多くの嘘や事実誤認が含まれている。いくつか事例を挙げてみよう。 2014年、名古屋市で同性パートナーを殺されたゲイ男性が犯罪被害者等給付金を申請したところ、愛知県公安委員会が認めなかったため、提訴した事件があった。しかし裁判所は一審(2020年)、二審(2022年)ともに訴えを棄却する。 左派LGBT活動家は、事実婚同然の同性愛カップルに犯罪被害者等給付金を支給しないのは差別だと騒いだが、実は、このゲイ男性と殺人犯の男性は不倫関係だったのだ。当初、マスコミはこの事実を報じていたが、左派LGBT活動家からクレームが入る。彼らが思い描く「LGBT物語」に沿わな
松浦大悟氏「ゲイの私から皆さんに言えることがあるとすれば、一言。“LGBTの嘘に騙されるな”」 2020-02-08 松浦大悟さんのツイート ゲイの私から皆さんに言えることがあるとすれば、一言。 「弱者の言葉が常に正しいわけじゃない。LGBTの嘘に騙されるな」ということ。 「ちゃんと自分の頭で考えよう」ということ。 ゲイの私から皆さんに言えることがあるとすれば、一言。「弱者の言葉が常に正しいわけじゃない。LGBTの嘘に騙されるな」ということ。「ちゃんと自分の頭で考えよう」ということ。 — 松浦大悟 (@GOGOdai5) 2020年2月6日 みなさん、是非これを拡散していただけないでしょうか?LGBT活動家とは違う私たちの思いをマスコミ人にも知ってもらいたい。届け、小さな声! — 松浦大悟 (@GOGOdai5) 2020年2月6日 松浦大悟 プロフィール 松浦ダイゴの法務委員会での仕事→
体は男性、心は女性の経済産業省トランスジェンダー職員が女子トイレを使用させてほしいと要求したところ、勤務するフロアから2階以上離れた女子トイレの使用しか認められず、人事院に処遇の改善を求めたものの退けられたため国を訴えていた裁判で、最高裁はトイレの使用制限をした国の対応は違法だとの判決を出した。 この訴訟は個別事案であり、直ちに公共施設全体に適用されるものではないという補足意見は付いたが、既に名古屋市、千葉県、茨城県などでは「今回の判決を踏まえた対応をしていきたい」と担当者が取材に答えている。これは考えてみれば当然であり、同様の訴えを起こされれば最高裁まで戦っても負けることが証明されたわけで、瞬時にコスト計算をするのが行政職員の内在論理だ。さて、この案件について筆者が考える三つの問題点を指摘したい。 (1)裁判官はLGBT活動家から事前研修を受けていた? 最高裁の戸倉三郎長官は今年の憲法記
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く