情報・メディアリテラシーの確立に向け、日本青年会議所とTwitter Japanはパートナーシップ協定を締結しました。全国に広がる日本青年会議所のネットワークと発信力を通じて、Twitterの公共の場での会話の健全性・公開性がさら… https://t.co/g1tmtzOHOS
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 「俺、この戦いが終わったら結婚するんだ」。アニメや映画でこんなセリフが聞こえたら、「あ、こいつ死ぬな……」と誰もが確信するでしょう。そうしたいわゆる「死亡フラグ」ばかりを集めた本『明日から使える死亡フラグ図鑑』が10月12日に発売されました。作者は、イラストレーターの茶んた(@Chanta_in_inari)さん。 どう考えてもこいつやられる Twitterで面白いものからかわいいものまでさまざまなイラストをアップしている茶んたさんが2019年9月、「死亡フラグ図鑑作りたい」とつぶやき反響を呼んだことがきっかけで書籍化に至ったものです。 ツイートに添えられた「噛まれた人」や「薬打ってデカくなる人」などのイラストは、どれも幸せな展開が期待できないものばかり。書籍版の『死亡フラグ図鑑』では、さらに緊迫感が増した(?)イラストとともに、そ
東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの選手村で取り扱う食料品宅配(ケータリング)サービスについて、国際オリンピック委員会(IOC)が「ウーバーイーツ」を認めるよう大会組織委員会に要請していることが20日、複数の大会関係者への取材で分かった。 【写真】選手村内にある複合施設 感染リスクを恐れ、食堂での食事を敬遠する選手のために認めるべきと主張している。ただし認めれば、配達された物の中身は確認できないため酒類も自由に注文できてしまうなどの懸念もあり、組織委は難色を示している。 ◇ ◇ ◇ メインダイニングホールと呼ばれる選手村の食堂は五輪開催時は1、2階合わせて約3000席が用意される。もともとは4300席だったが感染対策のために削減した。 組織委は感染対策として他にも1時間に3、4回換気することや、選手各個人が料理を取る仕組みからスタッフが配膳する方法へ転換。さらに各席にアクリル板を
菅直人と安倍晋三、一体何が違うというのか 新型コロナウイルスの猛威を前に、安倍晋三政権は国民の信頼を失いつつある。首相は「戦後最大の危機に直面している」とはいうものの、その対応は後手に回り、打ち出される対策はあまりに遅く、小さい。「1世帯に布マスク2枚配布」など国民の感情を逆撫でするかのようなメッセージも多く、急速に冷え込む人々の懐と呼応するように政権に向けられる視線は冷たさを増している。未曾有の危機を迎えた今、求められる内閣の「最強布陣」を探った。 「非常時においては、役人には100の力を120、130にして出し切ってもらわないと困る。そのためには裁量権をもたせて思い切り働けるようにしないといけない」「求められているのはそうしたスピード感で、地方任せにせず、国が前面に出ていって判断していくことが必要です」。これは今の安倍政権への言葉ではない。2011年に起きた東日本大震災の民主党政権の対
怠惰に暮らしたいトド @tsukuru_ouu 中、韓、米のクラスター報告 追跡調査とクラスター対策、「密です」の重要性が世界でも認識されていますね。 日本が2月の時点でこれに気付き、国を挙げて有効な対策を取ったのは偉業です。 未だに理解はできないのに批判だけはする人もいます。世界と真逆です。人々の健康を願うのであれば、自重を。 twitter.com/DKThomp/status… 2020-05-13 19:08:25 Derek Thompson @DKThomp Now that's three CDC studies—from a Chinese restaurant, a Korean call center, and an American choir practice—all finding that talking, laughing, singing in close
スーパーコンピューターをはるかにしのぐ「量子コンピューター」など、量子技術の国際的な開発競争が激化する中、政府は新たな国家戦略の案を取りまとめ、今後10年以内を目途に、量子技術をもとにしたベンチャー企業を10社以上創設するなどとしています。 量子とよばれる極めて小さな物質の世界で起こる特殊な物理現象を活用し、現在のスーパーコンピューターをはるかにしのぐ「量子コンピュータ-」や、解読不可能とされる暗号「量子暗号」など新しい情報通信技術が実現すると期待されています。 世界各国で量子技術の開発競争が激化する中、政府は、産学官の総力を結集して開発に取り組む必要があるとして、年内にも決定する新たな国家戦略の案を取りまとめました。 それによりますと、量子コンピューターや量子暗号など4つの重点分野について、今後20年程度の間に官民で推進する取り組みの行程表を作成し、政府直轄のプロジェクトなどとして、重点
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府は28日、全国すべての小中学校や高校などに来月2日から春休みに入るまで臨時休校とするよう各都道府県の教育委員会などを通じて要請しました。これについて安倍総理大臣は衆議院財務金融委員会で「今回の要請は法的拘束力を有するものではなく、最終的な判断は学校を設置する地方自治体や学校法人などで行われるものだ。それぞれの地域や学校で事情が違うわけで、基本的な考え方としてお示しした。各学校や地域で柔軟に判断いただきたいと考えている」と述べました。 また、萩生田文部科学大臣は閣議のあと記者団に対し、「この状況を乗り越えるため、この1、2週間は極めて重要な時期だと判断した。臨時休業を実施する期間や形態については、地域や学校の実情を踏まえて、設置者においてさまざまな工夫があってよいと考えている」と述べ、休校の期間などは、地域や学校の実情を踏まえ、柔軟に対応してもらいた
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