執筆者 斎藤 勲 地方衛生研究所や生協などで40年近く残留農薬等食品分析に従事。広く食品の残留物質などに関心をもって生活している。 新・斎藤くんの残留農薬分析 斎藤 勲 2019年9月25日 水曜日 キーワード：農薬 食品中の残留農薬分析法は大きく2種類に分けることができる。ある特定（1種類又はグループ）の農薬を対象とする単成分分析法と、多くの農薬を対象として分析を行う多成分一斉分析法である。多くの人は残留農薬分析法というと、後者を思い浮かべるだろう。 確かに食品衛生法の残留基準の検査では、多成分一斉分析法で基準のある農薬、基準のない農薬（一律基準対象）をひっくるめて分析しているし、一つの農薬がそれぞれの食品に様々な基準を持っている法体系ではこの方法が一番適している。多くの地方自治体や検疫所、農業関係、大手の食品メーカーや物流関連企業ではこの方法で食品の安全性を確認している。それでは、前者

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2019年9月17日 火曜日 キーワード：バイテク ゲノム編集技術を利用して品種改良した作物や魚などの商業販売の運用ルールが確定した。６月28日から７月26日に意見公募(パブリックコメント)をおこない、厚生労働省の対応方針が９月13日の厚労省薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会で明らかになった。 ９月14日のNHKニュースによると、この後、ルールを定めた通知をだし、10月1日から相談窓口を開設し、開発者が商業販売できる体制を整えるという。 ゲノム編集技術を利用して作った生物は、3つのタイプに分け、外来遺伝子を導入せず、小規模な変異を誘導して、遺伝子の働きをなくすだけのもの(タイプ1)は規制の対象外とする方向で、環境省、農

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2019年8月21日 水曜日 キーワード：発がん物質 遺伝子組換え作物の最大手、モンサント社がバイエル社に買収され、モンサントの社名が消えて2019年9月5日で1年になる。新会社の戦略、新商品の開発計画もいくつか発表されているが、メディアの社会・経済面をにぎわしているのは、グリホサートによる発がん裁判の動きだ。 グリホサートはモンサント社が開発した除草剤で、この除草剤を散布しても枯れない組換えダイズ、トウモロコシ、ワタ、ナタネなどの作物の種子と除草剤をセットで販売することで巨額の利益を得た。グリホサートは多くの種類の雑草を枯らすため、空き地や道路端など非農耕地の除草にも広く使われ、日本のホームセンターなどでも大量に売ら

長村 洋一 2008年7月16日 水曜日 キーワード：メディア 栄養 添加物 発がん物質 本年の春先にある出版社から「ヤマザキパンはなぜカビないか」という本が出されたが、いつものくだらない非科学的な食品添加物排斥本と感じていたので手に取って読んでみることもしなかった。しかし、最近私の知人から、「ヤマザキパンに発がん物質の臭素酸カリウムが使われていてパンがかびない」という風説として、一般人には結構信じられ初めている、3年前に出版された「“食品の裏側”の新バージョンのようです」との言葉に改めて精読してみた。 簡単に結論付けるならば、著者は「ヤマザキパンは臭素酸カリウムが原因でカビない」としている。そして、量の概念を全く無視して現在の巷の食品すべてに言及し、食品添加物の危険性のみを騒ぎ立てている。まさに知人が指摘していた「食品の裏側」の新バージョンであった。食品の裏側の著者は、粉末豚骨エキスパウ

執筆者 長村 洋一 藤田保健衛生大学で臨床検査技師の養成教育に長年携わった後、健康食品管理士認定協会理事長に。鈴鹿医療科学大学教授も務める 多幸之介先生の健康と食の講座 長村 洋一 2018年9月14日 金曜日 キーワード：メディア 添加物 最近は「無添加＝安全・安心」の考え方がすっかり定着したのか、食品事業者の大手も含めて「無添加」表示を行っているケースが目立つ。しかし、こうした概念による安心志向が食品添加物の誤解やイメージ低下、さらに日本人の科学的思考を大きく妨げる原因の一つになっているように感じる。 無添加表示はしばしば「優良誤認」と言われるが、「優良誤認」どころか消費者が添加物によって本来得られるであろう利益を失わせ、食品全体の健全な発展を妨げる行為であると私は考えている。 ●グルタミン酸ナトリウムから始まったうま味調味料発見の歴史 特に「化学調味料無添加」という表示が、消費者の誤

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2018年1月30日 火曜日 キーワード：農薬 2013年５月、EU(欧州連合)はミツバチやマルハナバチなど訪花昆虫に悪影響の恐れがあるとして、3種類のネオニコチノイド系殺虫剤の使用を禁止した。とりあえず2年間禁止し、その後どうするかは調査結果を見て決めることになっていたが、先送りが続き、2016、17年も禁止が続いている。2017年11月、欧州食品安全機関(EFSA)は2018年2月上旬にリスク評価の調査結果を発表すると報じた。 予定通り発表されるのか分からないが、この4年間に、ネオニコ剤がハナバチ類減少の最大の原因という確証論文はでていない。しかし、ネオニコ剤が原因ではないという論文もない。３剤の禁止継続、さらに厳

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2016年5月25日 水曜日 キーワード：バイテク メディア 発がん物質 農薬 2015年３月、世界保健機関(WHO)傘下の国際がん研究機関(IARC)が除草剤グリホサートには「おそらく発がん性の可能性」があると発表した。遺伝子組換え作物に広く使われている除草剤でもあり、反組換え、反農薬の市民団体や政党は「やっぱり危なかった、国際機関が認めた」と勢いづいた。今回は4月13日の当コラム「グリホサートに発がん性発表から1年　余波が欧米を揺るがす」の続き。5月16日、WHOと国連食糧農業機関(FAO)が合同で、「グリホサートに発がん性のおそれなし」と改めて宣言したが、あまり効果はないようだ。 FAOとWHOの残留農薬に関する

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 ひさしぶりに農水省の広報誌「aff」（あふ）を見た。あんまり面白いとは言えない雑誌なので、時たましか見ない。そして、5月号 に仰天した。農水省は、多くの生産者を貶めて、思い込みの情報、科学的には間違った情報を拡散している、と私には思えた。税金を使ってどうしてこんな広報をするの？　皆さんはどう思われるだろうか？ ●食の安全と外食の原産地表示、関係ある？ たとえばP10。こう書かれている。 90年代〜2000年代初頭にかけて発生したBSE問題や、2002年に発生した輸入農作物の残留農薬問題、2000年代以降相次ぐ食品偽装問題など、

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 日経産業新聞が12日、「内閣府チーム、仮説段階の研究を表彰」という記事を出した。内閣府の革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の研究チームが、脳の健康に効果のありそうな食べ物や生活習慣などを見つけるためのコンテストを開催しており、仮説でしかない研究を表彰している、と問題提起している。 私もまったく同感で、海のものとも山のものともわからぬようなレベルの研究を持ち上げてはならない、と思う。内閣府のプログラムとしての是非を考える以前に、これは科学の倫理の話だ。記事中のプログラム・マネージャーのコメントに驚き、日本の科学はここま

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 水素水が話題です。店頭にはたくさんの製品があり、大手企業も販売。一方で、産経新聞などメディアが異論を呈しています。 美容、ダイエットと何かと話題の「水素水」　かつてブームを巻き起こした「あの水」と同じだった…産経新聞 まぐまぐニュース・まさにエセ科学。怪しい「水素水」に手を出した伊藤園の言い訳 BuzzFeed Japan・過熱する「水素水」ビジネス　うっかりニセ科学にだまされないために 産経新聞に対しては、太田成男・日本医科大教授が自身のウェブサイトで反論しています。 私は、あまたある製品の科学的根拠はないに等しいと思います

こちらのページは以前、日経BP社 FoodScienceに掲載されていた記事になります。 当サイトから新規に投稿された記事については、こちらよりご覧ください。 米国の科学者団体「AMERICAN COUNCIL ON SCIENCE AND HEALTH」（ACSH）がまた、面白いことをやってくれた。「Celebrities Vs. Science」というパンフレットを発行したのだ。Arnold Schwarzeneggerをはじめとする10人のセレブの発言が、科学的にはいかに「トンデモさん」であるかを、8ページでまとめている。米国でも、セレブの「○○は危ない」などという発言が大きな影響力を持っており、こういう取り組みは情報の是正に役立つのだろう。ACSHの会長は「映画スターやミュージシャンは、エンターテインメントにおいて価値があるのであって、科学者ではない」と強調している。ごもっとも。た

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2016年3月2日 水曜日 キーワード：メディア 重金属 東日本大震災と原発事故からまもなく5年。帰還困難区域や居住制限区域では今も低レベル放射線の外部被ばくとエサを介した内部被ばくの中で動植物が暮らしている。「生きものの記録、福島の再生と未来に向けて」と題するシンポジウムが2016年2月11日に開催された。 殺処分の指示に従わず区域内で牛を飼い続ける畜産農家と支援する大学の研究者たちによる団体「原発事故被災動物と環境研究会」の報告会で、2013年9月に始まり5回目になった。今までは牛への影響が中心だったが、今回はツバメやヤマメ(川魚)の研究者も招かれ発表した。「ツバメの繁殖率に大きな低下は見られなかった」、「セシウム

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 遺伝子組換えの反対活動家、Jeffrey Smith氏が来日して、全国３カ所で講演中だ。だれがいかなる主張をしようと自由だが、情報を受け取る側は、十分に吟味したい。FOOCOM.NETでは、宗谷敏さんが米国のサイトを運営するUCデービスの教授の了解を得て、サイトに掲載されているSmith氏に関する解説全文を翻訳し、紹介してくださっている（GMOワールドII GM反対派が招聘したJeffrey Smith氏のトンでる肖像）。こうした情報も読んで、Smith氏が米国の主流科学界からどのように扱われ、主張が科学的に妥当なのかどうか、

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 ミツバチへの影響が世界的に懸念されているネオニコチノイド系農薬（殺虫剤）にかんするシンポジウム「ネオニコチノイド系農薬と生物多様性～何がどこまで分かっているか？ 今後の課題は何か？」が7月15日、国立環境研究所（国環研）の主催で開かれました。マスメディアやSNS等で語られる情報の間違いを踏まえ、現在の科学でわかっていることをきちんと市民に伝えようという内容で、私にとっては非常に有意義なシンポジウムでした。 ミツバチの「栄養不足」は深刻 まず、永井孝志・農業環境技術研究所主任研究員が、EUの状況を説明しました。EUはミツバチへの

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2015年8月19日 水曜日 キーワード：メディア 農薬 ミツバチなどハナバチ類の大量死亡の原因はまだ解明されていない。ネオニコチノイド系殺虫剤がやり玉にあげられることが多いが、巣箱に寄生するダニや感染症など複数のストレス要因が重なったとき、蜂群崩壊症(Colony Collapse Disorder, CCD)が起こるというのが専門家の間では定説になっている。 日本では働き蜂が巣に戻らず、幼虫や女王蜂がエサなしで巣に取り残されるCCD現象は起こっていないが、ミツバチが大量に死んだり、減ったりすると、「欧州連合(EU)ではネオニコ系殺虫剤を使用禁止にしたのに、日本はそのまま。日本も禁止すべき」という声があがる。そのEU

事務局 2015年7月8日 水曜日 キーワード：食品表示 FOOCOMは2015年6月19日、複数の機能性表示食品に関する疑義情報と消費者庁への要望を、同庁に提出しました。これについて、株式会社東洋新薬（本社・福岡市）法務部から「事実無根であり、営業上の不利益を被っているため、直ちに申し入れを撤回し、ホームページなどからの削除と謝罪を求める」との文書が配達証明付きで来ました。同年6月26日付で発送されたもので、同7月3日に受領しました。 私たちは同社の製品に関して、事実無根の指摘をしたとは考えておらず、文書の撤回や謝罪をするつもりはありません。そのため、リンク総合法律事務所の山口貴士弁護士を代理人として同7月6日付で回答書を同社に送付しました。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― (7月13日追記）その後、株式会社東洋新薬のウェブサイトで「一般

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2015年7月8日 水曜日 キーワード：バイテク 農薬 ６月30日、米国農務省統計調査局は今年（2015年）の主要作物の作付け面積とトウモロコシ、ダイズ、ワタの遺伝子組換え品種の栽培割合を発表した。 ワタ94%(前年比２％減)、トウモロコシ92％（１％減）、ダイズ94％（増減なし）で相変わらずバイテク作物のシェアは高い。ダイズは除草剤耐性品種だけだが、ワタとトウモロコシも害虫抵抗性を合わせ持ったスタック品種を含めると89％が除草剤耐性だ。2000年代後半から、除草剤、特にグリホサートの効かない雑草が米国農業の栽培上の大問題になっているが、除草剤耐性品種のシェアは減らない。バイテク反対派や懸念派が騒いでいるだけで、ほんと

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 NHKスペシャルで2月22日、「腸内フローラ　解明！驚異の細菌パワー」が放映されました。ウェブサイトの番組紹介では、「腸の中には実に１００兆匹以上、数百種類もの細菌が住んでいて、その細菌の出す物質が、私達の美容や健康に様々な影響を及ぼしていることが分かってきました。がんや糖尿病などの病気から、肥満やお肌のシワなどの体質まで。さらには、その影響は脳にまで及び、うつ病とも関係しているのではないかと考えられています」と伝えています。 実際の番組は、さまざまな研究者が登場し「こんなすごいことがわかってきた」と研究成果が紹介され、スタジ