医者がプロテインをオススメしない怖い理由【書籍オンライン編集部セレクション】
まきた・ぜんじ／1951年、北海道生まれ。北海道大学医学部卒業。地域医療に従事した後、ニューヨークのロックフェラー大学医生化学講座などで、糖尿病合併症の原因として注目されるAGEの研究を約5年間行う。血中AGEの測定法を世界で初めて開発し、『The New EnglandJournal of Medicine』『Science』『THE LANCET』などのトップジャーナルに論文を発表する。北海道大学医学部講師、久留米大学医学部教授を経て、2003年から糖尿病をはじめとする生活習慣病、肥満治療のための「AGE牧田クリニック」を東京・銀座で開業。延べ20万人以上の患者を診ている。著書に、シリーズ90万部超の『医者が教える食事術 最強の教科書』、10万部超の『糖質中毒 痩せられない本当の理由』ほか多数。著書累計は200万部を超える。 医者が教える食事術 最強の教科書 次から次へと現れるダイエッ
悲劇の「京アニ」はどれだけ凄いスタジオだったか
メキシコ生まれ、横浜育ち。大手証券会社を経て、2002年にアニメーションの最新情報を届けるウェブサイト「アニメ！アニメ！」を設立。2009年にアニメビジネス情報の「アニメ！アニメ！ビズ」を立ち上げ、編集長を務める。2016年7月に「アニメ！アニメ！」を離れ、独立。著書に『誰がこれからのアニメをつくるのか？ 中国資本とネット配信が起こす静かな革命』（星海社新書）。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 企業規模以上に圧倒的な 存在感を持つアニメ集団 18日にアニメ制作会社・京都アニメーションの制作拠点（京都市伏見区）で発生した放火事件は、死者33人を出す大惨事となった。誰
「京アニ放火殺人」は今年最悪の事件、回復途中の容疑者は何を語るか
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 今年最大・最悪の事件といえば、犠牲者36人を出した京都市伏見区の京都アニメーション第1スタジオ放火殺人事件だろう。一時、意識不明の重体と伝えられた青葉真司容疑者（41）＝殺人と現住建造物等放火容疑で逮捕状＝は一命をとりとめ、会話ができるまでに回復。京都府警は任意で事情聴取したが「どうせ死刑になる」と投げやりな態度だった一方、治療に当たった医療スタッフには「人からこんなに優しくされたことは今までなかった」と述べていたという。（事件ジャーナリスト 戸田一法） 「どうせ死刑」と供述 事件が発生したのは7月18日午前10時半ごろ。青葉容疑者
ＩＴ革命が生み出した「見世物」社会――シノプティコンとは何か？
いま世界の哲学者が考えていること IT革命とBT革命が人類の未来を変える？ 資本主義は21世紀でも通用するのか？ 世界が再び宗教へと回帰していくのはなぜなのか？ 21世紀最先端の哲学者が描き出す人類の明日とは。AI、遺伝子工学、フィンテック、格差社会、宗教対立、環境破壊……世界の難問がこの一冊でクリアに解ける！ バックナンバー一覧 世界の哲学者はいま何を考えているのか――21世紀において進行するＩＴ革命、バイオテクノロジーの進展、宗教への回帰などに現代の哲学者がいかに応答しているのかを解説する哲学者・岡本裕一朗氏による新連載です。いま世界が直面する課題から人類の未来の姿を哲学から考えます。9/9発売からたちまち重版出来の新刊『いま世界の哲学者が考えていること』よりそのエッセンスを紹介していきます。第7回はＩＴ革命が生み出した新たな「監視社会」の正体について解説します。 現代の世界は「自動監
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やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 正しい投資の普及に 熱心な金融庁 先般、金融庁から「平成27事務年度版 金融レポート」が発表された。森信親氏が長官に就任して以来、金融庁が従来のやや金融業界
自衛隊の戦いを大きく変えた、2つの大震災
3.11を忘れない～大震災4年目の「今」を問う この3月で、東日本大震災から丸4年が経つ。大震災が日本に投げかけた課題の大きさは、計り知れないものがあった。足取りの遅い被災地の復興、安住の地を見つけられない被災者、心に傷を負ったままの遺族、再稼働の是非について議論が真っ二つに分かれる原発政策、そして今なお抜本的な議論が行われない防災計画――。いずれも多くの課題が残されたまま、時だけが過ぎ、記憶は薄れてゆく。日常で震災関連の報道が極端に減った今、我々メディアは自戒の意味を込めて「大震災4年目の今」を問いたい。3.11は決して「昔話」ではない。そう、「昔話」ではないのである。 バックナンバー一覧 「中隊長は見なかったことにしてください」 年配の下士官がそう言うや否や、若い隊員たちは放置車両をどかし、瓦礫を押し退けた。 1995年の阪神・淡路大震災。発生当時の災害対策基本法では、被災地で被害を受
原発事故からの復興の現実と国民の「不理解」――佐藤彰彦・福島大学うつくしまふくしま未来支援センター 特任准教授
大震災3年目の「今」を問う この3月で東日本大震災から丸3年が経つ。被災地ではいまだ校庭に仮設住宅が建っているため、自分が入学した中学校の校庭で一度も運動できず卒業する生徒たちもいるというほどの長さだ。各自治体も、被災者もそれぞれ生活や考えに、時の流れに伴う変化が表れているという。日常では震災関連の記事が極端に少なくなる中で、自戒の意味を込めて被災地の「今」を追う。 バックナンバー一覧 さとう・あきひこ 1964年生まれ。一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程。福島大学うつくしまふくしま未来支援センター、地域復興支援部門特任准教授。専攻は総合社会科学（地域社会学）。共著に『「辺境」からはじまる』『「原発避難」論』（ともに明石書店）ほか。 東日本大震災とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所（以下「原発」）の事故からすでに3年以上が経過したいま、世間では福島県やその他の地域から避難を余儀なく
日本の技術者を使い捨てる韓国企業から身を守れ！SKハイニックス事件に見る情報漏洩の現状と教訓
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード 真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 2月中旬、警視庁は米国の大手半導体メーカーであるサンディスクの元社員を、東芝の半導体関連のデータを韓国企業に漏洩した疑いで逮捕した。それに伴い東芝は、機密技術の漏洩先とされる韓国のSKハイニックスに損害賠償を求める提訴を行った。 また3月に入り、サンディス
大川小児童の遺族が立ち上がってから4ヵ月明らかになった真実、隠され続ける真相とは
気象キャスターや番組ディレクターを経て、取材者に。防災、気象、対話、科学コミュニケーションをテーマに様々な形で活動中。「気象サイエンスカフェ」オーガナイザー。最新著書は、ジャーナリストの池上正樹氏との共著『あのとき、大川小学校で何が起きたのか』（青志社）。『ふたたび、ここから―東日本大震災・石巻の人たちの50日間』（ポプラ社）でも写真を担当し、執筆協力も行っている。他に、共著で『気象予報士になる!?』（秀和システム）。最新刊は『石巻市立大川小学校「事故検証委員会」を検証する』（ポプラ社）。 ブログ：http://katoyori.blogspot.jp/ 大津波の惨事「大川小学校」～揺らぐ“真実”～ 東日本大震災の大津波で全校児童108人のうち74人が死亡・行方不明となった宮城県石巻市立大川小学校。この世界でも例を見ない「惨事」について、震災から1年経った今、これまで伏せられてきた“真実”
「自分の子どもが殺されても同じことが言えるのか」と書いた人に訊きたい
1956年生まれ。テレビディレクター、映画監督、作家。ドキュメンタリー映画『Ａ』『Ａ２』で大きな評価を受ける。著書に『東京番外地』など多数。 森達也 リアル共同幻想論 テレビディレクター、映画監督、作家として活躍中の森達也氏による社会派コラム。社会問題から時事テーマまで、独自の視点で鋭く斬る！ バックナンバー一覧 勝間和代の対談番組に 出演したときのこと この原稿を書く数日前、勝間和代がホスト役を務める対談番組「デキビジ」に出演した。テーマは死刑制度。事前に打ち合わせはまったくなかったけれど、勝間は自分が死刑廃止論者であることを、とても率直な言い回しで僕に語った。言葉を選んだり言い淀んだりする気配はまったくない。風当たりは厳しいですよと僕は言った。 でも勝間はひるまない。僕の余計なアドバイスを聞き流しながら、なぜこの国は死刑を廃止できないのでしょうと何度も訊ねてきたけれど、うまく答えること
ネットユーザーとマスメディアが肝に銘ずべきグルーポン“スカスカおせち”騒動の真の教訓
きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 正月早々、ネット上ではグルーポンの“スカスカおせち”を巡って大騒ぎになりました。この問題にはいろいろな論点が存在しますが、個人的には、ネットの闇の深さとマスメディアの無力さが浮き彫りになったように思います。 グルーポンの“スカスカおせち”問題についてはおそらく読者の皆さんもご存知と思いますので、ここではその内容は説明しません。この問題について私がもっとも驚いたのは、問題のおせちを製造し
「政治は政治」「モノはモノ」 割り切りの早い中国人観光客がそれでも抱いている 日本製品と観光地への大いなる誤解と不案内｜News&Analysis｜ダイヤモンド・オンライン
やまや・たけし／1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』（星海社新書）など。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 尖閣諸島沖の漁船拿捕事件を契機に、中国人観光客の減少が懸念されているが、根本的な問題は事件以前から来日者数のわりには観光地を持つ地方にお金が落ちていなかったことだ。中国事情に詳しいジャーナリストが、中国人向け観光ビジネスの構造問題を指摘する。 日中関係に急速に暗雲が立ちこめ、日本の政府
起こるべくして起きた“ゆうパック”遅配騒動を 他人事のように分析する日本郵便経営陣の「見識」｜『週刊ダイヤモンド』特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 「これだけの騒ぎを起こしておきながら、本社経営陣も支店幹部も、すべて現場のせいにして、知らんぷり。原因を究明し、解決しない限り、遅配はまた起きる」 日本郵便の現場職員は、ゆうパックの遅配騒ぎの責任を現場に押しつけて知らんぷりを決め込む幹部の態度に怒り心頭だ。 34万件もの遅配騒ぎを起こしたゆうパック。過去に培った郵便事業への信頼は地に墜ちた。 日本郵政の郵便事業会社である日本郵便にとって、ゆうパックと日通のペリカン便の統合は郵政民営化の目玉事業であり、赤字事業立て直しの試金石でもあったが、一敗地にまみれてしまった。 日本郵便が遅配謝罪会見を開いた7月4日、日本郵便の全支店に届いたのは
銀行・大株主がそっぽ向く「チーム前原・ＪＡＬ再建案」の本当の狙い | 経済ジャーナリスト 町田徹の“眼” | ダイヤモンド・オンライン
前原誠司国土交通大臣が日本航空（ＪＡＬ）に送り込んだ「ＪＡＬ再生タスクフォース」（チーム前原）は13日、「途中経過は知らせない」としていた方針を突如変更し、ＪＡＬ経営陣らに再建の素案を提示した。 報道・取材を総合すると、その最大の特色は、前原大臣がこれまで示してきた「自主再建」の方針を撤回し、取引先銀行に2500億円を超す債権カットを求めるなど、外部に重い負担を要求する内容に変質したことがあげられる。 その半面、ＪＡＬ自身の自助努力としては、西松遥社長の辞任と整理する人員数の増加（当初の6800人から9000人に拡大）を迫ったのが目立つぐらいなのだ。 このため、銀行や大株主は、再建が軌道に乗る保証はなく、とても支援には応じられないと反発するだけでなく、そもそもチーム前原が素案作りを行う法的根拠がない点を問題視する向きが増えている。 「再生のプロ」と前原大臣がお墨付きを与えたタスクフ
「安い円」を世界中にばら撒いた責任は誰にあるのか｜辻広雅文 プリズム+one｜ダイヤモンド・オンライン
日銀が利下げした。10月31日、政策金利である無担保コール翌日物の誘導目標を0.5％から0.3％に引き下げた 金融危機脱出のために、各国の中央銀行は先行して協調利下げに動いているから、日銀の利下げは、国際協調という面においては重要な意味がある。 だが、0.2％引き下げても、仮にもう一度利下げしたとしても、あるいは、一度に0.4％引き下げてみたとしても、それほど効果はあるまい。所詮のりしろは0.5％しかないのだから、いかなる技法を用いても市場は金融政策の限界を見透かしてしまう。 金利の引き下げ余地が乏しい原因は、当たり前だが、利上げしてこなかったことにある。なぜに日銀が利上げしなかったか――できなかったか――と言えば、とりわけ2000年以降は「超低金利・円安政策」がいわば”国是“であり、日銀がそれに従属してしまったからである。利上げに動こうとする日銀を、政・官・財界が押さえつけてしまっ
グーグルも実践中！ 「くそったれ社員」排除で収益向上｜World Voiceプレミアム｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【第11回】 2008年06月23日 グーグルも実践中！ 「くそったれ社員」排除で収益向上 アメリカの人気教授が説く衝撃の組織経営論 パワハラ上司に、ゴマすり同僚、無気力部下…そんなアスホール（くそったれ社員＝イヤな奴）は洋の東西を問わずどんな企業にもいるものだ。ただし、組織の宿命と思ってはいけない。グーグルなど勝ち組企業が、アスホール排除のルールを実践していることをご存知だろうか。スタンフォード大学の人気教授、サットン博士は、日本企業も同じ発想を持つべきと説く。（聞き手／ジャーナリスト 瀧口範子） どんな組織にもアスホール（くそったれ＝イヤな奴）はいる。その振る舞いで、周囲の人間を落ちこませ、やる気をそぐような輩だ。 じつは、こうしたイヤな奴が企業に多大な損害を強いていることを読者諸賢はご存知だろうか。 ある試算によると、イヤな奴が１人存在することより当該
中国人が「最も嫌いな国」は、日本ではなくなった！｜ビジネスマンのための中国経済事情の読み方｜ダイヤモンド・オンライン
最近（昨年12月ですが）中国のネットアンケートで、日本が好きな国の第3位になったことと、また、嫌いな国では、意外にも第1位ではなかったという話が報道（北京12月10日時事）されましたので、その情報元のネットを検索してみました。 中国の「天涯コミュニティー」というネットが中国人に隣国の印象について行ったアンケートで、以下のような結果が出ました。 ●質問1： 中国の20の隣国の内、行ったことがある国は？（合計19,682票） 第1位：どこも行ったことがない：6,223票（31.6％） 第2位：マレーシア：2,037票（10.3％） 第3位：日本：1,453票（7.4％） ●質問2： 中国の20の隣国の内、最も好きな国は？ 第1位：パキスタン：2,944票（28％） 第2位：ロシア：1,572票（15％） 第3位：日本：1,421票（13.5％） ●質問3： 中国の20の隣国
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