iBeaconぶっちゃけ雑感 - Reinforce-Lab.'s Blog
iBeaconの、ブログ記事を書いたり、講演をしたり、勉強会でプレゼンしたり、ハッカソンが開催されたりと、ひと通り、iBeaconを伝えるべきところには伝え終わったかな、と思うので、ここらでぶっちゃけiBeaconってどうよ？、と乱文を書いてみようかなと思います。Twitterに散々書き散らしていますが、Twitterではまとめとしてイマイチですので。 ノンアルコールだけど梅酒でお酒を飲んだ気分になって。 Apple、最強 iBeaconの仕組み自体は、独自に作れますが、ビーコンの電波を、バックグラウンドでiOSが検出してアプリ通知してくれる、これが一般開発者では手が出せないAppleにしかできないこと、だと思います。iPhone5以降だと、なぜか、殆ど電池も食わないですし 東京でのお仕事 iBeaconがらみとなると、東京でのお仕事が多そうです。小売向けに売り込むと、iBeaconとかい
まだ生きているマピオン特許について | 栗原潔のIT弁理士日記
日経に「渋谷の街路灯にICタグ300個、サイバーなどが情報配信」なんて記事が載ってます。「サイバーエージェント、シブヤテレビジョン、凸版印刷の3社は、渋谷駅周辺でNFCを使ったO2O(オンライン・ツー・オフライン)型の情報配信サービス”Shibuya Clickable Project”を2013年6月初旬に始める」という内容です。 これに対して国立情報研究所の佐藤一郎教授が以下のようなツイートをされています。 みなさん問題です。なぜサイバーエージェントの位置依存広告サービスに凸版さんも加わっている理由がわかりますか？ 理由は日本特許2756483号。(2013年5月24日 – 8:36) 日本特許2756483号の存在すら知らない人や企業は、マジで位置依存サービスには手を出さない方がいい。もっとも国内の位置依存サービスの研究者でも、この特許を知らない人は少なくないわけで、他人事ながら心配
なぜいまLINE＠なのか？
2013年1月に世界1億ユーザーを突破した無料メッセージアプリ「LINE」。現状でこのLINEをビジネス利用する場合にどういった選択肢があるのか見ていこう。 「LINE」は2013年1月に世界で1億ユーザー、日本国内で4100万ユーザーを突破したスマートフォン向け無料メッセージアプリだ。LINEを開発、運営するNHN Japanは、この4月からは社名をLINEと新たにし、さらなる事業の拡充を図っている。 そんな中、市場では「ビジネスにLINEを利用したい」ニーズが高まっている。従来のSNSと異なり、ITに詳しくない層にも浸透し、75％という高いアクティブ率を誇るLINEを、自社の商品やサービスの告知、販促に活用したいのは当然の流れだろう。 これまで、そういった用途でLINEを使用するためには「公式アカウント」と呼ぶ仕組みを利用する必要があった。公式アカウントにはローソンや日本コカ・コーラと
LINEをビジネスにどう生かす？――ローソン、ピザショップ、京都府の場合
一例としてローソンでは、同社の公式アカウントで「からあげクン」など特定商品の割引クーポンを定期的に配信している。その効果は、1回の配信で約10万人が店頭に訪れるほど。ある店舗ではLINEユーザーの高校生が1日に100人近く来店し、対象の商品が品切れしてしまう事態もあった。ローソン本社には同店舗のオーナーから「何が起こったんだ」とうれしい問い合わせがきたのだという。 公式アカウントはどれだけ使われている？ ローソンの例に限らず、企業アカウントの効果は定量的なデータでも明確だ。NHN Japanとマクロミルが全国のLINEユーザー1032人に対して1月下旬に実施した調査によると、回答したLINEユーザーの約58％が、何らかの公式アカウントを登録していた。NHN Japanの田端信太郎執行役員は2月20日に開催したLINE＠のビジネスセミナー「～できる店舗・施設オーナーのLINE@活用術～」の中
googleが自動運転自動車で狙っているもの - coconutsfine's blog
友人とgoogleの自動走行車に関して話していたんだけど、頭の髄までエンジニアの友人に俺の言いたかったことが伝わっていなかった気がするので、ここに書いておく。googleの自動走行車は決してエンジニアの趣味ではなく、googleが狙っている次のビッグビジネスだ。 googleが自動走行車を作ろうとしたきっかけがどのようなものだったかは知らない。創業者達の趣味だったのかもしれないし、google mapでデータを集める際にでてきたサブプロジェクトだったのかもしれないし、親友を交通事故でなくしただとかそういったストーリーが本当にあったのかもしれない。しかし、いまのgoogleはこのプロジェクトの大きな可能性に確実に気づいており、そして、その可能性を現実化することにリソースを割いているはずだ。 その可能性とは究極のO2Oモデルをつくることだ。googleはユーザーに欲しい情報を瞬時に与えることに
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「LINE」が変えるリアル経済、ポイントも開始 - 日本経済新聞
