ごあいさつ | 企業情報 | 株式会社サンゲツ
持続的な成長力により、サンゲツグループは新たなステージへ 平素より当社グループの活動にご理解とご支援をいただき、心より御礼申しあげます。 この度2024年4月1日、株式会社サンゲツ 代表取締役 社長執行役員に就任しました近藤 康正と申します。 当社グループの歩みは、日比 弥助が名古屋城近くに襖や屏風をしつらえる表具師としてのれんを掲げた、1849年（江戸・嘉永年間）に遡ります。その後、1953年に日比 賢昭が「株式会社山月堂商店」を設立し、弟3人と共に事業の拡大に取り組みました。他社に先駆けて壁紙の販売に着手し、壁紙を梃子として床材・ファブリック等取り扱いアイテムを拡充し、インテリア商品の全国展開を成し遂げました。そこには、常に新しいことに挑戦するフロンティアスピリット、困難を乗り越えて前進する気力が存在し、これはサンゲツの原点として、今日まで脈々と受け継がれてきました。 賢昭より経営を引
株券印刷業大手のアンジェス、創業者の森下竜一さんが「大阪ワクチン・大阪万博・機能性表示食品と金のなる木すべてに群がっている」と国会で槍玉に : 市況かぶ全力２階建
新宿のサマソニ「新宿三井ビルディング会社対抗のど自慢大会」、2024年はウィルオブ・コンストラクションが優勝 自民党総裁選は勝ち確みたいな雰囲気の小泉進次郎さん、神奈川選挙区にあるだけの百貨店「さいか屋」と語感が似ているだけの「オーイズミ」「勤次郎」の株を動かす
インドに投資するということ | 東証マネ部！
＜ここがポイント！＞ ■インドが低所得国から中所得国になることに投資する ■インドは成長を続けていく可能性が高い ■インド投資の最大のリスクは政治 インドが低所得国から中所得国になることに投資する インドへの投資は、低所得国から中所得国、さらに高所得国になることへの投資である。中国やアセアン諸国への投資は、中所得国から高所得国に成長することへの投資なのだが、「中所得国の罠」を乗り越えるという困難を伴う。 しかし、インドの低所得国から中所得国への成長は、適切な政治運営ができれば、比較的うまくいきそうである。 アジアで、中所得国になった国は多い。中でも、マレーシアや中国、タイは、比較的所得が高く、もう少し強いブランド力（例えば韓国であれば財閥系、台湾であれば半導体のファウンドリ）や立地を生かした独自産業（例えばシンガポールや香港の貿易ハブ）の強化に成功すれば、高所得国並みの生活水準も夢ではない
オムロン、医療ビッグデータのJMDCを子会社化 TOBで - 日本経済新聞
オムロンは8日、医療ビッグデータ収集のJMDCを子会社化する計画を発表した。TOB（株式公開買い付け）を通じてJMDC株を追加取得し、出資比率を現在の31.49%から50%超に引き上げる。取得額は最大855億円を見込む。両社は互いのノウハウを生かし、生活習慣病を防ぐ予防医療ビジネスに力を入れる。TOB価格は1株当たり5700円。JMDCの7日の終値（4684円）に2割のプレミアム（上乗せ幅）を
八木啓代のひとりごと 大阪ワクチン開発断念とアンジェスの闇
だいぶ前から、もう時間の問題だと思われていたのだが、大阪アンジェスのコロナワクチン開発中止が正式に発表されたので、ここまでの経緯をまとめてみたい。 毎日新聞報道：大阪大発の製薬ベンチャー、アンジェスがコロナワクチン開発中止 2020年4月14日、吉村知事と松井市長が会見を開き、「オール大阪でワクチン開発を進める」「早ければ7月から治験を開始し、9月には実用化を図りたい」「年内には10万から20万単位でワクチン投与させる」とぶちあげ、新型コロナウイルスのワクチンを人に投与する臨床試験が大阪市立大病院で7月にも始まるとの見通しを明らかにした。 大阪市は、早速、アンジェス社と「新型コロナウイルス感染症にかかる予防ワクチン・治療薬等の研究開発に係る連携に関する協定」を締結。 5月1日には、アンジェス創業者でメディカル・アドバイザー森下竜一寄付講座教授は、自信満々に、ビジネス・インサイダー誌に「アン
アングル：開催危ぶまれる東京五輪、中止の方が日本株にプラス 市場で急浮上
５月２６日、五輪開催といえば、金融市場では「景気浮揚効果から株価にはプラス」というのが定石だった。都内で１８日撮影（２０２１年 ロイター/Issei Kato） ［東京 ２６日 ロイター］ - 五輪開催といえば、金融市場では「景気浮揚効果から株価にはプラス」というのが定石だった。しかしコロナの感染が収まらない中、既に１年延期された東京五輪は、追加的な経済効果が乏しいだけでなく、政局への影響や感染拡大懸念から株式市場の重しとなりやすく、開催を延期・中止した方が日本株にプラスに働くとの見方が、ここにきてマーケットで急浮上している。
「抑え込んだ」はずが死者10万人 米国と新型ウイルス - BBCニュース
合わせて44年に及ぶ朝鮮、ヴェトナム、イラク、アフガニスタンの各戦争で死んだ米軍人の人数と、ドナルド・トランプ米大統領が「見えない敵」と呼ぶ新型コロナウイルスの感染症COVID-19でわずか3カ月のうちに死んだ米国民の人数が、ほぼぴったり同じなのだ。 COVID-19の死者数を、がんの死者数や交通事故の死者数と置き換えると、同じように厳しい、またはもっと衝撃的な統計となるだろう。ただ悲しいことに、死亡交通事故や末期がんはこれまでずっとあった。一方、パンデミック（世界的流行）はなかった。突如としてアメリカの10万の家族がこの春、新型ウイルスによって早期に人生を断ち切られた、愛する人の死を悼んでいるのだ。アメリカの感染者は150万人に上っている。さらにそれを上回る何百万人もが仕事を失っている。 トランプ氏が2017年にホワイトハウスの執務室に入って最初にした事の1つは、バラク・オバマ前大統領が
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ホリエモン、ついに株を買う。選んだ「狙い目」な銘柄は…？ 【堀江貴文×後藤達也×瀧口友里奈】/ The MARKET
