PS5の値上げとシャオミの29800円テレビ 「値付けとはなにか」【西田宗千佳のイマトミライ】
「Xiaomi 14 Ultra」のクアッドカメラはどこがスゴい？ 細かすぎるこだわりで「最強のコンパクトデジカメ」に
とにかくクアッドカメラが高性能ですごい 見ての通り、Xiaomi 14 Ultraのアウトカメラは、でっかい円形のカメラユニットの中に4つのカメラが仕込まれた「クアッドカメラ」である。 全体が円の中に収まっているのは、別売の「Photographyキット」を装着することで各種フィルターを付けられるからだ（参考記事）。今回は残念ながらPhotographyキットはなしで。なしでも十分イケる。 アウトカメラの内訳は、次の図の通り。「超広角（12mm）」「広角（23mm）」「3.2x望遠（75mm）」「5x望遠（120mm）」だ。 クアッドカメラ自体はもはや珍しくないけど、注目すべき採用するイメージセンサーだ。 まず、全カメラが5000万画素である。それ以上にすごいのは、メインの23mm（35mm版換算で23mm相当……なのだけど、毎回そう書くのは面倒なので、以下「23mm」と記します）カメラは
データで振り返る“スマホシェア”の5年間、Google躍進で国内メーカーに衝撃
調査会社IDCの市場調査データを元に5G前夜の2019年から2023年までの国内スマホ市場の動きを振り返る。Apple一強の市場動向はますます支配的になり、2023年には国内メーカーの退潮とGoogleの台頭が鮮明になった。 不動のApple、日本メーカーの苦戦 5G前夜の2019年からの5年で変わらないのは、Appleが依然として不動の位置を占めていることだ。スマートフォン出荷台数シェアの半数以上を占める日本での影響力は減るどころか、むしろ高まる傾向にある。総出荷数におけるAppleのシェアは2019年には46.2％を占めていたが、2022年には52％となっている。 一方で、日本メーカーの勢いの弱さも気になるところだ。低価格帯スマホを主力としていた京セラは2023年に、個人向け携帯電話事業の撤退を表明。FCNTは経営破綻した。 AppleやSamsungなどのグローバルメーカーに対して、
Xiaomiの日本戦略を聞く 「テレビは想定の3倍以上、新スマホも爆発的に売れている」
ソフトバンクとタッグを組み、「神ジューデン」を一躍世に広めたのが、Xiaomiの「Xiaomi 12T Pro」。超急速充電に絞ったプロモーションが功を奏し、同社の認知度向上にも貢献した。神ジューデンの枠組みには、その後OPPOも加わっているが、120Wの高出力を誇るのは同社の端末だけだ。そのXiaomi 12T Proの後継機となる「Xiaomi 13T Pro」が、12月に登場した。同モデルでも、ソフトバンクとXiaomiは再び神ジューデンを訴求。カメラ機能の高さや、発売直後から2年で実質24円（現在は1年で12円）になる価格設定も注目を集めた。 そんなXiaomi 13T Proと同じデザインを採用した「Xiaomi 13T」も、KDDIのauとUQ mobileが取り扱う。「Pro」のつかない「Xiaomi 12T」は日本で発売されなかったが、販路を拡大した格好だ。KDDIは、同社
ソフトバンクがモトローラ・モビリティに急接近、その背景にサムスン電子あり
米Motorola Mobility（モトローラ・モビリティ）は2023年11月20日、折り畳みスマートフォンの新機種「motorola razr 40」の発売を発表。それと同時に、ソフトバンク向けに兄弟モデル「motorola razr 40s」を提供することを明らかにした。最近ソフトバンクは、モトローラ・モビリティとの関係を密にしつつある。その狙いは何なのだろうか。 FeliCaに対応した「motorola razr 40」 国内メーカーが相次いで撤退するなど、2023年は多くのスマホメーカーが円安の影響などによって苦しんだ1年となった。だがそれだけ厳しい市場環境の中、日本で攻めの姿勢を貫いた数少ないメーカーがモトローラ・モビリティである。 これまでモトローラ・モビリティは、オープン市場（いわゆる「SIMフリー」）を主体に小規模な事業を展開していた。だが2023年になると、同社はエント
パナソニック、XiaomiとOPPOを提訴 3G／4Gの必須特許めぐり
パナソニック ホールディングスは8月9日、セルラー通信規格の必須特許のライセンス契約をめぐり中国XiaomiとOPPOを複数の国で提訴したと発表した。同社がセルラー通信規格の必須特許に関して他社を提訴したのは初めて。 パナソニックによると、Xiaomi、OPPOとはライセンス契約のために数年間におよぶ二社間交渉を行ってきたという。しかし「両社から合意が得られず、やむなく今回の提訴となった」。 パナソニックは携帯電話の通信規格であるWCDMA（3G）やLTE（4G）の規格必須特許を「相当数」保有しており、携帯電話メーカーはライセンス契約をもとにこれらの技術を利用できる。XaiomiやOPPOとグローバルで競合している複数の企業ともライセンス契約を締結済みだ。 今後、訴訟は中国の他、ドイツ、イギリス、新設された欧州統一特許裁判所（UPC）で並行して進行する見通し。 関連記事 データ活用は「ボト
暗黒時代が続いたAndroidタブレットがなぜ息を吹き返してきたのかを考察する
iPad一強になってしまっているタブレット どうしてこうなった？ Googleから最近リリースされた「Pixel Tablet」、昨年サムスン電子からリリースされた「Galaxy Tab S8」シリーズなど、この頃Androidタブレットが賑やかだ。6月に日本参入したばかりのアメリカのスマホメーカーOrbic（オルビック）もローンチはスマホ以外に8型と10型のタブレットを投入してきた。XiaomiやOPPOなどの中国メーカーもミドルクラスのAndroidタブレットをリリースした。10万円以上のAndroidタブレットが日本で売れたのはここ数年で0台と言われるほど、iPadの1強が続いているにもかかわず、このリリースラッシュ。いったいどうなっているのだろうか。 2010年にAppleから登場したiPadは、それはもう革命的だった。タブレットPCというジャンルは2000年代前半からあったが、i
中国スマホ制覇の時代終焉か。インド当局、シャオミの凍結資産約940億円を没収に | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
インド政府の金融犯罪対策機関である執行局（ED）は6月9日、同国の外国為替管理法（FEMA）に違反して不正な海外送金をした疑いで、中国スマートフォン大手の小米科技（シャオミ）のインド法人とその幹部3人のほか、シティバンクを含む3銀行に対し、理由の説明を求める通知を出したと明らかにした。 執行局はすでに、シャオミがインドの銀行口座に保有する資産のうち555億ルピー（約940億円）を差し押さえている。今回の通知は、差し押さえられた資産が正式に没収される可能性があることを意味する。 シャオミは「本件は調査中であり、書面による判決を待っている。ここで重ねて言明するが、当社のインド事業は同国の関連法規を順守している」と表明した。 人口14億人を抱えるインドは、中国のスマホメーカにとって巨大な市場となっている。シャオミは2014年にインド市場に参入し、17年には韓国のサムスン電子を抜いてシェア1位に躍
“ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは
2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表し、FCNTが民事再生法を申請するなど、国内スマートフォンメーカーの撤退・破綻が相次いだ。一連の出来事に大きく影響しているのは国内スマートフォン市場を取り巻く“四重苦”というべき現状であり、今後も国内外問わず、スマートフォンメーカーの撤退・縮小が続く可能性がある。 バルミューダと京セラは撤退、FCNTは経営破綻 夏商戦を控え、メーカー各社からスマートフォン新機種が相次いで発表されている2023年5月。だがその一方で、スマートフォン市場に激震をもたらす出来事も相次いでいる。 口火を切ったのは家電メーカーのバルミューダだ。同社は2021年に「BALMUDA Phone」でスマートフォン市場へ参入、バルミューダらしい強いこだわりを盛り込んだことで注目された一方、それゆえにコストがかさみ性能と価格のバランスを大
安いだけだと痛い目にあう？ 中古スマホでiPhoneよりAndroidの方が“ワナ”が多い理由
Android 12へのアップデートが行われたGalaxy S10は2024年8月までは修理受付可能だが、アップデートが行われなかったAQUOS R3は2024年4月、Xperia 1は2023年12月までとなっている。この期間以降は中古で購入してキャリアに持込修理を依頼することができなくなってしまう。いずれもドコモより販売された機種となる。 また、アップデート状況はキャリアによっても異なる。例えば、ソフトバンクから販売された「Xperia 1 802SO」はAndroid 11へのアップデートが行われていない。OSが古いままだとAndroidの新しい機能が利用できないことに加え、将来的にアプリのサポート対象外になる可能性もある。修理受付も2023年2月末をもって終了することもあり、ドコモやauよりも安価に販売されているが、長く使うのならこうした機種はあまりオススメできない。 中古購入の際
「Xiaomi 12S Ultra」にライカMマウントを装着可能 コンセプトスマホお披露目
スマートフォンの背面にレンズを取り付けるアクセサリーとしては、過去にソニーがアタッチメントを介してスマートフォン背面に取り付け可能な「レンズスタイルカメラ DSC-QX10」などを販売していた。スマートフォンとはWi-Fiなどで接続する仕組みだった。 関連記事 ライカとコラボした「Xiaomi 12S Ultra」を試す 驚きのカメラ性能、思い出した“あのメーカー” ライカ監修の1型センサーのカメラを搭載した「Xiaomi 12S Ultra」を入手した。最上位モデルにあたるXiaomi 12S Ultraは、超広角レンズと光学5倍望遠レンズを備える3眼構成だ。撮影してみるとダイナミックレンジの広さに驚かされる。 Xiaomiのライカスマホ「Xiaomi 12S Ultra」に触れる グリーンもカッコいい 「Xiaomi 12S」シリーズは、ライカとコラボしたカメラを搭載したスマートフォン
株ポケが『ポケモン』IP盗用の中国系ゲーム会社を訴訟。6社を相手に総額約100億円を求める怒りの一手 - AUTOMATON
株式会社ポケモンは中国企業6社に対し、著作権侵害などを理由とする訴訟を提起していたようだ。South China Morning Postが伝えている。 Image Credit: perezzdb channel on YouTube 被告となる6社は2015年以来、権利元に許可なく『ポケットモンスター』を題材にした、あるいは類似性のあるモバイルゲームを運営していたと伝えられている。株式会社ポケモンは被告に対し、ゲームの開発・配信・運営・宣伝などの停止、および5億元（約101億4000万円）の損害賠償を求めているとのことだ。 被告のうちの1社とされるJiangyin Zhongnan Heavy Industriesが配信しているアプリは、Pocket Monster Reissueまたは中国語で「口袋妖怪复刻」と題されていたとのこと（下画像）。キーアートには、サトシやピカチュウ、ミジュ
ライカとコラボした「Xiaomi 12S Ultra」を試す 驚きのカメラ性能、思い出した“あのメーカー”
ライカとコラボした「Xiaomi 12S Ultra」を試す 驚きのカメラ性能、思い出した“あのメーカー”（1/2 ページ） 1型センサー搭載スマホといえば、7月に発売されたシャープの「AQUOS R7」が思い浮かぶが、海を超えた向こうにはもう1つの1型センサー搭載スマートフォンとして、「Xiaomi 12S Ultra」が発売された。今回はこのXiaomi 12S Ultraを入手することができたので、カメラ機能を中心に紹介していく。 なお、今回使用した端末は技適を取得しておらず、日本で電波を発して使用すると電波法違反になるため、フライトモードに設定して使用した。 ライカとのコラボレーションでカメラ性能を大幅に強化 Xiaomi 12S Ultraは7月4日に発表され、1型のセンサーとライカ（Leica）とのコラボレーションが話題を呼んだ機種だ。先立って日本ではシャープよりAQUOS R
Kindleが「カップラーメンの重し」に 中国のKindle終了が日本にとっても他人事ではない理由
ネットの巨人Amazonのサービスがある日突然終わることは考えにくい。ところが中国ではKindleのサービスの終了が発表された。ECサイトに続くサービスの終了で、中国でAmazonの存在感はより小さなものになっていく。Amazonから発表があったのは6月2日の午後のこと。1年後の2023年6月30日に中国でのKindle電子書籍ストアの運営を停止する。 Amazonは決して中国市場に手を抜いたわけではない。現Xiaomiの雷軍CEOが当時運営していたECサイト「卓越網」を2004年に買収し「卓越亜馬遜」（Joyo Amazon）として中国展開を開始。中国人は横文字に弱いので、分かりやすい「z.cn」というドメインを取得するなどして利用者を増やそうとするも、アリババのECサイトの勢いに押され、業務を縮小し越境ECサイトやKindleに注力した。その一方で2015年からはAmazonは遠隔地や
今、中国でAndroidタブレットが過熱している理由 XiaomiとOPPO、そしてHuaweiも
今、中国でAndroidタブレットが過熱している理由 XiaomiとOPPO、そしてHuaweiも：山根康宏の中国携帯最新事情（1/3 ページ） 2021年にXiaomiがコスパに優れた高性能なタブレット「Xiaomi Pad 5」をリリースして以来、他のメーカーもタブレット市場に続々と参入している。新型コロナウイルスの影響によりリモートワークが増えたことなどから、自宅での需要が増えていることも背景にあるだろう。ノートPCより価格が安く、スマートフォンより大きい画面が使えるタブレットは、スマートフォンの次に買い足される製品になっているのだ。 Xiaomiは中国国内で「Xiaomi Pad 5 Pro」を販売 XiaomiのXiaomi Pad 5は日本を含むグローバル市場では1モデルだけの展開だが、中国国内では性能を高めた「Xiaomi Pad 5 Pro」も販売されている。Xiaomi
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