ソニーグループ(以下ソニーG)は5月8日、経営方針および業績に関する説明会を開催した。 同日開示された2025年度の連結業績は好調だった。売上高は12兆4796億円(前年比4447億円増)、営業利益は1兆4475億円(前年比1709億円増)で過去最高を更新している。 業績には、ホンダとのEV合弁事業である「ソニー・ホンダモビリティ」の事業を停止するための費用を中心に、総額563億円もの損失も追加計上されている。 ソニーグループ 取締役代表執行役社長CEOの十時裕樹氏。画像:筆者によるスクリーンショットだが、それでも過去最高益を叩き出し、次に向けた大きな一手も発表した。 それが、台湾半導体製造大手であるTSMCと、次世代イメージセンサーの開発に関する合弁事業を行うという発表だ。ソニーGは、技術的基盤を支えるイメージセンサーについて、製造戦略を大きく変えていく。 ゲームと音楽、映画で安定的な収
著者プロフィール 山口伸 経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。 X:@shin_yamaguchi_ 2025年秋以降、メモリ価格の高騰が続いている。 米マイクロン製のDDR5メモリ「CT16G48C40U5」の平均価格は、2025年9月まで8000円台を推移していたが、現在は4万円を超え、同等品も安くて3万円台後半が相場だ。以前は2万円台で購入できたDDR5(32ギガバイト×2)も、現在、10万円以上で取引されている。 メモリ高騰で懸念されているのが、コンシューマ向けゲーム機の価格上昇だ。「Nintendo Switch 2」の国内専用版の希望小売価格は4万9980円だが、メモリの高騰により値上げを予想する声も出ている。「PlayStation 5」は過去に値上
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