心房細動履歴が日本のApple Watchで利用可能に
この種のものとしては初となる機能により、心房細動と診断された人々に、より一層パワフルな心臓の健康のためのツールを提供します 他に類を見ない心房細動履歴機能1は、心臓の健康に関する数々のパワフルなデバイスの機能に加わり、日本のApple Watchユーザーが利用できるようになりました2。Appleは、Apple Watchユーザーに高心拍数と低心拍数の通知、心肺機能の通知、不規則な心拍の通知、心電図アプリなどの心臓の健康についてより詳しい情報を得るために役立つ幅広い機能を提供し、有意義で実用的な洞察を通じて、ユーザーのパーソナルな健康の歩みをサポートし続けます。 日本には、心房細動がある人が約100万人いると推定されています。心房細動は、治療をせずに放置すると脳卒中につながる恐れがある主な疾患の1つです。Apple Watchは診断の前後でユーザーをサポートすることができます。研究調査による
水面下で広がる第９波、3つの特徴｜医療記者、岩永直子のニュースレター
新型コロナウイルスが5類相当となって、現状がわかりにくい今、水面下で広がる第9波で何が起きているのでしょうか？理論疫学者の西浦博先生のインタビュー後編です。
テレワークの勝ち組と、テレワークの負け組の違いは何か？｜THE HYBRID WORK サイボウズのハイブリッドワーク専門メディア
テレワークを実施する上で無視できない生産性の問題。どう考えるのがよいのでしょうか？ Deloitte（デロイト）における12年間のマネジメントコンサルティングのご経験や学術的な視点を生かし、ビジネスメディア『Books&Apps』の安達裕哉さんに寄稿いただきました。 はじめに 公益財団法人 日本生産性本部の調査によると、2022年7月のテレワーク実施率は16.2％と過去最低を記録しました*1。一方で、『テレワークによって生産性が向上した』と感じる人の割合は増え続けており、これは逆に過去最高となっています。*2 この理由として最も考えられるのは「テレワークは素晴らしい」ではありません。実態は「生産性が低下した企業が次々とテレワークをやめている」ではないでしょうか。 つまり、テレワークで生産性が下がった会社は早々にテレワークを辞め、現在はテレワークで生産性を向上させた会社だけが、テレワークを続
じわじわ増える感染者、埋まり始めた病床、施設クラスター 新型コロナ第7波の現状を分析する
※インタビューは7月8日夕方に行い、その時点の情報に基づいている。 オミクロンの亜系統「BA.5」が水際対策の緩和で急増——急激に増えてきましたが、なぜなのでしょう？ 最近までは、オミクロンの亜系統「BA.2」の流行が下火になり、免疫を持った人が増えていたので、個人ができる感染対策を行う中でゆっくり下がっていました。 しかし、海外でオミクロンの派生型が出てくると、最終的に侵入を防ぐことはできません。 特に6月1日以降は、水際対策が大幅に緩和されました。 新しい水際対策の区分で、一番規制が緩い青区分に分類される国と地域が98あるのですが、総数で1日2万人ぐらいの入国を許容し、基本的に青区分からの渡航者は素通りで入れるようになりました。多くの外国から来た人が感染した状態でも入れるようになったのです。 こちらの図は北海道大学の伊藤公人先生と東京都の公表データを分析したグラフですが、「BA.2.1
Twitter 凍結屋みたいなスパマーを取り締まるのも楽じゃない、という話 - The Decisive Strike
長山です。最近 Twitter 凍結屋の話が盛り上がっていますね。自分は Twitter でデータ・サイエンティストとしてスパム対策チーム (Twitter Health Engineering) に在籍していたことがあるので、少しこの件に関連して、スパム対策の苦労について書いておきたいと思います。 ここでしている話は基本的に「プラットフォームのスパム対策における一般論」であって、Twitter 的に Confidential な話はしていません。自分は Google Search、Google Play のスパム対策チームにも在籍したことがあるので、大規模プラットフォームにおけるスパム対策という観点で書いておきたいと思います。 今北産業 スパム対策は結構難しく、報われない仕事。 陰謀論的に語られることが多いが、単に難しい仕事に能力が追いついていないだけ。 一般ユーザーは、被害に遭ったら積
唾液PCRによる一般人口のCOVID-19モニタリング検査の意義（1） | COVID-19有識者会議
無症状者を対象とするPCR検査は陽性率（事前確率）が低いため、積極的に集団検査を行うと偽陽性が続出し、現実的でないとする誤解がわが国では根強い。 わが国の新型コロナウイルス対策は、発生したクラスターの感染者とその濃厚接触者の積極的疫学調査を中心に行い、それ以外の無症状感染者への集団検査には消極的だった。 多くの提言を受け、政府は本年2月より、2回目の緊急事態宣言解除後の都道府県を対象として、無症状一般人口に対するモニタリング検査を開始した。 感染率の低い集団に検査を行うには、簡便かつ感度と特異度に優れた検査システムが必要であり、PCR検査はその条件を満たしている。今回のプロジェクトでは複数の企業が製造した唾液PCR検査キットが用いられた。 日本の非流行地域の一般人口における陽性率は極めて低い。このため偽陽性は大きな問題にならないと考えられた。 全国の一般人口の唾液PCR陽性率は0.06-0
接触確認アプリCOCOAからの教訓｜情報処理学会・学会誌「情報処理」
楠 正憲（内閣官房 政府CIO 補佐官） 2021年1月 Android版の接触確認アプリCOCOAが数カ月にわたって動作していなかったことが明らかにされた．筆者は 2020年4月から接触確認アプリの導入について，有志での議論に参加し，有識者会議のメンバとして，また途中から政府CIO補佐官として， 接触確認アプリの導入を支援してきた．本稿では接触確認アプリCOCOAの開発と運用について，どのような課題があったかについて振り返る． 接触確認アプリ導入の経緯 筆者が接触確認アプリについて知ったのは昨年（2020年）3月頃のことである．ちょうどシンガポールのTrace Togetherが話題となって，日本でも接触確認アプリをリリースできないかといった話題で，いくつかのコミュニティが盛り上がり始めた． Androidのシェアが高いシンガポールに対して，日本ではiPhoneのシェアが非常に高く，iP
管理不備と報じられたLINEの問題についてまとめてみた - piyolog
2021年3月17日、日本国内のLINE利用者の個人情報に対し、国外から技術者らがアクセスできる状態にあったにもかかわらず、規約上で十分な説明が行われていなかったと報じられました。ここでは関連する情報をまとめます。 何が問題と報じられたのか LINEの（主に日本国内利用者における）個人情報保護管理の不備が報じられた。報道で問題として指摘されたのは国内LINE利用者の個人情報移転先である国名の明記。移転先やアクセスを行う国名は原則として明記を行った上、利用者から同意を得るよう個人情報保護委員会が求めていた。 LINEは利用者へ国外で一部利用者情報を取り扱っていたことについて十分な説明ができていないと判断。利用規約において、「利用者の居住国と同等のデータ保護法制を持たない第三国に個人情報を移転することがある」と説明するも国名までは明記していなかった。 今回は管理不備とされる問題が報道で指摘され
国際比較に使える唯一の指標「超過死亡」で明らかになる実態 - 新型コロナウイルス情報室 - Quora
今回取り上げるのは、フィナンシャル・タイムズからの「死者数は報告されているよりも60%高い可能性がある」というレポートです。 Global coronavirus death toll could be 60% higher than reported | Free to read ここで、本論に入る前に、少し前置きです。 アウトブレイクが現在進行形で起きているときに、異なる国での政策の良し悪しを議論するのに使える、信頼できる統計データとは何でしょうか？ 感染者数は、検査の性能・件数・方針などに強く依存するため、もっとも信頼性の低い指標です。一方、死亡者数は、相対的には信頼できる指標ですが、検査を受けないままに死亡してしまったケースについてはアンダーレポート（過小報告）となります。 特にいったん医療崩壊を起こしてしまうとあらゆる報告が追いつかなくなり、感染者数も死亡者数もきちんと管理できな
７年勤めたNTT系列を退職して２年半が経過しました（ノンキャリア編）
２年半ほど経ちますが、空前のNTT退職ブームなので便乗しちゃいます。 http://kumagi.hatenablog.com/entry/exit-from-ntthttps://satoshi.blogs.com/life/2018/11/ntt.htmlhttps://anond.hatelabo.jp/20181127235600はじめにまず既知の通りNTTグループは社員数約２８万人と非常に大きな組織であり、その中で研究所はエリート中のエリートが就く位置にある。つまり上記の方達は警察でいえばキャリア組にあたる方達にあたる。以降キャリア組と呼ばせていただく。 一方で、私は地方のノンキャリア警察官のようなポジションにある子会社（大株主は研究所）出身なので、その分際でこのようなエントリーを書くのはおこがましいかもしれないが、 キャリア組層のエントリーなのに共感できる部分がとても多い上に、
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日米、楽天を共同監視 中国への情報流出を警戒 ｜ 共同通信