日米の時価総額ランキングの変遷～2000年末・10年末・23年末を比較すると～ | 東証マネ部！
こちらは日本の時価総額ランキングで、左が2000年末、中央が2010年末、右が2023年末時点です。 2000年末時点では、1位はNTTドコモ、3位は日本電信電話などの通信企業に加え、トヨタ自動車やソニーといったグローバル企業や、金融機関が上位にランクインしていました。 2010年末時点でも、通信企業やグローバル企業や金融機関が引き続き上位を占めていました。通信企業では、新たに14位にソフトバンクがランクインしています。 2023年末時点では、トヨタ自動車やNTTドコモを完全子会社化した日本電信電話のように、2000年末・2010年末から変わらない顔ぶれも見えます。一方、センサーのキーエンス、半導体材料の信越化学工業、半導体製造装置の東京エレクトロン、製造小売のファーストリテイリングなどもランクインしています。 こちらは、米国の時価総額ランキングです。 2000年末時点では、ゼネラル・エレ
Huawei失速で勢力図が変わる中国市場 “格安”だけでは生き残れない厳しさも
Huawei失速で勢力図が変わる中国市場 “格安”だけでは生き残れない厳しさも：山根康宏の中国携帯最新事情（1/2 ページ） 世界最大のスマートフォン市場である中国は、今や世界最大の5G市場にもなった。中国信息通信研究院の調査によると、2020年の中国国内のスマートフォン出荷台数は3億790万台に達した。新型コロナウイルスの影響により2019年から20.8％減少したが、それでも年間3億台のスマートフォンが出荷されたのだ。 このうち5Gスマートフォンの出荷台数は1億6300万台で、これは全スマートフォン出荷量の52.9％に達する。5Gスマートフォンの製品数も、メモリ構成などのバリエーション違いを合わせ218機種が登場した。中国ではほぼ毎週5Gスマートフォンの新製品発表会が開催されているほどだ。 中国でもiPhone人気は健在、1600元（約2万6700円）以下の低価格モデルも人気 それでは中
【朗報】iPhone SE、日本市場を制圧。とてつもないほど売れてしまう : IT速報
「BCNランキング」2020年5月13日の日次集計データによると、スマートフォンの実売台数ランキングは以下の通りとなった。 1位 iPhone SE 64GB(SoftBank)（アップル） 2位 iPhone SE 64GB(au)（アップル） 3位 iPhone SE 64GB(NTT docomo)（アップル） 4位 AQUOS sense3 SH-02M（シャープ） 5位 iPhone SE 128GB(au)（アップル） 6位 AQUOS sense3 SH-M12（シャープ） 7位 P30 lite(Y!mobile)（Huawei Technologies） 8位 iPhone 11 128GB(au)（アップル） 9位 Reno A 64GB（OPPO） 10位 iPhone SE 128GB(SoftBank)（アップル） https://headlines.yahoo.
Rebuild: 184: Fu in Fusion Gets Faster (hak)
Hakuro Matsuda さんをゲストに迎えて、WWDC 2017 について話しました。 Show Notes WWDC Keynote, June 2017 iMac - Apple USB Power Delivery NEW YubiKey 4C featuring USB-C revealed at CES 2017 Google to OEMs: Don’t use Qualcomm Quick Charge; USB-PD is the future AMD Threadripper 1920 12-Core CPU & Vega 16GB/8GB Cards Leaked Intel’s Core i9 Extreme Edition CPU is an 18-core beast iMac Pro Apple's Metal 2 API Adds External GP
Google Playのダウンロード数がApp Storeの2倍に（収益はApp Storeが上）──App Annie調べ
関連記事 Google Playでの買い物に「家族用お支払い」方法追加へ Googleが、「Google Play Music」のファミリープラン提供開始に合わせ、「Google Play」での支払い方法に、家族の“管理者”が登録したカードを家族のメンバーが使える「家族用お支払い」を追加した。 iOSアプリの過去5年間でのダウンロードランキング、1位、2位、4位がFacebookのアプリに アプリ調査会社のApp Annieが、米Appleの世界のApp Storeにおける過去5年間のアプリおよびゲームのダウンロードおよび売上高ランキングを発表した。アプリではFacebookのアプリが上位10位以内に4本ランクインした。 アプリ開発者なら誰もが知ってる「App Annie」の実態に迫る スマホアプリの市場調査に欠かせないツール「App Annie」。一体どんなことを分析できるのか、また多く
App Storeで過去最大規模の「おこづかいアプリ」大量削除 ランキングを不正操作する「おこづかいアプリ」と「リワード広告」の関係とは
App Storeのランキングを不正に操作していると問題視されている「リワード広告」。その中心的役割を担っている「おこづかいアプリ」が少なくとも26個、すべて8月7日23時過ぎ、一斉に削除されていたことが分かりました。 8月7日午後11時に突然削除された「おこづかいアプリ」たち 今回対象となったのは、「ECナビ」「パカポン」「お金つむつむ」「アルぱっか～ん」「ゴマっち！」「おこづかいクエスト」などのおこづかいアプリ。中にはかなり多くのユーザー数を抱えている人気アプリも含まれています。 おこづかいアプリというのは、表示されるアプリをダウンロードするとポイントがもらえ、ポイントを溜めることでiTunesカードや電子マネーなどに交換できるというもの。報酬（リワード）目当てにダウンロードが殺到することで、出稿しているアプリを不正にランキング上位へ導くものです。 「リワード広告」の中心的役割を果たす
アップル、業界利益の9割超を1社で稼ぐ iPhoneの利益シェア、依然断トツ | JBpress (ジェイビープレス)
米ウォールストリート・ジャーナルの報道によると、スマートフォンを販売することでメーカー各社が得る営業利益は、米アップルのそれが業界全体の実に92％を占めており、断トツなのだという。 大幅上昇した営業利益シェア これはカナダの投資銀行、カナコード・ジェニュイティが公表した推計だ。 スマートフォンメーカー上位8社の今年1～3月期における営業利益を調査したもので、これによるとアップルの営業利益シェアは1年前の同じ時期の65％から大きく上昇したという。 そしてこれに次いだのが韓国サムスン電子の15％。 同行のマネージングディレクターであるマイケル・ウォークリー氏よると、この2社の利益シェアが100％を上回っているのは、市場では多くのメーカーが収支とんとん、あるいは採算割れという状況にあるからだという。 たとえばカナダのブラックベリーの利益シェアは0％、中国レノボ・グループ（聯想集団）の利益シェアは
TechCrunch | Startup and Technology News
The BJP-led National Democratic Alliance (NDA) has emerged victorious in India’s 2024 general election, but with a smaller majority compared to 2019. According to post-election analysis by Goldman Sachs, UBS,… The tech layoff wave is still going strong in 2024. Following significant workforce reductions in 2022 and 2023, this year has already seen 60,000 job cuts across 254 companies, according to
出会いアプリの王者、YYCとハッピーメールがApp Storeから完全リジェクトされた話し : ロケットスタッフのブログ
ブログ引っ越しました。 ↓ https://note.mu/rocketstaff ミクシィの子会社である株式会社Diverseが運営し、App Storeの売上ランキングを上位100位を3年以上維持している、出会いアプリYYC（ライブドア→LINE→ミクシィ順で買収されてます）と 渋谷や新宿などの繁華街を中心に巨大な看板広告や広告トラックでお馴染みのハッピーメールのアプリ版がApp StoreからリジェクトされてApp Store内の検索とランキングから表示はもちろんURLからダウンロードさえできなくなりました。(日本時間、2015年2月27日から現在（3月2日）まで) おそらく４パータンのリジェクトケースがありますが、今回は以下４番のリジェクトですので、一番ダメージが大きいと思います。 ランキングには表示されないが検索できて、アプリは正常に利用できる。 検索とランキングから表示されない
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Apple時価総額、一時初の3兆ドル 東証1部の半分に迫る - 日本経済新聞
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