主張：インターネットアーカイブ敗訴、図書館の未来を守れ
図書館はこれまで、知識にアクセスする機会をすべての人に平等に与えるという重要な使命を果たしてきた。だが、図書館によるデジタル化を認めない判決を米国の控訴裁判所が下したことで、危機的な状況にある。 by MIT Technology Review Editors2024.09.18 7 この記事の3つのポイント 図書館のデジタル貸出を制限する判決が米国で下された 判決は「制御されたデジタル貸出（CDL）」をフェアユースとして認めない内容 図書館を電子書籍のエコシステムに閉じ込め、危機的状況に陥れる可能性 summarized by Claude 3 私は1980年代から90年代にかけて育った。私の世代やその前の世代にとって、公共図書館はあらゆる町で平等を実現する力となっており、アメリカンドリームを目指して前進するすべての人を助ける存在だった。私が育ったヴァージニア州シャンティリーでは、コンピ
AI生成インフルエンサーが 24時間稼ぎ続ける 中国ライブコマース新事情
Deepfakes of Chinese influencers are livestreaming 24/7 AI生成インフルエンサーが 24時間稼ぎ続ける 中国ライブコマース新事情 中国で真夜中のライブ配信を見ると、熱心に商品を売り込むストリーマーの姿が目立つ。だが実はこのストリーマー、わずか数分の動画からAIが生成したもので、24時間年中無休で働き続けることができる。 by Zeyi Yang2023.09.21 211 19 中国で最も人気のあるEコマース・プラットフォームであるタオバオ（Taobao：淘宝）のライブ配信映像を午前4時にスクロールしてみると、奇妙なほどに活況を呈している。ほとんどの人が熟睡しているこの早朝の時間帯に、多くの熱心なストリーマー（配信者）がカメラに向かって商品を紹介し、割引価格で販売している。 しかし、よく目を凝らすと、これらのライブ配信インフルエンサー
生成AIが新章突入、Stable Diffusion共同開発元が動画版を発表
画像生成AI「ステーブル・ディフュージョン」の最初のバージョンを開発した英国のスタートアップ企業が、映像を生成するAIを発表した。既存の映像にテキストや画像を指定すると、新しい映像に変換できるという。 by Will Douglas Heaven2023.02.08 413 19 生成AI（ジェネレーティブAI）のスタートアップ企業であるランウェイ（Runway）は、テキスト入力や参照画像で指定した任意のスタイルを適用して、既存の映像を新しい映像に変換できるAIモデル「Gen-1」を発表した。同社は、2022年に話題となったテキストから画像を生成するモデル「ステーブル・ディフュージョン（Stable Diffusion）」を、スタビリティAI（Stability.AI）と共同開発した企業である。 ランウェイのWebサイトに掲載されているデモリールでは、Gen-1が道行く人々をクレイアニメの
「この原稿は違法です」中国のワープロソフト、未公開小説をロック
ある中国の小説家がクラウドで使っていたワープロソフトに原稿をロックされたと訴えている。原稿は未公開の状態だったとされ、中国のインターネットユーザーは国家の検閲がどこまで及ぶのか、疑心暗鬼になっている。 by Zeyi Yang2022.07.20 444 5 あなたが自宅のパソコンで小説を執筆しているとしよう。すでにおよそ100万語を書き上げ、完成は間近だ。ところが突然、クラウドで使っていたワープロソフトから、「この原稿には違法な情報が含まれているため開くことはできません」と通知された。これまで書き上げてきた言葉が、一瞬のうちに失われてしまった。 この話は今年6月、ミツ（Mitu）というペンネームで執筆している中国の小説家が実際に経験したことだ。ミツは「WPSオフィス」を使って小説を書いていた。WPSは中国のソフト会社キングソフト（金山弁公軟件）が提供しているクラウドベースのワープロソフト
「とても楽だよ」脳インターフェイスで意思を伝えた全身麻痺患者
意識はあるが全身麻痺状態にある男性が、脳に取り付けた電極を使って文章でコミュニケーションを取ることに成功した。男性はスープやビールを注文し、家族と息子について話すことさえできるようになった。世界初の快挙だ。 by Jessica Hamzelou2022.04.05 44 14 ある全身麻痺状態の男性が、自身の脳活動を記録する装置を使って、完全な文章を伝達することに成功した。男性は、脳に埋め込まれた装置を使い、脳の使い方を鍛えることで、マッサージやスープ、ビールを注文し、息子と一緒に映画を見られるようになったという。 この記事はマガジン「世界を変える10大技術 2022年版」に収録されています。 マガジンの紹介 「完全閉じ込め症候群」の患者、つまり意識と認知能力はあるが完全な麻痺状態の人物が、このようにコミュニケーションできたのは初めてだ——プロジェクトを手がけた研究者たちはそう語っている
「サイバー超大国」目指す中国が作り上げた、ハッキング・エコシステム
中国政府は国の方針として官民あげてソフトウェアの脆弱性を研究し、その情報を政府が一元化することで国家主導のサイバー攻撃を仕掛けている。習近平国家主席がサイバー超大国を目指した、この10年間の努力が実を結びつつある。 by Patrick Howell O'Neill2022.03.04 2 6 中国と関係するハッカーがこれまでに使用した「最も高度なマルウェア」が、2月28日に明らかになった。ステルス性の高いバックドアを設置するマルウェア「Daxin（ダキシン）」は、摘発されるまでの10年間、世界各国の政府に対するスパイ活動に使われてきた。 実は、今回発見されたDaxinはただの一過性のものではない。サイバー超大国を目指す中国が、10年にわたって取り組んできた努力が着実に実を結びつつあることを示す証拠の1つだ。かつて中国のハッカーは単純な破壊工作で知られていたが、厳格な統制、巨額の支出、それ
ディープマインド、AIで核融合炉内プラズマの制御に成功
アルファベット傘下の人工知能（AI）企業であるディープマインドは、深層強化学習AIで核融合炉内の磁場を制御し、超高温のプラズマを2秒間にわたって「電磁気の檻」に閉じ込めることに成功した。 by Will Douglas Heaven2022.02.18 27 12 英国に拠点を置く人工知能（AI）企業、ディープマインド（DeepMind）が、世界レベルの人工知能（AI）をハードサイエンスの課題に応用する一連の取り組みを続けている。同社は今回、スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）スイス・プラズマ・センターと協力し、深層強化学習アルゴリズムを訓練して核融合炉内の過熱されたスープ状の物質を制御することを試みた。ネイチャー（Nature）誌に掲載されたこのブレークスルーによって、物理学者らの核融合への理解が深まり、無限のクリーンエネルギーの実現が早まるかもしれない。 「強化学習の現実世界への
暴かれる中国の大手監視テクノロジー企業の実態、イランにも販売
中国はイランなどの独裁、権威主義の国家に監視カメラなどのテクノロジーを売り込んでいる。単純にテクノロジー製品を販売するだけでなく、権威主義をより強める道具として売り込んでいるのだ。 by Tate Ryan-Mosley2021.12.17 13 3 8 監視研究グループのIPVMの新たな報告書によると、とある中国企業がイランの革命防衛隊や警察や軍に対して監視テクノロジーを販売しているという。「ティアンディ（Tiandy：天地伟业）」という企業だ。世界最大手の映像監視企業の1つであり、2020年には約7億ドルの売上を記録している。同社はカメラとそれに付属する人工知能（AI）対応ソフトウェアを販売している。顔認識テクノロジーも搭載しており、人種を見分けることも可能だと同社は説明する。拷問器具として広く報道されている「タイガーチェア」と併用するための「スマート」な取り調べ台もある。 この報告書
民意を無視する選挙ハック 「ゲリマンダー」を防げ、 検証を支える数学者たち
Mathematicians are deploying algorithms to stop gerrymandering 民意を無視する選挙ハック 「ゲリマンダー」を防げ、 検証を支える数学者たち 選挙結果が自らに有利になるように選挙区の区割りを操作する「ゲリマンダー」が米国で横行している。数学者らは新たなコンピューター・ツールを開発し、アルゴリズムによる客観的な検証を実現しようと取り組んでいる。 by Siobhan Roberts2021.10.12 22 2 8 米国の連邦議会議員選挙や州議会議員選挙における選挙区の区割りは、しばしば中世の寓話集に登場する架空の生物のような形をしている。郡や行政上の区域、国勢調査における最も小さな区分などが恣意的に組み合わされ、奇妙な形の選挙区を形成する。 実は、有権者を抑制する法律や不正投票などよりも、選挙の結果として誰が当選するかに最も影響す
登 大遊「イノベーションは“いんちき遊び”から生まれる」
「デジタル敗戦」という言葉が確定した事実かのように語られる日本のICTの現状に対し、天才プログラマーの登 大遊氏は「あまり心配する必要はない」と話す。日本に必要なのは大企業の「遊び」だと言う。 by Yasuhiro Hatabe2021.08.30 1293 782 29 独創的な若きイノベーターを選出する世界的アワード「Innovators Under 35（イノベーターズ・アンダー35）」。その日本版「Innovators Under 35 Japan」が今年も開催され、8月31日まで公式サイトで候補者の推薦および応募を受付中だ（本人による応募のみ9月7日までに延長）。 このアワードで、「通信」領域の審査員を務める1人が登 大遊氏（36歳）である。登氏は、筑波大学入学時に、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択され開発したVPNソフ
主張：専門知識を欠くインフルエンサーをZ世代が盲信してしまう理由
デジタル・リテラシーが高いはずの若者がインフルエンサーに騙されてしまうのはなぜなのか。情報を発信した人物と、自分自身とのアイデンティティが共通していると、たとえその情報が疑わしいものだとしても信じてしまう傾向があるという。 by Jennifer Neda John2021.08.16 39 2 14 10代の少女が深刻な顔でカメラを見つめる。彼女が自分の顔に向けたスマートフォンの角度を変えると、画面が揺れる。彼女が着ているパーカーに重ねて表示された字幕には、不吉な警告が書かれている。「もしジョー・バイデンが米国大統領に選ばれたら、『トランプ主義者』たちがLGBTや有色人種の人々を大量殺戮するだろう」。続く字幕は「これは第三次世界大戦だ」と宣言している。この動画は2020年11月2日にティックトック （TikTok）に投稿され、2万回以上の「いいね」が付いた。当時、他にも数多くの若者たちが
新型コロナ変異株、ワクチン「接種済み」でもクラスター発生
新型コロナワクチン接種済みの人々の間で感染爆発が起こる例が、世界各地で報告されている。米CDCは、ワクチン接種を受けた人はマスクを外してもよいという方針を180度転換し、公共施設の屋内でのマスク着用を求める通達を出した。 by Casey Crownhart2021.08.02 18 2 2 フランス領ギアナの金山の労働者、ケープコッド（マサチューセッツ州）で浮かれて騒いでいた人々、インドの医療従事者。これらの人々の住んでいる地域は異なるが、共通点が2つある。全員が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンを接種済みだったこと。そして、クラスター感染の一部になったことである。 最近の数週間で報告されているこれらの例は、ほぼ全員がワクチン接種を終えている集団でも新型コロナウイルス感染症が広がり、「スーパースプレッダー」の状況が起こり得ることを示している。保健当局に警鐘を鳴らすと同
急成長の太陽光発電に迫る 「不都合な真実」
The lurking threat to solar power’s growth 急成長の太陽光発電に迫る 「不都合な真実」 世界有数の太陽光発電の集積地で、卸売価格が急落。太陽光発電所を増設しても儲からない状態になりつつある。気候変動の目標達成には太陽光発電所の増設が必須だが、有効な対策はあるか。 by James Temple2021.07.28 103 3 16 数人の孤独な学者たちは、太陽光発電が、業界の急成長を止める可能性のある根本的な問題に直面していることを何年も前から警告してきた。簡単に言えば、送電網に流れる太陽光による電力が増えれば増えるほど、その価値が下がっていくということだ。 問題は、太陽光パネルが晴天時に電力を大量に、多くの場合必要以上に生成するため、価格を押し下げ、時にはマイナスになることさえあるということだ。 天然ガス発電所とは異なり、太陽光発電所の事業者は、
拷問「共犯」容疑で、フランスのソフトウェア企業幹部ら起訴
インターネットの通信内容を傍受する監視ツールを独裁政権に販売したとして、フランスでソフトウェア企業の幹部が起訴された。リビアとエジプトでの深刻な人権侵害につながったという。 by Patrick Howell O'Neill2021.07.02 21 2 1 フランスのスパイウェア企業の幹部らが、リビアとエジプトの独裁政権に対して監視ソフトを販売したとして起訴された。監視ソフトの販売が反体制派に対する拷問や失踪につながったという。 ハイテク監視技術は数十億ドル規模の一大産業となっているが、企業や個人が監視テクノロジーの販売で法的責任を問われることはめったにない。たとえ販売先が悪名高い独裁政権や危険な政治体制であってもだ。だが、パリ司法裁判所は、監視技術企業「アメシス（Amesys、現ネクサ・テクノロジー＝Nexa Technology）」の幹部らを起訴。過去10年間のリビアとエジプトに対す
おっぱいで作る「人工母乳」 女性研究者のあくなき挑戦
Startups are racing to reproduce breast milk in the lab おっぱいで作る「人工母乳」 女性研究者のあくなき挑戦 母乳を作り出す細胞を培養して、これまでより優れた人工乳を生み出そうとしているスタートアップ企業がある。プロジェクト断念の危機に何度も瀕しながら、ビル・ゲイツ率いる投資ファンドからの資金調達に成功し、培養した細胞に母乳に似た物質を分泌させるところまで漕ぎ着けた。 by Haley Cohen Gilliland2021.06.22 21 1 5 2013年の夏、レイラ・ストリックランド博士はノートPCの前に座り、ある映像に見入っていた。映像では、マーク・ポストという人物が世界初となる培養肉のハンバーガーを紹介していた。 オランダのマーストリヒト大学で血管生理学の教授を務めるポストは、ピンクの平らなパテを生み出すため、ウシの幹細胞
絵文字も消えた—越境する中国グレート・ファイアウォールの脅威
国力を高めてきている中国の検閲行為は、もはや自国内にとどまらない。海外に移住した中国人や、世界中のインターネットユーザーにさえ影響を及ぼすようになっている。 by Eileen Guo2021.06.08 23 2 8 米国東部時間の6月3日午前8時を回った頃、24時間連続のオンラインイベントが始まった。イベントはほぼスケジュールどおりに進行し、大きな混乱なく終わった。 民主化を求める学生主導の運動に対し、中国政府が武力弾圧した天安門事件（1989年6月4日）を記念して中国人活動家らが主催したこのイベントは、ズーム（Zoom）でホスティングされ、ユーチューブなどのプラットフォームでライブ配信された。 今回のイベントを開催できるかどうかは、不確かだった。主催者らは昨年の出来事が繰り返されるのではないかと懸念していたのだ。カリフォルニアに本拠を置くビデオ会議サービス企業のズームは昨年、中国政府
ランサムウェア戦争・場外戦 セキュリティ企業と研究者の 知られざる攻防
The Colonial pipeline ransomware hackers had a secret weapon: self-promoting cybersecurity firms ランサムウェア戦争・場外戦 セキュリティ企業と研究者の 知られざる攻防 5月に、米国のパイプライン企業がダークサイドと呼ばれる組織のランサムウェア攻撃を受け、東海岸のガソリン価格が高騰した。実は、その5か月前に、2人の研究者が同組織のランサムウェアで暗号化されたファイルを復号する活動を密かに始めていたが、ウイルス対策企業の宣伝行為で台無しになっていた。 by Daniel Golden2021.06.04 29 3 14 ウイルス対策企業のビットディフェンダー（Bitdefender）は1月11日、驚くべき打開策を「発表できることを嬉しく思う」と述べた。同社は、ダークサイド（DarkSide）という
中国のハッキング・コンテスト「優秀作」、ウイグル弾圧に利用
中国のハッキング・コンテスト「天府杯」で最優秀賞を獲得したアイフォーン向けエクスプロイト（ソフトの脆弱性を悪用して攻撃するプログラム）が、中国政府のウイグル弾圧に使われていたことが明らかになった。米国当局は、コンテストと中国軍との結び付きについて懸念を深めている。 by Patrick Howell O'Neill2021.05.14 55 30 6 2017年3月、「世界で最もよく使われているテクノロジーの隠れた弱点を見つける」という1つの目標を掲げて、中国からハッカーの一団がバンクーバーに到着した。 グーグルのクロム （Chrome） ブラウザー、マイクロソフトのウィンドウズ・オペレーティングシステム、アップルのアイフォーン（iPhone）などがすべて標的となっていた。しかし、法律に違反する者は誰ひとりいなかった。彼らは、世界的権威があるハッキング・コンテストのひとつである「Pwn2O
グーグルが報告した手練れのハッキング集団、実は欧米の工作員
グーグルのセキュリティチームが発見したハッキング集団は、サイバー・テロ攻撃に対抗しようとする欧米の工作員だった。グーグルが存在を公表し、攻撃を阻止したことは社内外から疑問の声が上がっている。 by Patrick Howell O'Neill2021.04.13 67 17 5 グーグルは、世界で最も評価の高いサイバーセキュリティ事業を複数展開している。例えば「プロジェクト・ゼロ（Project Zero）」はまだ発見されていない強力なセキュリティ脆弱性を発見するチームであり、「脅威分析グループ（Threat Analysis Group）」は北朝鮮や中国、ロシアなどの政府が支援するハッキングに対し、直接対抗措置を取るチームだ。これら2つのチームが、最近、思いがけず大物を捕らえた。11件の強力な脆弱性を悪用してiOSやアンドロイド、ウィンドウズ・デバイスを危険にさらす、「手練れ」のハッキン
いまだ休校続く米国の学校、 なぜ再開が難しいのか？
Why reopening US schools is so complicated いまだ休校続く米国の学校、 なぜ再開が難しいのか？ 2020年3月以降、ほとんどの学校が閉鎖された米国では依然として、学校を全面再開する見通しが立たずにいる。国が示す指針には限界があるうえ、学校を早急に再開することのリスクをどう判断するか、意見が割れている。 by Mia Sato2021.03.10 2 18 1 4 全米の学校が、再開するかどうか、再開するのならいかにして感染リスクを減らすか、という難しい問題に取り組んでいる。ファイザーが必死になって新型コロナウイルス（SARS CoV-2）のワクチンを製造している主たる現場からさほど離れていないミシガン州カラマズーでは、学校年度の終盤はバーチャル授業に専念する計画である。マスク着用義務のないアイオワ州では、今や子どもたちは対面授業にフルタイムで戻るこ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
