⭐️ @chacha__meme Tinderのバイオに「〇〇という本読んだ方いますか?感想聞きたいです🥰」と書くと10人弱から返事が返ってくる。それをコピペしてワードに貼り付ける。自分の考え風に文末を書きかえる。小課題が完成する。 2020-01-01 14:27:07
![Tinderを活用して課題を終わらせるライフハックが見つかる「アマゾンレビューで書いてた自分のレベルの低さを思い知った」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/9bec9b3b62b33a63d3b0ec402cc120e0bc25e694/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F0aeacdaf57af7df367d76ae3e04753eb-1200x630.png)
ドキュメンタリー番組「情熱大陸」に出演するなど、頻繁にメディアに取り上げられていた国立極地研究所の田辺優貴子助教(41)が、出張費の水増しやカラ出張を43回行い、文部科学省の補助金や科学研究費助成事業(科研費)を含む約132万円を不正に受け取っていた。極地研を所管する情報・システム研究機構の調査で発覚し、25日付で田辺助教を懲戒解雇処分とした。 田辺助教は2012年から今年3月末までの7年の間に、ネット上で発行された航空機の領収書やクレジットカードの明細書の金額を改ざんし、出張費の水増しや架空の出張費、通信費を請求していた。今年2月、極地研の事務職員が不正に気付き、チョロまかしがバレた。 「ある航空会社の領収書はかつて『往復運賃』と明記されていたのですが、現在は『FLEX』という表記に変わっています。事務職員は毎日、他の職員の精算書類にも目を通していますから、田辺助教の領収書だけ旧来の形式
茨城県筑西市がふるさと納税の返礼品として届ける予定だったおよそ360個のおせち料理について、市は業者の生産が間に合わないとして配送を中止することを決めました。 市によりますと、これらのおせち料理は、31日までに寄付をした人に返礼品として配送される予定でしたが「返礼品が届かない」という問い合わせが相次いで市に寄せられたため、市が製造業者に確認したところ、1日未明になって「生産が間に合わない」という報告があったということです。 これを受けて市は、およそ360個のおせちの配送を中止し、市のホームページにおわびの文面を掲載しました。市によりますと、配送を中止した分の納税額は2000万円余りに上っているということで、今後、納税した金額を返還するか、代わりの返礼品を贈るとしています。 筑西市企画課は「大変ご迷惑をかけ深くおわびします。おせちを届けられなかった方々への対応に全力を尽くしたい」と話していま
1月1日、関係筋によると、昨年末に日本を出国しレバノンに入国した日産自動車前会長カルロス・ゴーン被告は、民間警備会社の支援を受けて日本を出国し、レバノン到着後に同国のアウン大統領と面会した。都内で昨年3月撮影(2020年 ロイター/Issei Kato) [ベイルート 1日 ロイター] - 関係筋が1日明らかにしたところによると、昨年末に日本を出国しレバノンに入国した日産自動車<7201.T>前会長カルロス・ゴーン被告は、民間警備会社の支援を受けて日本を出国し、レバノン到着後に同国のアウン大統領と面会した。 ゴーン被告に近い関係筋2人によると、出国は3カ月かけて計画された。民間警備会社が計画を指揮し、プライベートジェット機でトルコのイスタンブールに到着後、レバノンのベイルートに入った。パイロットもゴーン被告が搭乗していたことを知らなかったという。
ばたお @BATAO_Hetare 昨年末の現場。「これ、便器つけたらドアが開かなくなりますよ。いいんですか」「とりあえず、やってしまえ。検査のときの直しに回して、この場は乗り切る」というやりとりの後、開かなくなった個室(およそ40室)の前で現場監督が頭を抱えて動けなくなっていたのがクラスマックス。 pic.twitter.com/qLbqX4BS9X 2020-01-01 10:26:10
自民党の古賀篤衆院議員は毎日新聞政治プレミアに寄稿した。保育政策に取り組んでいるうちに現場のことをより理解したいとして保育士の資格試験に挑戦した経験を語った。 実技試験で読み聞かせとピアノを選択。読み聞かせは「仕事柄、しゃべることは多少自信がある」ものの、ピアノは小学1年生のころにエレクトーンを習っていた程度で鍵盤に向き合うのは約40年ぶりだった。 子どもの小さい電子ピアノを借り、夜中に会合で酔っ払って帰宅してもヘッドホンをつけて練習したという。 古賀氏は政府の政策にもかかわらず、保育士不足が解消しない理由について、非常に厳しい労働環境のために結婚や出産などを機に退職したままの「潜在保育士」に職場復帰してもらえないことが一因だと指摘する。保育士の「犠牲」で園が回っている現状は変えなければならないと訴えた。
20歳前後の大学生は、ゴルフにどんなイメージを持っているのだろうか? 2019年に、筆者の所属する日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)が、武蔵野美術大学(武蔵野美大)で「ゴルフビジネス論」という講義を行うことになり、JGJAに所属する会員が専門に応じて前期、後期で1コマずつを担当。その中で「青少年にゴルフを あの手この手」というテーマで2回、講義をした。 大学での講義、筆者自身が受けたのはもう40年ぐらい前なので、今の大学の雰囲気を見るのもよいかと思った。なにより、ゴルフ界はこのコラムで何度も書いてきたが、ゴルフ人口減で困っている。「若い世代にゴルフをやってもらいたい」という切実な希望もある。 その対象世代のゴルフに対するイメージなどを生で聞ける機会だった。講義を提案したのはJGJA会員で、ゴルフ界の実情を知る武蔵野美大の北徹朗准教授。以前紹介したが、2015年のゴルフビジネスフォーラ
九州新幹線長崎ルートの未着工区間(新鳥栖-武雄温泉)を巡り、国土交通省がフル規格で整備する場合の佐賀県の負担軽減策として、整備新幹線の地方負担に関する法律やルールの改正を視野に入れていることが分かった。距離に応じて沿線自治体が負担する現行のルールから、受益の割合を勘案して負担する仕組みに変えることや、JRが国に支払う施設使用料の「貸付料」の運用規則の見直しが軸になる。佐賀県から負担軽減を提案された場合に検討に入る。 財源ルールの変更は、他の整備区間や候補の路線を抱える全国の自治体にも影響を与える。 国交省が想定するのは、地方負担の根拠法となる全国新幹線鉄道整備法(全幹法)の改正。現行法は、通過する距離に応じて沿線自治体に負担を義務付けている。長崎ルートの未着工区間は佐賀県内だけを通過するため、受益が大きいとみられる長崎県には負担が発生しない。 一方、道路法は国道がある都道府県の負担金の一部
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