大容量HDDの優等生は誰だ 故障しにくく信頼性が高いモデルは
HDDは大容量化に向かっている。大容量HDDは故障が怖い。どのメーカーのどのモデルを選ぶと運用コストを下げられるのだろうか。 クラウドストレージサービスを提供するBackblazeはHDDやSSDなどを数十万台規模で利用しており、その知見を故障率や寿命などの形で広く公開している。すでに10年以上のデータがたまっており、ブランドや容量ごとの情報が一目で分かる。 HDDの故障率はどう変化したのか 同社は2024年5月2日（現地時間）、自社のデータセンターにおけるHDDの故障率などを統計レポートとして発表した。2024年第1四半期（2024年1月1日～同3月31日）のデータだ。今回は「大容量HDD」の優等生も紹介した。 2024年第1四半期末の時点で、Backblazeは世界中のデータセンターに設置されたクラウドストレージサーバが内蔵する28万3851台のHDDとSSDを監視していた。 ここから
この3年でHDDの故障率はどう変わったのか
HDDを大量に利用する場合は故障率が運用コストに大きく影響する。そこで気になるのが、どのメーカーのどのモデルを選べばよいのかということだ。 クラウドストレージサービスを提供するBackblazeは複数のデータセンターで10年以上、大量のHDDとSSDを運用してきた。同社は2024年2月13日に自社のデータセンターにおけるHDDの故障率などを統計レポートとして発表した。2023年通年のデータの他、2021年、2022年との比較もある。 2022年第3四半期末の時点で、Backblazeは運用中のHDDのうち、27万222台を監視している。そのうち有効な統計データにならない466台を除外した26万9756台のHDDについて扱った。 3年間でHDDの故障率はどう変わったのか 今回の統計レポートでは、2023年通年でデータセンターにおいて顧客のデータの保存に使用されたHDDを対象とした。分析したモ
あなたの「SSD」はいつまで使えるのか
SSDは無音で動作するため、調子が良いのか悪いのか、よく分からない。いざ故障するとHDDと比較してデータのサルベージは難しい。どうすればよいのだろうか。 HDDとSSDの世代交代がいよいよ現実味を帯びてきた。 SSDは小型で高速、価格も落ち着いてきた。だが、使用中にちゃんと動作しているのか、何か問題が起きていないのかどうかが分かりにくい。 クラウドストレージサービスを提供するBackblazeは2023年6月15日、SSDの状態を「S.M.A.R.T.」（Self-Monitoring, Analysis, and Reporting Technology、以下、SMART）を用いて把握する方法を紹介した。同社は自社のデータセンターで約3000台のSSDを運用しており、そこで得た知見があるという。例えば、ベンダーによってSMARTの扱いが異なり、異なる情報が書き込まれているといった知見だ。
パスワード廃止に向かうGoogle 他社も続く
2023年5月3日、IT業界全体でパスワードを段階的に廃止する幅広い動きの一環として、Googleがある発表を行った（注1）。 Googleはパスワードの代わりに何を使うのか Googleの動きは、2022年にAppleやMicrosoftが起こした、パスワードレス認証規格の利用拡大を推進しようという行動に沿ったものだ。 Googleはパスワードレス認証規格「パスキー」（PassKey）を採用し、アカウント保持者がパスキーを作成できるようにした。 パスキーは認証情報をローカルPCやモバイルデバイスなどに保存する方式の一種で、FIDOアライアンスとW3Cが標準化している。パスキーを利用すると、顔や指紋のスキャンを利用したスマートフォンなどのデバイスへのアクセスと同じやり方で、アプリケーションやWebサイトへのサインインが可能になる。つまりパスワードを入力する必要がない。そのためフィッシング攻
2022年度の「IT導入補助金」は何がどうなる？ 3分で分かる変更点と新設枠
「IT導入補助金」とは、中小企業および小規模事業者を対象に、自社の課題やニーズに合ったITツールの導入費用の一部を国が補助する制度だ。効果として、業務効率化や売り上げの向上、人手不足の解消や働き方改革の促進などが期待されている。2022年度のIT補助金制度について、ミロク情報サービスでITコンサルを務める佐藤 航氏の解説を基に、各募集枠の概要と新設枠、変更点についてまとめた。 2022年度IT導入補助金3枠の概要と補助金額まとめ IT導入補助金は、2022年度で制度開始から6年目を迎える。補助対象とする企業は業種や組織形態によって資本金と従業員数の上限が定められており、製造業や建設業、運輸業では、資本金3億円以下または従業員数300人以下といった条件が設定されている（IT導入補助金事務局であるサービスデザイン推進協議会Webサイトで確認可能）。 補助金の募集枠は「通常枠」と、インボイス制度
大事なファイルを「Microsoft OneDrive」に保存してはいけないワケ
「Microsoft 365」のサービスを使ってファイルや情報を共有する方法は幾つか考えられる。しかし、かえってそれがユーザーを悩ませる原因にもなる。今回は、「ファイル共有」に関するお悩みに答える。 著者プロフィール：太田浩史（内田洋行 ネットワークビジネス推進事業部） 2010年に内田洋行でMicrosoft 365（当時はBPOS）の導入に携わり、以後は自社、他社問わず、Microsoft 365の導入から活用を支援し、Microsoft 365の魅力に憑りつかれる。自称Microsoft 365ギーク。多くの経験で得られたナレッジを各種イベントでの登壇や書籍、ブログ、SNSなどを通じて広く共有し、2013年にはMicrosoftから「Microsoft MVP Award」を受賞。 Microsoft 365にはファイルの保管場所に「OneDrive for Business」（以下
「実は分離できてません」？ 自治体が話したがらないネットワークの闇
「実は分離できてません」？ 自治体が話したがらないネットワークの闇：インターネット分離のITこぼれ話 最近はオンラインから対面取材に移行し、出張の機会も増え、妻からは「あなたは旅行ができていいね」なんて言われる日々……。出張取材では自治体に話を聞くことが多いのだが、どこの自治体からも「利便性のために、実は完全な”インターネット分離”ができていない」というグレーな話が聞こえてくる。自治体ネットワークを取り巻く“闇”とは――？ 「旅行に行きたい！」 子供たちの夏休みに合わせて、妻から旅行の提案があった。コロナ禍でテレワークが増え、外出する機会が減り続けたことで、いよいよストレスがたまってきたのだろうか。「もっとTokyo」なんて都民割の旅行割引も始まるようで、いろいろ制度を使ってみることも社会を知るうえでは有効だろう。 最近はオンライン取材から対面取材へ戻り始め、自身は出張に行く機会が以前のよ
ついにマイクロソフト警察出動？ 強硬手段でWindows 11を入れると起きること：657th Lap
「Windows 11」の正式リリースから半年が過ぎた。家電量販店には「Windows 11搭載」をうたうPCが並び、個人ユースのPCでは徐々にOSの切り替えも進んでいるようだ。 今回はインストール要件が厳しくなり、それがOS移行のハードルとなっている。要件を満たしていないPCでもWindows 11をインストールする“裏ワザ”を紹介するWebサイトもあるようだが、Microsoftはそうした“強硬手段”によってWindows 11を利用しようとする人に向けて、ある対策を考えたようだ。 Tech系情報サイト『Ars Technica』は、「システム要件を満たしていないPCにWindows 11をインストールすると『幾つかの要件が足りていない』と警告が表示される」と報じた。 Windows 11は、歴代のWindows OSの中でも最もシステム要件が厳しいと言われている。主なシステム要件は「
今度のMicrosoftは厳しいぞ 要件ガン無視で「Windows 11」をインストールしたら起きること：628th Lap
今度のMicrosoftは厳しいぞ 要件ガン無視で「Windows 11」をインストールしたら起きること：628th Lap どの時代にも法やルールの“穴”をかいくぐる人がいるのが世の常だ。10月6日（日本時間）にリリースと発表された「Windows 11」は、大丈夫だろうと思って要件を無視してインストールするとヤバいことになりそうだ。 結局「Windows 10」は“最後のOS”とはならず、「Windows 11」が登場することとなった。いろいろな臆測が飛び交ったが、リリース日は2021年10月6日（日本時間）と発表された。 Windows 10を利用しているユーザーは無償でアップデートできる予定なのだが、今回はインストールに必要なハードウェア要件が厳しい。PCによってはインストールを諦めざるを得ない人もいるだろう。 「多少要件を満たしていなくても、インストールできるだろう」と考えるのは
指摘される5Gのボトルネックとは？ 6Gにつながる「Beyond 5G」最前線
早くも「5G」の次世代無線通信システムの議論が始まっている。それが「6G」に先駆けてさらなる高速・大容量通信を追求する技術研究開発「Beyond 5G」だ。「5G」に潜むボトルネックとその解決策とは？ キャリアへの5G周波数割り当てもひとまず決まり、実証実験から実用への扉が開き始めた現在、夢のようなユースケースが限りなく語られる一方で、本当の実用化展開をリアル5Gやトゥルー5Gという言葉で具体的に語るベンダーが増えている。5Gユースケースの実現と、さらにその先のさらなる高速・大容量・多端末接続・低遅延の追求のために何が必要なのかを、6Gに向けて開発が始まった「Beyond 5G」の視点から整理してみよう。 「Beyond 5G」って何？ 5Gの次の世代の無線データ通信技術のこと。リアル5Gやトゥルー5Gという用語は、5Gの実力を実用レベルで示す製品やサービスが「夢の世界ではない」本物の技術
老舗アンチウイルスソフトがまさかの規約違反？ 大切なデバイスを守ってくれるハズが……：549th Lap
PCもスマホも、セキュリティ対策は欠かせない。まずはおサイフに優しい無償のアンチウイルス系のセキュリティ対策ソフトを入れる人も多いだろう。無償ソフトの定番の1つ「Avast Antivirus」は、公式情報では1988年に最初のバージョンが公開され、現時点で4億人以上のユーザーがいる歴史的なソフトだ。そんな人気ソフトに個人情報の転売疑惑が持ち上がっている。真相はいったい──？ Avast Antivirusがユーザーの個人情報を無断で収集して転売していたのでは？ という疑惑は、テック系サイトの「PC Magazine」と「Motherboard」が共同で調査し、それぞれが記事にしたことで発覚した。 両サイトが共同調査に至ったきっかけは、Avast Software社の関連企業であるJumpshot社から内部文書が流出したため。Jumpshot社は企業へのデータ販売をする企業だ。流出文書によ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
