ブラウザキャッシュの仕組みについてまとめた
Web開発において、ページの読み込み速度は非常に重要になります。 そのためにもブラウザのキャッシュは効率的なWebサイト運営に不可欠な機能です。 ブラウザのキャッシュには次のHTTPヘッダを設定することができます。 Expiresヘッダ Cache-Controlヘッダ Last-Modifiedヘッダ ETagヘッダ これらのキャッシュには強いキャッシュと弱いキャッシュで分類が可能です。 「Expires」「Cache-Control」は強いキャッシュであり、「Last-Modified」「ETag」は弱いキャッシュに分類できます。 強いキャッシュと弱いキャッシュ 強いキャッシュは設定された期間内は完全にローカルキャッシュを利用して、サーバーへのリクエストを行いません。 一方で弱いキャッシュはキャッシュされたリソースの検証が必要であり、ETagやLast-Modifiedヘッダを利用して
私が「IPv4 over IPv6」を DS-LiteからMAP-Eに変更した理由｜IP実践道場
この記事では、IPv6 IPoEプランにおける「IPv4 over IPv6」 機能である MAP-EとDS-Liteの違いについてご紹介します。 IPv4 over IPv6とは何かについては、以前アップした以下の動画で説明していますが、 簡単におさらいしておくと、IPoEのIPv6の通信を利用しつつ、IPv4インターネットへの通信も可能にする技術のことです。 IPv4 over IPv6には、いくつか方式があり、 代表的なものとして、MAP-E、DS-Liteがあります。 共通点として、契約プランが固定IPプランでない限り、1つのグローバルIPv4アドレスを複数の契約者で共有して利用しています。 グローバルIPアドレスとは、インターネット上での通信が可能なIPアドレスのことです。 下図が、DS-Liteの接続イメージです。 グローバルIPv4アドレスが契約者のルーターに割り振られるので
LINE情報漏えい 原因の韓国IT企業 関係見直し“私達が決める” | NHK
総務省は、LINEの利用者の情報が漏えいした問題で、運営会社のLINEヤフーに対し漏えいの原因となった韓国のIT企業、ネイバーとの資本関係の見直しの検討を早急に行うよう求めています。 これについてネイバーのトップは、「中長期的な事業戦略に基づいて私たちが決める問題だ」と指摘し、韓国政府とも協議を進めながら対応を検討する考えを示しました。 この問題をめぐり、総務省は4月、運営会社のLINEヤフーに対する2度目の行政指導で、情報漏えいの原因となった韓国のIT企業、ネイバーが、LINEヤフーの親会社に50％出資しているいまの資本関係の見直しについて、親会社を含めたグループ全体での検討を早急に行うよう求めました。 韓国の通信社、連合ニュースなどによりますと、この問題で3日、ネイバーのチェ・スヨン（崔秀妍）CEOは「資本関係の見直しを要求する行政指導自体が異例だ」と指摘した上で、「これに従うかどうか
中国語キーボードアプリに入力内容を傍受される欠陥あり、Baidu・Samsung・Tencent・Xiaomiなど
スマートフォン向けキーボードアプリの中には、予測変換機能を提供するために入力内容をクラウドに送信するものもあります。トロント大学の研究機関である「Citizen Lab」が中国語のキーボードアプリを分析した結果、9社中8社のアプリにキー入力を傍受できてしまう脆弱(ぜいじゃく)性が含まれていることが明らかになりました。 The not-so-silent type: Vulnerabilities across keyboard apps reveal keystrokes to network eavesdroppers - The Citizen Lab https://citizenlab.ca/2024/04/vulnerabilities-across-keyboard-apps-reveal-keystrokes-to-network-eavesdroppers/ Chinese
“ネット配信 NHKの必須業務に” 放送法改正案 衆院総務委可決 | NHK
インターネットを通じた番組などの提供をNHKの必須業務にすることなどを柱とする放送法の改正案が、衆議院総務委員会で賛成多数で可決されました。 放送法の改正案は、NHKの放送番組が社会生活に必要不可欠な情報として、テレビを持たない人にも継続的かつ安定的に提供される必要があるとして、インターネットを通じた同時配信と見逃し配信、それに番組関連情報の配信を必須業務にするとしています。 このうち、ニュース記事の文字情報をはじめとする番組関連情報は、番組と密接に関連があり、番組の編集上必要な資料に限定するとしています。 費用負担については、受信料を支払っている人は、追加の負担なく利用できるとしています。 一方で、スマートフォンやパソコンなどを持っているだけでは負担の対象とせず、公平負担の観点から、インターネットを通じてサービスが受けられる環境にあり、例えばアプリのダウンロードやIDの取得などを行って、
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