なぜアメリカのレンタカー会社はテスラを手放したのか？
昨年12月、米レンタカー大手・ハーツ（Hertz）がBEV（バッテリー電気自動車）２万台を売却して順次ICV（内燃機関搭載車）に切り替えることを運輸当局に通知し、売却を開始した。２万台は同社が米国内に保有する同レンタカーの11％に当たる。そのうちの約８割、1万6000台がテスラだった。この発表から４カ月ほどを経て、すでに半数が処分されたという。なぜ、BEVはレンタカーから退場なのだろうか。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） レンタカー市場からBEVが少しずつ「退場」している ハーツ・グローバル・ホールディングスは「BEVはICVに比べて修理費が高く、会社の収益に悪影響を及ぼしている」とコメントした。昨年12月の段階でハーツは、約６万台のBEVを保有していた。そのなかの２万台程度をまず売却すると発表した。新たにBEVを購入するかどうかは明らかにしていないが、追加のBEV放出の
電気自動車『Honda e』を衝動買いしてわかったこと〜自宅充電なしでBEVに乗ってみる - EVsmartブログ
10月に開催されたジャパンEVラリー白馬に参加してくれてEVsmartブログ編集長と意気投合。新車価格約500万円の電気自動車『Honda e（ホンダe）』を衝動買いしたフリーライター、篠原さんからの寄稿第一弾。EV購入に興味あっても踏み切れないという方に、ぜひ読んで欲しいレポートです。 マンション住まいで『Honda e』を衝動買い 上り坂は苦手だが、下り坂はうれしい（箱根・大観山展望台で） ホンダ初の電気自動車（BEV）「ホンダe」を購入して半年あまり。走行距離は約7500キロ。自宅は集合住宅で充電設備はないけれど、いまのところ困ったことはない。自宅での充電を懸念して、EVを諦めている人は結構いるかもしれない。あくまで一例として、自宅充電無しの「EVライフ」がどんなものかお伝えしたい。キーワードは、無料、減速、旅心。 環境問題を考えたわけではない。はっきりいって見た目の衝動買い。昨年1
スズキ、国内で軽EV100万円台 25年までに 鈴木社長に聞く、インドに続き投入 生産正常化はなお時間 - 日本経済新聞
スズキは2025年までに国の補助金などを活用して実質負担額を100万円台に抑えた軽自動車サイズの電気自動車（EV）を国内投入する。主力のインド市場に続く動きで、ガソリン車並みの水準に抑えて普及を目指す。半導体不足の影響については12月以降の世界生産が期初計画の7割程度にとどまり、正常化にはなお時間がかかる見通しだ。鈴木俊宏社長が24日、日本経済新聞などの取材で明らかにした。実質100万円台のE
中国の高速道路で電気自動車が「エラい目」に ユーザー急増で「充電の渋滞」が発生
【10月14日 東方新報】中国は10月1日の国慶節（建国記念日）から7日まで秋の大型連休を迎えたが、今年は「電気自動車で高速道路を走ったら、エラい目に遭った」という複数の体験談が話題となった。 「8時間のドライブのはずが16時間。渋滞したのは、高速道路でなく充電ステーションだった」。1日に中国南部の深セン市（Shenzhen）から湖南省（Hunan）に電気自動車で帰省したユーザーがSNSにショートビデオを投稿し、ネット上でトレンド入りした。道路状況はスムーズだったが、充電ステーションの行列で4時間、さらに充電で1時間を要した。待機中はトイレにも行けないので、水を飲むのも控えたという。 別のドライバーも「運転中に電池が切れそうになったため、車内温度が一時は40度近くになったがエアコンをつけるのを我慢した」という過酷な体験を披露。別のユーザーは「ガソリン車の友人とドライブしたが、目的地に着いた
｢テスラ→ポルシェへ乗り換えが加速｣高級EV市場で起きている"ある異変" 絶好調タイカンのしたたかな戦略
EV化が叫ばれても実態は… 現在自動車のEV化の話題が盛んである。とくにヨーロッパは急進的であり、2035年までにHVを含む内燃機関車の販売を禁止する方針を打ち出している。そのためには消費者に買ってもらわないといけないため、各国はさまざまなインセンティブをつけてプラグイン車（EVおよびPHEV：プラグインハイブリッド車）の販売を伸ばそうとしている。 その結果、ヨーロッパでは今年に入って販売の約16％がプラグイン車となっており、純粋なEV（以下BEV）だけで見ると7.6％となっている。ブランド別で見るとフォルクスワーゲン、BMW、メルセデスベンツがプラグイン車販売トップ3だが、BMWとメルセデスベンツは現状ではPHEVが多い。 資料① Are cars cleaner today? 資料② Plugin Vehicles Hit 19% Market Share In Europe In J
破産ゼロスポーツが郵便EVを納品できなかった本当の理由 | レスポンス（Response.jp）
EVベンチャーのゼロスポーツが1日、負債総額11億7700万円を残し、近く破産申請をすることを発表した。 ゼロスポーツは2010年8月、日本郵便から集配用EVとして1030台約35億円の受注をしたことで注目された。契約では1月に20台、2月末に10台の計30台を本年度中に、その後、来年度末までに残りの1000台を納品する予定だった。しかし、1月21日の最初の納期に車両が間に合わず、日本郵便から契約解除の通知および契約金の2割である約7億円が違約金として発生する通告があった。 報告を受けたメインバンクは2月に運転資金の口座を凍結、月末の給与の支払および取引先への支払いが滞ったゼロスポーツは、日本郵便からの違約金請求の可能性がある民事再生の道をあきらめ、破産申請による倒産の道を選んだ。 なぜ、2001年からコンバージョンEVの制作経験を持ち、実証実験として日本郵便に合計10台のEVを納品実績が
スズキのハイブリッドコンセプト、短距離なら実質電気自動車 - 日経トレンディネット
「普段、ごく普通に使っている分には、一滴もガソリンを使わずにすむのです」。説明担当者のこの言葉が、コンセプトカー「スイフト プラグイン ハイブリッド」の特徴を端的に表している。ガソリンエンジンを搭載しているので「ハイブリッド」の名が付いているが、走行に使うのはすべてモーターが発生する出力だ。しかも搭載バッテリーを家庭用などの一般コンセントや、充電スタンドなどの設備で充電する「プラグイン機能」を備えている。フル充電時の走行可能距離は、約20km（JC08モードによる計測値）だ。 つまり、このクルマは実質的に電気自動車（EV）なのだ。エンジンは、搭載バッテリーの残量が少なくなってきた場合に、発電機を駆動してバッテリーを充電するためだけに使う。このようなタイプのハイブリッド車を、「シリーズ（直列）方式」ハイブリッド、もしくは「レンジエクステンダーEV」などと呼ぶ。 現状のEVの最大の課題は、搭載
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トヨタ自動車、ラスボス感を漂わせて純EV車に本気かつ怒涛の殴り込み : 市況かぶ全力２階建
ヤマト、運転席から荷室へウォークスルーできる超低床EVトラック
日本電産、EV技術取得 三菱重工から300億円で買収 - 日本経済新聞
ホンダ、動力性能と燃費の両立狙う - 日本経済新聞