すギョいです トビウオ45秒間飛行の映像 ギネス世界記録認定 | NHK
NHKの自然番組で撮影された、トビウオが海面から飛び出て45秒間にわたって飛行した映像が、最も長く飛行したトビウオの記録としてギネス世界記録に認定され、撮影したクルーに認定証が渡されました。 東京 渋谷のNHK放送センターでは、トビウオの映像を撮影したカメラマンやディレクターらが集まって、ギネス世界記録の認定証の交付式が行われました。 映像は、2008年に放送されたNHKの自然番組「ダーウィンが来た！」のため、鹿児島県の屋久島に向かうフェリーの上から撮影されたものです。 映像では、海面から飛び出したトビウオが、時速30キロほどで走るフェリーと並行して左右に向きを変えながら飛行していて、途中、尾びれで海面をたたいて勢いが衰えないようにしながら45秒間にわたって飛んでいます。 専門家などによりますと、トビウオの飛行時間について正確な記録があるものとしては、1920年代にアメリカの研究者が報告し
知床 観光船遭難 通信設備を携帯電話で申請 国の検査を通過 | NHK
北海道の知床半島沖で26人が乗った観光船が遭難した事故で、事故の3日前に行われた国による船舶検査の際、会社側が搭載が義務づけられている陸上との通信設備として携帯電話を申請し、検査を通過していたことが分かりました。 携帯電話は航路で通信ができる場合にかぎり認められますが、現場海域には電波が届かないエリアもあり、専門家は「会社側の申請も疑問だが、国の検査にも問題がある」と指摘しています。 今月23日、知床半島の沖合で、26人を乗せた観光船「KAZU 1」（19トン）が遭難した事故から30日で1週間となり、これまでに捜索で見つかった14人の死亡が確認されたほか、29日は船体が海底に沈んでいるのが見つかりました。 事故の3日前には日本小型船舶検査機構が法律に定められた検査を実施し、機構を管轄する国土交通省は異常は確認されなかったと説明しています。 この検査の際、搭載が義務づけられている陸上との通信
30代半ば～50代半ばの世帯所得 20年余前と比べ100万円超減少 | NHK
政府の経済財政諮問会議で、30代半ばから50代半ばの世帯の所得が20年余り前の同世代と比べて100万円以上減少していたとする調査結果が報告され、岸田総理大臣は、所得の向上に向けて、きめ細かく人への投資に取り組む考えを強調しました。 総理大臣官邸で開かれた経済財政諮問会議には、岸田総理大臣のほか、鈴木財務大臣や山際経済再生担当大臣らが出席し、所得の向上と人的資本の強化などについて、意見が交わされました。 この中で内閣府の担当者は、年代別の世帯の所得の変化について、バブル崩壊後の1994年と2019年を比べた調査結果を報告しました。 それによりますと世帯の所得の中央値は、いわゆる「就職氷河期」世代を含む35歳から44歳の世代では104万円減少していたほか、45歳から54歳の世代では184万円減少していたとしています。 また、25歳から34歳の若い世代の単身世帯では、所得が比較的低い200万円台
「核共有」安倍元首相“現実直視し日本も議論進める必要ある” | NHK
アメリカの核兵器を同盟国で共有する「核共有」について、自民党の安倍元総理大臣は、ウクライナが核共有を実施しているNATO＝北大西洋条約機構に加盟していれば、ロシアの侵攻はなかったのではないかと指摘したうえで、日本も議論を進める必要があると強調しました。 自民党の安倍元総理大臣は3日の派閥の会合で、アメリカの核兵器を同盟国で共有して運用する「核共有」について、NATOに加盟している複数の国で実施されているとして「ウクライナがNATOに入ることができていれば、ロシアによる侵攻はおそらくなかっただろう」と指摘しました。 そのうえで「わが国はアメリカの核の傘のもとにあるが、いざという時の手順は議論されていない。非核三原則を基本的な方針とした歴史の重さを十分かみしめながら、国民や日本の独立をどう守り抜いていくのか現実を直視しながら議論していかなければならない」と強調しました。 一方、共産党の志位委員
東京都 新型コロナ 1万334人感染確認 先週月曜より約1900人減 | NHKニュース
東京都内の14日の感染確認は1万334人で、6日連続で前の週の同じ曜日を下回りました。 65歳以上の高齢者は1041人で、全体の10.1％となり、ことし初めて10％を超えました。 重症者も増えていて、都の担当者は「高齢者や基礎疾患のある人が重症化しているとみている」として対策の徹底を呼びかけています。 東京都は14日都内で新たに「10歳未満」から「100歳以上」の1万334人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1週間前の月曜日と比べておよそ1900人減りました。 前の週の同じ曜日を下回るのは6日連続です。 また、14日までの7日間平均は1万5446.3人で、前の週の84.9％でした。 7日間平均が前の週を下回るのは3日連続です。 濃厚接触者で症状があり、医師の判断で検査を行わずに感染と診断された「特例疑似症患者」は、420人でした。 14日確認された1万334
東京都 新型コロナ 5人死亡 1万7526人感染確認 日曜では最多 | NHKニュース
東京都内の6日の感染確認は日曜日としては過去最多となる1万7526人でした。 また、都は感染が確認された5人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は、6日都内で新たに「10歳未満」から「100歳以上」までの1万7526人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1週間前の日曜日のおよそ1.1倍で日曜日としてはこれまでで最も多くなっています。 6日までの7日間平均は1万8128.1人で、前の週の1.2倍余りです。 濃厚接触者で症状があり、医師の判断で検査を行わずに感染と診断された「特例疑似症患者」は、526人でした。 6日の1万7526人の年代別は ▼10歳未満が2530人、 ▼10代が2053人、 ▼20代が3055人、 ▼30代が3194人、 ▼40代が3016人、 ▼50代が1619人、 ▼60代が846人、 ▼70代が616人、 ▼80代が441人、 ▼9
大阪市 コロナ感染者の集計システムに1万2700件分入力漏れ | NHKニュース
大阪市は、1月下旬から2日にかけて新型コロナへの感染を確認した人のうち、1万3000件近くのデータが大阪府内の新規感染者の集計に反映できていなかったと発表しました。 感染の急拡大で保健所の業務がひっ迫し、集計システムへの入力作業が追いつかなかったとしています。 大阪市によりますと、集計に反映できていなかったのは、先月下旬から2日にかけて感染が確認された人のうち、およそ1万2700件分のデータです。 このうち7000件程度については2日までに入力を終えましたが、残りの6000件程度については終わっておらず、今月6日までに入力する予定だとしています。 一方、大阪府は、大阪市の集計が遅れていた7625人について、3日の感染者の発表に反映させたとしています。 原因について大阪市は、感染の急拡大で保健所の業務がひっ迫したうえ、先月下旬に集計システムに不具合が生じたことが影響したとしています。 このほ
大阪市 ５０歳未満のリスクない感染者に電話連絡取りやめへ｜NHK 関西のニュース
大阪市は、保健所の業務がひっ迫しているとして、感染が確認された人への電話連絡を５０歳未満のリスクのない人については取りやめる方針を決めました。 大阪市によりますと、もともとは２日以内に済ませることになっていた感染が確認された人への最初の電話連絡について、このところいっそう遅れが目立つようになり、なかでも４０代以上の軽症の人への連絡には１週間ほどかかっているということです。 こうした状況を受けて、大阪市は、今後、増加する可能性がある重症化リスクの高い人への対応を優先したいとして、感染が確認された人への保健所からの電話連絡を５０歳未満のリスクのない人については取りやめる方針を決めました。 これまで大阪市は、４０歳未満のリスクのない人には、携帯電話のショートメッセージで保健所の専用窓口を伝える対応をとってきましたが、こうした対象を広げることになります。 このほか大阪市では、感染者の集計作業にも大
在日米軍「感染拡大の責任明確化 利益もたらさない」｜NHK 沖縄県のニュース
在日アメリカ軍司令部は、施設区域などでの新型コロナの感染拡大が周辺自治体で感染が広がる要因になったという指摘があることについて、ＮＨＫの取材に対し、世界的に感染者が増加しており「責任の所在を明らかにすることは利益をもたらさない」などと回答しました。 沖縄や山口など、在日アメリカ軍の施設区域などでの感染拡大を受けて、ＮＨＫは先月、在日アメリカ軍司令部に、これまでの感染対策への認識などを書面で質問し、回答を得ました。 この中で、在日アメリカ軍司令部は去年９月以降、日本側との合意に反して兵士らの出入国時の検査を取りやめるなど、感染対策を緩和したことについて、「継続的に対策の見直しと更新を行っていて、関係者の健康を守るという約束を放棄したわけではない」としています。 また、日本政府が、アメリカ側の対策の緩和を確認したのは去年１２月だと説明していることに関連し、すぐに日本側に情報共有しなかった理由を
東京都 新型コロナ 2万1576人感染確認 初の2万人超 | 新型コロナ 国内感染者数 | NHKニュース
東京都内の2日の感染確認は、初めて2万人を超えて2万1576人となりました。感染の急速な拡大で家庭内感染や施設内感染、自宅療養者や宿泊療養者など過去最多となる数値が相次いでいます。都の担当者は、「誰もが感染者や濃厚接触者になる可能性がある」と述べ、感染防止対策の徹底を強く呼びかけています。 東京都は2日、都内で「10歳未満」から「100歳以上」の男女合わせて2万1576人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 都内で一日の感染確認が2万人を超えたのは初めてで、これまでで最も多かった先月28日の1万7631人よりもおよそ4000人多く、感染拡大が続いています。 1週間前の水曜日の1.5倍余りです。 2日までの7日間平均は前の週の1.5倍余りの1万6467.0人となりました。 1万6000人を超えるのは初めてです。 都の担当者は、「先週から1日1万人超える日が続き、き
東京 埼玉 千葉 神奈川 「まん延防止」の適用を要請 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染の急拡大を受けて首都圏の1都3県は国に対してまん延防止等重点措置の適用を共同で要請しました。 新型コロナウイルスの感染の急拡大を受けて東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県の首都圏の1都3県の知事はテレビ会議を開きました。 この中で東京都の小池知事は「かつてない猛烈なスピードでの感染拡大だ。『感染を止める、だが社会は止めない』。両方を実現する必要がある」と指摘しました。 そのうえで「一つの経済圏や生活圏を構成する1都3県だ。タイミングを逸することなく危機感の共有を図り、地域の実情に応じた対策を一体となって進めることが重要だ」と強調しました。 会議では1都3県が国に対して、まん延防止等重点措置の適用を共同で要請することを決め、要請しました。具体的な措置内容は今後詰めの調整を行うことにしています。 感染の急拡大を受けて東京都内では病床の使用率が上昇していて16日現在で19.3
岸田首相 “感染急拡大地域 全員入院を見直し自宅療養も” | NHKニュース
オミクロン株に対する医療提供体制を確保するため、岸田総理大臣は、感染が急拡大している地域では、陽性者全員を入院させるなどとした対応を見直し、症状に応じて宿泊施設や自宅での療養を認める考えを明らかにしました。 岸田総理大臣は年頭にあたって、4日に三重県伊勢市の伊勢神宮に参拝したあと、記者会見しました。 冒頭、岸田総理大臣は「本年を大胆に挑戦を行い、新たな時代を切り開くための1年としていきたい。一方で、慎重であるべきところは慎重に物事を進めていくという謙虚さを忘れないよう肝に銘じる」と述べました。 そして、新型コロナウイルス対策について、新たな変異ウイルス、オミクロン株の市中感染が急速に拡大する最悪の事態に備えるため、水際対策の骨格を維持しつつ、予防、検査、早期治療の枠組みを一層強化し、国内対策に重点を移す準備を始める考えを明らかにしました。 具体的には、新型コロナの飲み薬の確保に向けて、来月
正社員のはずが… 不安定化する“中流”の働き方 | NHK | WEB特集
「このままだと、正社員として残ることはできません」 50代の男性は、突然会社からこの言葉を告げられました。安定した正社員から、会社に雇われず仕事を請け負う「業務委託契約」への切り替えを迫られたのです。基本給が手に入らなくなり、収入は大きく落ち込むといいます。 「本当に生活していけないレベルですね」 これまで社会の“中流”を支えてきた正社員。 安泰だと思われていたその地位が、いま揺らいでいます。 （社会部記者 宮崎良太 吉田敬市／おはよう日本ディレクター 中村幸代） 食品販売会社の正社員として、訪問営業を行っている50代男性です。 もともと20年以上、広告代理店の営業マンとして正社員で働いてきましたが、6年前に会社の業務縮小でリストラ。当時、既に50歳を過ぎていて、正社員への転職は厳しく、受かってもいわゆる「ブラック企業」ばかりでした。 10社ほどを転々とし、去年ようやく今の会社に就職が決ま
「経口中絶薬」の使用 承認申請 国内初 手術伴わない選択肢 | NHKニュース
人工妊娠中絶を外科的な処置をせずに薬で行う「経口中絶薬」について、イギリスの製薬会社が国内での使用を認めるよう22日、厚生労働省に承認を申請しました。 承認されれば国内で初めての経口中絶薬となり、手術を伴わない選択肢ができることになります。 承認の申請が行われたのは、イギリスの製薬会社「ラインファーマ」が開発した、人工妊娠中絶を外科的な処置をせずに薬で行う「ミフェプリストン」と「ミソプロストール」の2種類です。 ラインファーマなどによりますと、この2種類の薬を順番に服用することで、妊娠の継続を止め、排出されるということで、治験の結果では、妊娠9週までの120人に薬を投与した結果、93％に当たる112人が24時間以内に薬だけで中絶を完了したということです。 残る8人は、一部が体内に残り外科的な処置が必要になったり、時間内に排出されなかったりしたということです。 また、およそ60％に当たる71
大阪市が概算「ＩＲ予定地の土壌改良などに約８００億円負担」｜NHK 関西のニュース
大阪府と大阪市が誘致を進めるカジノを含むＩＲ＝統合型リゾート施設をめぐり、大阪市は、予定地の「夢洲」の土壌改良や液状化対策などにかかる費用として、およそ８００億円を市が負担するという概算をまとめ、来年の定例市議会に諮ることになりました。 大阪府と大阪市は、大阪湾の人工島、「夢洲」へのＩＲの誘致を目指していて、延べ床面積であわせて７７万平方メートルに、カジノのほか、国際会議場や展示場、大型の宿泊施設や娯楽施設などを整備する方針です。 予定地の「夢洲」は土壌改良や液状化対策が必要となりますが、大阪市は、事業者側ではなく、土地を所有する市が費用を負担する方針を示し、これらにかかる費用の算出作業を進めてきました。 その結果、このほど、土壌改良と液状化対策などに、あわせておよそ８００億円が必要だとする概算をまとめました。 市では、来年２月の定例市議会に諮る方針ですが、議会内には、多額の公費投入に批判
マスク未着用注意に立腹し暴行で下半身不随に 容疑者逮捕 神戸 | NHKニュース
去年5月、神戸市でマスクを着けるよう注意されたことに腹を立てて相手に暴行を加え、後遺症が残る大けがをさせたとして、25歳の容疑者が7日、逮捕されました。調べに対して容疑を一部否認しているということです。 逮捕されたのは神戸市長田区の運送業、渡邊竜太容疑者（25）です。 警察によりますと、渡邊容疑者は去年5月31日、神戸市兵庫区の駐車場で、近くに住む65歳の男性の首を絞めて地面に背中を打ちつけるなどの暴行を加え、首に大けがをさせたとして傷害の疑いが持たれています。 男性との間に面識はなく、マスクを着けずに歩いていたところ、注意されたことに腹を立てて暴行したということです。 男性は下半身不随の後遺症が残っているということです。 警察は防犯カメラの映像を分析するなどして捜査を進め、事件から1年半余りが過ぎた7日、容疑者を逮捕しました。 調べに対して、渡邊容疑者は「背中を打ちつけたことに間違いない
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ロシア発『ウッドショック』の衝撃 ～もう家が買えない！？～ | NHK | ビジネス特集
大阪府 新型コロナ 過去最多63人死亡 新たに1万939人感染確認 | NHK
大阪府 新型コロナ 新たに5396人感染確認 過去最多に | NHKニュース
大阪府 新型コロナ 新たに3760人感染確認 2日連続で過去最多 | NHKニュース
