26歳｢溶接ギャル｣逃げた先に見つけた最高の天職
福井市にある勝倉ボデーのガレージには、修理やカスタム作業の途中の自動車やバイクが並んでいて、その周りにはガスバーナーをはじめとするさまざまな道具や塗料が並んでいた。そんな職場の中でキビキビと働く粉すけさんは格好よかった。 溶接ギャルという珍しい肩書や、歯に衣着せぬ発言でSNSでは人気が上がり、テレビにもたびたび出演している。最近では、有名企業とのコラボレーションもしているという。 粉すけさんは、どのような道のりを経て板金塗装企業の社長になったのか？ これからどこを目指して行くのか？ 勝倉ボデーの社内で聞いた。 「私は生まれも育ちも福井県福井市なんですが、家庭環境はちょっとぐちゃってるんですよ」 粉すけさんの実家は創業100周年を迎える大きな会社を経営している由緒正しい家だった。粉すけさんの実母は2人姉妹の子どもを産んだが、妹の粉すけさんは子供のできなかった実母の姉夫婦に養子に出されたという
幸せな組織をつくれる人と不幸にする人の決定差
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リコー､｢360度カメラ｣に見いだす大転換への道
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固定資産税を払う人がたまげる鑑定の仰天裏側
家を買って家賃負担がなくなったと思ったら、もれなくかかる固定資産税。意外に高くてマイホームの幻想に気づかされる。3年に1度評価替えがあり、今年はその年にあたる。税を集める市町村の税務課が、全国約40万地点の評価を不動産鑑定士に発注する。その発注状況を調べると、業界団体と随意契約する馴れ合いのような実態がわかってきた。 自らも市町村の鑑定評価の仕事をして、「でたらめな契約に愛想が尽きた」という茨城県の不動産鑑定士、永井義久さんの協力で調べた。 茨城県の44市町村のうち、31市町村は随意契約で発注先を決めている。言うまでもなく、随意契約とは、複数の参加者が価格を競う競争入札によらず、適当と思われる相手を選んで結ぶ契約方式。反対が競争入札だ。そして、30市町村は業界団体である茨城県不動産鑑定士協会に「丸投げ」をして、傘下の鑑定士間の調整だけでなく、報酬の支払いまで任せている。 不動産鑑定士に3年
ジム･ロジャーズ｢S&P500への投資は損になる｣
ファイナンシャル・プランナーの花輪陽子です。ジム・ロジャーズ著『大転換の時代 世界的投資家が予言』（プレジデント社）から、2021年の資産運用について考えていきたいと思います。 S＆P500に投資しても儲からない時代が来る 「鉄板の株式投資」と言えば、アメリカのインデックス（指数）投資です。S&P500への投資はいつ始めても、長期保有をすればプラスになるとも言われてきました。 しかしロジャーズ氏はこう警告します。「ここ20年間はアメリカの代表的な株価指数であるS＆P500のインデックス（指数）を買っていれば儲かっていたかもしれない。だが、これから向こう20年は儲からないと思う。今であれば、どちらかと言えば（日経平均株価など）日本のインデックスを買うべきだ。しかし多くの人はすでに上がった資産を買いたくて、日本のインデックスには手を付けないだろう」 S&P500は、とくにリーマンショック以降4
｢給料が高く有休も多く取れる会社｣トップ200
その際、着目する項目の1つに「休暇が取得しやすいか」がある。厚生労働省の「令和2年就労条件総合調査」では有給休暇の年間平均取得日数は10.1日、有給休暇取得率は56.3％と、前年度と比較しそれぞれ0.7日増、3.9ポイント増と過去最高となった。年5日の有給休暇取得義務化が2019年4月より施行され、政府も有休休暇を取得しやすい環境整備を進めている。 そして、「休暇が多く取れて年収も高い」という、好待遇の会社を探すために、『就職四季報』の掲載会社の中から、有給休暇取得日数が15日以上の会社をピックアップし、平均年収が高い順にランキングした。それが「有給休暇が取りやすく年収が高い会社ランキング」で、その上位200社を紹介していく。なお、同順位の際は有給休暇取得日数順に並べている。 年収1000万円を超える企業は17社 有給休暇15日以上取得し、かつ年収1000万円以上の会社は17社と2020年
元ガンプラ少年が｢動くガンダム｣実現した半生
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あの4Kテレビが｢暗い｣というとんでもない衝撃
「なぜ、4Kテレビをたくさん売ってしまったのか……」 首都圏某所に店舗を構える中小電器店の店主は悔悟の日々を送っている。昨年12月に高精細、高画質を標榜し鳴り物入りで始まった4K8K衛星放送。この店では4K放送が始まる前までに1台30万円ほどの「4Kテレビ」をなじみの客を中心として、数十台売った。 「4K放送の映像は別世界」「東京五輪はきれいなテレビで見たほうがいいよ」。昨秋、店主は顧客らに繰り返しこう勧めた。4K8K放送は2K（フルハイビジョン）よりも鮮明な映像が売り。テレビCMやパンフレットなどにうたわれていたフレーズを売り文句とした。 ところが、昨年の放送開始からほどなく、この店主は4Kテレビの販売をきっぱりやめてしまった。理由は放送を見た客の反応があまりに「想定外」だったからだ。 いざ4K放送が始まると、テレビの購入者から「画面が暗い」「暗すぎて鮮明かどうかもわからない」との苦情が
日本人はなぜ｢論理思考が壊滅的に苦手｣なのか
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｢無印良品×北欧×自動運転｣の意外な仕掛け
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バブル崩壊の｢わかりやすい号砲｣が鳴った
日本時間1月3日早朝、ドル円相場は2018年3月以来の安値となる1ドル＝104.10円をつけた。米中貿易戦争、政府機関閉鎖、これらを受けたアメリカの金利低下やアメリカ株安への不安が強まっていた。そこへ、同日、アップル社が業績予想の下方修正を発表したことが、もともと投資家にあった世界経済減速の疑いを確信に変えさせた格好である。 しかも、下方修正の理由が「中国での販売不振」であったことも不安を一段と高めることに寄与したと見受けられる（ただし、スマートフォン市場の飽和感に基づいた下方修正であって、米中貿易戦争が直接原因ではないとも思われる）。その後、ドル円は買い戻され、本日東京時間午前では1ドル＝107～108円を推移しているが、1カ月前に比べ水準は明確に切り下がった。 バブル崩壊にはえてして「分かりやすい号砲」が必要である。10年前の前回はそれがパリバショックやリーマンショックと呼ばれた。今回
｢給料が高くて新卒が辞めない会社｣TOP200 | 就職四季報プラスワン | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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企業で｢Mac｣がどんどん導入されているワケ | スマホ・ガジェット | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
アップルは11月7日、新モデルとなる薄型ノートMacBook Airと、大幅に性能が強化された小型デスクトップMac miniを発売した。10月30日にニューヨークで開催されたイベントで、新型iPad Proとともに発表された製品だ。 発表された製品はいずれも、個人が自分のコンピュータとして活用するうえで重要となる価格を比較的抑えつつ、Mac miniやiPad Proは非常に強力なパフォーマンスが得られ、またMacBook Airも多くの人にとって十分な性能を備え長く使える点を重視していた。 これらの製品は個人だけでなく、ビジネスの現場でもより受け入れられる可能性がある。その理由について迫っていこう。 セキュリティが「リスク」になっている時代 セキュリティやプライバシーは、世界中のどの企業や個人にとっても重要だが、アメリカ企業はより注意深くなっている側面がある。情報が安全ではないことは、
タイミング最悪｢ゴーン逮捕｣にフランス動揺 | ヨーロッパ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
日産自動車会長カルロス・ゴーン逮捕という衝撃的な事件は、日本とフランスの交流においてこれ以上ないタイミングで起きたと言っていい。なんせ2018年は、日仏交流160周年の記念すべき年であり、日本とフランス双方で幅広いイベントが開催されている。7月14日には、パリのシャンゼリゼ大通りで行われたフランス軍の軍事パレードには安倍首相も招待された（参加したのは河野太郎外相）。日本とフランスの関係は、かつてないほど良好だ。 逮捕の朝にルノー・日産幹部がスピーチ しかも、ゴーンが逮捕された11月19日は日仏のビジネス関係者にとってかなり特別な日だった。フランス商工会議所は、創立100周年を記念する行事のフィナーレと銘打って、日仏の政治やビジネスのキーパーソンを集めて「日仏ビジネスサミット」を開いていたのだ。 皮肉なことに、この日の朝一番10時15分にスピーチをしたのは、ルノー名誉会長のルイ・シュバイツァ
グーグルは､社員を｢恍惚状態｣にさせている
「バーニングマンに行ったことのないやつは、シリコンバレーの住人とは言えない」とイーロン・マスクが言い切るとおり、最近のシリコンバレーでは、「自分を超える体験をすること」が流行している。 かつては、50年以上の修行の末に僧侶がようやく会得するような脳の状態――理性をつかさどる前頭前野の活動が低下する一方、セロトニンやドーパミンをはじめとする神経伝達物質が活性化し、圧倒的な集中力が生まれることによって、パフォーマンスが500%アップするといわれる境地――を、テクノロジー、心理学、薬学、神経科学などの発達によって、誰でも、簡単に、安全に、体験できるようになったからだ。 今回はこのシリコンバレーでの新たな潮流について書かれた『ZONE シリコンバレー流 科学的に自分を変える方法』の中から、従業員の最高のパフォーマンスを引き出すためにグーグルがやっている取り組みを紹介する。 グーグル社員が参加する「
ガンダム安彦氏が｢ORIGIN｣に託した情念
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新作ガンダムの｢作画｣が圧倒的に凄い理由 | ゲーム・エンタメ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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円谷プロ｢ウルトラマン｣､完全勝訴の全内幕
円谷プロダクションは4月24日、米国で起こしていた“ウルトラマン”シリーズの著作権に関連する訴訟について、円谷プロダクションの主張すべてが認められる完全勝訴の判決が、米カリフォルニア州連邦地裁で出たことを発表。円谷プロダクション経営管理部ゼネラルマネージャーの高橋良太氏が記者会見に出席した。 まだ一審判決が出た段階ではあるが、円谷プロダクションは新証拠が出される可能性は低いとして、海外展開を控えていたウルトラマン旧作6シリーズ（ウルトラQ、ウルトラマン、ウルトラセブン、帰ってきたウルトラマン、ウルトラマンエース、ウルトラマンタロウ）について、積極的に海外展開する考えだ。 この裁判は1976年に円谷プロダクションの当時の社長であった円谷皐氏（円谷英二氏の次男）が、タイで映像制作プロダクション会社「チャイヨー・プロダクション」を経営していたソンゲンチャイ・ソンポテ氏にウルトラマンシリーズの日本
48歳で課長になれなかった男の｢以後の人生｣
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