日本の教育システムや大学受験に疑問を感じる若者は少なくない。広い世界に出て学びたいと考え、海外に飛び出す学生もいる。世界中から2万人以上が出願するものの、合格率はわずか1.2%ほどだというアメリカのミネルバ大学がそれだ。
4月15日、米リーハイ大学の宗教学教授、ジョディ・アイクラー=レヴァイン氏はズーム(Zoom)での講義を終えると、そのまま仕事場として使っている客用寝室で眠りに落ちた。以前から講義は疲れるものではあったが、こんな「昏倒」するように寝入ってしまったのは初めてだという。 ギャラリー:コロナ危機下の世界の日常、ナショジオとマグナムの写真家が撮った 写真27点 つい最近まで、アイクラー=レヴァイン氏は、実際の教室で大勢の学生を相手に講義を行っていた。そこでは、学生たちがどう感じているかを容易に把握できた。だが、新型コロナウイルス感染症COVID-19のパンデミック(世界的大流行)によって、その環境は一変した。 世界の人たちと同じように、彼女の生活はバーチャル空間に追いやられた。リモート講義のほかにも、週に一度の学部懇親会、友人たちと芸術について語り合う会、ユダヤ教の「過越(すぎこし)の祭り」など、
新型コロナウイルスの世界的流行を抑えるためには、外出規制などの措置を、2022年まで断続的に続ける必要がある――。こんな予測を米ハーバード大の研究チームが発表した。措置が必要な期間は、抗ウイルス薬やワクチンの開発、救急医療態勢の拡充などで短縮できるとしている。14日、米科学誌サイエンス(電子版)に論文が掲載された。 【インフォ】国内で確認された感染者数(都道府県別) 研究チームは同じコロナウイルスで、一般的な「風邪」の原因になる二つのウイルスの毎年の感染状況から、米国のデータをもとに25年までの感染者の推移を推定した。その上で、季節によるウイルスの広まりや免疫の持続期間などを評価。多くの人が感染し、集団免疫を獲得して流行が抑えられるまでの時間を調べた。 その結果、今回の流行が終わった後も、外出規制を1度だけで解除すればすぐに第2波が来ることなどが判明。感染者数のピークが救急医療態勢の能力を
IT(情報技術)企業の経営者の中には、自身のアイデンティティーやクリエーティブな発想を反映するかのような、独特のファッション観を持つ人が少なくない。台湾茶カフェ、ゴンチャジャパン会長兼社長兼最高経営責任者(CEO)の原田泳幸さんは、日米のアップルに在籍していた当時、そんな個性派の姿を何人も目に焼き付けた。きら星のごとく現れるIT起業家たちの装いに触発され、スーツとは異なるビジネススタイルやカジュアルウエアの着こなしを体得した。新しい時代の仕事の装いについて、率直に語ってもらった。 【写真はこちら】トップの服は「会社の顔」 ゴンチャジャパン原田社長 ――アップル創業者のスティーブ・ジョブズさんといえばタートルネックの黒ニット、ジーンズ、スニーカー。究極のシンプルな服装を貫きました。 「あのタートルはイッセイミヤケで、同じものを何枚も持っていたんです。シンプルにこだわる彼の服装は、アップルの製
創業360年で、滋賀県内でも有数の歴史を誇る大津市中央3丁目の和菓子店「藤屋内匠(たくみ)」が今月末で閉店することになった。江戸期から大津を代表する菓子の老舗として愛されてきたが、店主が79歳と高齢で後継者もなく、断腸の思いでのれんを下ろす。 【写真】老舗の風格を漂わせる藤屋内匠の外観 藤屋内匠は1661(寛文元)年、現在の場所で創業。京都御所に献上し、膳所藩や石山寺などに御用菓子を納めてきた。米飴(こめあめ)を練り込んだあんを包んだ「汐美(しおみ)饅頭(まんじゅう)」や、近江八景をかたどった落雁(らくがん)などが江戸期以来の看板商品だ。 店主遠藤仁兵衛さんは、膳所高生時代から菓子作りを手伝い、先代の祖父が亡くなったのを機に、24歳で店を継いだ。初代から店主が「遠藤仁兵衛」を名乗る習わしで、元の名前「栄一」から戸籍も替えて13代目に。「いい材料で心を込めて作る」を信条にのれんを守ってきた。
千葉県館山市は25日、前ZOZO社長で現スタートトゥデイ社社長の前澤友作氏から20億円のふるさと納税があったと発表した。館山市はデイリースポーツの取材に対し、20億円の寄附は館山市としては過去最高であるとし、今後の有効活用を約束した。また前澤氏は、ふるさと納税の返礼品は辞退している。 【写真】いかにも高そうな絵画が…前澤氏の自宅をチラリ 館山市が報道各社にFAXで送信した文書によると、「昨日(令和元年12月24日)、(株)スタートトゥデイ代表取締役社長の前澤友作氏から館山市へふるさと納税により多額のご寄附を頂きました。ご寄附いただいた額は20億円です」と記されている。 館山市はデイリースポーツの取材に、この多額の寄付を聞いた際は「びっくりした」とコメント。ふるさと納税は、17の項目があり、納税者が使用目的を選ぶことが可能。前澤氏はその中の「観光振興に関する事業」を選択し、20億円を観光振興
日本生産性本部(東京・千代田)の2019年度日本版顧客満足度指数(JCSI)調査において、ビジネスホテル部門ではドーミーインが首位となった。2018年までは4年連続で1位だったリッチモンドホテルを退けた形だ。ビジネスホテルブランドで人気を博するドーミーインが選ばれる理由について考察したい。 コンビニがコーヒーで成功して、ドーナツで失敗したシンプルな理由 まず、現在のホテルの競争環境はどのようになっているのだろうか。 ホテルのカテゴリーとしてよく知られた区分に“シティホテル/ビジネスホテル”がある。その違いは料金の高低という解釈をする人もいるが、とすれば繁忙期のアパホテルは料金が高騰するのでシティホテルである。 だが実際のところ、両者は提供されるサービスでカテゴライズされる。宿泊以外にもレストランやバー、宴会や婚礼、ヘルスクラブ(フィットネスクラブ)といった多彩なサービスを提供するのがシティ
【記者:MATTHEW LYNN】 30歳までの起業家を対象とした政府のスタートアップローン、学生のビジネスチャンスへの意識を高める学校でのチャリティー活動、学生の素晴らしいアイデアに投資する大学、20歳そこそこの若者に投資するベンチャーキャピタル、魅力的な融資を提供する銀行──若い起業家を支援する制度はたくさんある。 マイクロソフト(Microsoft)のビル・ゲイツ(Bill Gates)氏、フェイスブック(Facebook)のマーク・ザッカーバーグ(Mark Zuckerberg)氏、アップル(Apple)のスティーブ・ジョブズ(Steve Jobs)氏──大学在学中あるいは卒業直後に起業した彼らに触発された私たちは、20代創業者の神話に陥っている。 しかし新たな研究によれば、大半の企業は40代以上の創業者によって興されている。さらに注目すべきことに、大成功する会社は大抵、創業者が5
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