大都市圏の給与に見る、 リモートワーク の未来：「より確かな給与制度ができるだろう」 | DIGIDAY［日本版］
リモートワークの導入がこのまま進めば、どこにいても仕事ができるという新しいトレンドはさらに普及する。そして国や地域を問わずに人材を求める企業や、リモート中心の文化を積極的に包容する企業が現れるに伴い、居住地域による給与格差という課題に直面する企業はさらに増えるだろう。 デジタルマーケティング業界に明るい人材派遣会社のスフィア・デジタル・リクルートメント（Sphere Digital Recruitment）にとって、「居住地不問」の条件で新規に開発者を探すことは、ごく単純な作業のように思われた。理想的な候補者はトルコで見つかったのだが、この人の希望する給与は、英国のオックスフォードに在住する人々と同程度の水準だった。 しかし、トルコではすでに別のスタッフを雇用しているため、報酬は現地の市場に合わせて決めなければならない。一方、この採用候補者は、英国在住のスタッフと同じ経験を持ち、同じ仕事に
リモートワークに「潤い」もたらす、5つの些細なアイデア：米マーケティング業界の経営層たちの場合 | DIGIDAY［日本版］
米国の人気シンガーソングライターのドリー・パートン氏は、1日5時間しか眠らない。そして日の出よりずっと前に起床する。同氏の活動は実に幅広く、米国エンタメ業界における女王とも呼べる存在だ。ニューヨーク・タイムズ（The N […] 米国の人気シンガーソングライターのドリー・パートン氏は、1日5時間しか眠らない。そして日の出よりずっと前に起床する。同氏の活動は実に幅広く、米国エンタメ業界における女王とも呼べる存在だ。ニューヨーク・タイムズ（The New York Times）で連載を行うベストセラー作家でもあり、昨年は2本の映画を撮影。さらにモデルナ（Moderna）のワクチン開発に100万ドル（約1億400万円）の寄付も行っている。12月に行われたマリ・クレール（Marie Claire）のインタビューで、同氏は次のように語っている。 「一番いい仕事ができるのが、朝の3時から7時。世の中が
D2Cブランド は、 テレビCM をどのように測定しているか？ | DIGIDAY［日本版］
パンデミックの拡大により、テレビCMのコストが下がり、D2Cブランドが実験的にテレビCMを活用するようになった。しかし、D2Cブランドは、デジタルチャネル特有の高度な測定機能や直接的なアトリビューションに慣れきっている。そのため課題も少なくなかったという。 新型コロナウイルスによるパンデミックは、D2Cブランドのマーケティングにも大きな打撃を与えた。屋外広告のようなこれまで多く使われてきたチャネルは効果がなくなり、テレビや動画などは大きくその地位を上げた。 マック・ウェルドン（Mack Weldon）やサードラブ（ThirdLove）といったブランドは実験的にテレビCMを活用するようになった。両社にとって新たな試みで、課題も少なくなかったという。D2Cブランドは、デジタルチャネル特有の高度な測定機能や直接的なアトリビューションに慣れきっている。最近はテレビCMでもより詳細な測定を行えるよう
ブランド名ではもう売れない、「ミレニアル世代」攻略法：重要なのはマイクロコミュニケーション | DIGIDAY［日本版］
6月に香港で開催された、アジア最大級のカンファレンス「RISE」では、フラット化する世界に生まれる新サービスの数々を見た。その価値観はモノを所有しない「フラットな価値観」を持つ、ミレニアル世代に相通じる。いまブランドが目を向けるべきミレニアル世代へのアプローチ方法とは？ーー顧文瑜氏によるコラム。 本記事は、マッキャン・ワールドグループ傘下のマーケティングコミュニケーションエージェンシーであるモメンタム ジャパン（Momentum Japan）の顧文瑜（こ・ふみゆ）氏による寄稿です。 7月9日~12日、アジア最大級のインターネットカンファレンス「RISE（ライズ）」が、香港で開催されました。日本では、あまりピンと来ないかもしれませんが、RISEは、ひと言で表すならば、「アジアマーケットに売り込みたい、世界またアジアのスタートアップが一同に会する、スタートアップの饗宴」といったところ。 Adv
「仮想通貨でインフルエンサーマーケティングを変革する」：indaHash、女性起業家の野望 | DIGIDAY［日本版］
2月22日〜23日に開催された、社会を変える化学反応を生み出す「MASHING UP」に登壇した、インフルエンサーマーケティングでいま話題のindaHash共同創業者のバーバラ・ソルティシンスカ氏。仮想通貨でブランド、インフルエンサー、ユーザー全員がWin-winとなる世界を実現しようとする構想について語った。 日本でも注目が集まるインフルエンサーマーケティング。DIGIDAYが実施したアンケートでも、回答者の45%がブランド認知向上のためにインフルエンサーマーケテングを活用したいとする一方、半数以上がキャンペーンに最適なインフルエンサーの発掘やインフルエンサーのマネジメントに苦労している現状がわかった。 そんなインフルエンサーマーケティングに一石を投じようとする女性起業家がいる。世界的なブランド企業とソーシャルインフルエンサーを繋げるための完全に自動化されたプラットフォームを運営するin
「ペイパルマフィア」が日本のスタートアップを狙う理由：「IPOが容易」「創業者の質が高い」 | DIGIDAY［日本版］
PayPal（ペイパル）創業者ピーター・ティール氏らは「ペイパルマフィア」と呼ばれ、ペイパル売却後も複数の起業を成功し、現在はシリコンバレーのスタートアップ育成で重要な役割を担っている。ティール氏のベンチャーキャピタルの拠点が、Foundersfund（ファウンダーズ・ファンド：創業者によるファンドの意）だ。同社の人工知能スタートアップDeepMindへの投資は、Googleによる4億ポンド（約630億円）の買収につながっており、機械学習の波を先にとらえたものだった。 ユニコーン（評価額10億ドル以上の非上場ベンチャー）である配車サービスLyftへの投資を成功させている、Foundersfundパートナーのジェフ・ルイス氏は5月13〜14日に千葉・幕張で開催されたSlush Asiaに登壇。ルイス氏は、DIGIDAY［日本版］の取材に応じ、既に日本のスタートアップ十数社と会合をもったことを
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
暗号通貨、 インフルエンサーマーケティング と出会う：Google & Facebook への広告禁止の末 | DIGIDAY［日本版］