www.zebraimaging.com 512.600.6523 This is a color hologram we created with data from Google Sketchup. The model is of downtown Seattle. The building heights in this hologram get up to about 10 inches.
世界の見方が変わる地図たち 今回は、world mapper.com を紹介するよ。 このサイトでは、世界各国の人口、輸出入品目、平均寿命などのさまざまな統計を、世界地図の形で視覚的に表しているんだ。きっと世界の見方が変わると思うよ(ミシガン大学とシェフィールド大学の研究者が作成していて、ソースが示されているから信頼性もあるよ。統計の基準年は断りのない限り2002年だよ) クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示 © Copyright SASI Group (University of Sheffield) and Mark Newman (University of Michigan). -------- まずは面積 メルカトル図法にだまされてたけど、実は日本ってそれほど小さくないよね? これを人口比に対応させると うわ、中国が広がるのは予想してたけど、インドも大きいね!そしてロシアが
前の記事 iPod Nano腕時計のいろいろ:10ドルの自作品も 豪華なプライベートジェット、内部を拝見:ギャラリー 次の記事 統計よりも「1人のストーリー」が有効な理由 2010年9月17日 サイエンス・テクノロジー コメント: トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Jonah Lehrer 米軍のヘリコプターで救済されたパキスタンの洪水被害者たち。画像はWikimedia [チリの鉱山で起きた事故は、人々の高い関心をひきつけている。一方で、パキスタンの洪水は、大規模な被害であるにもかかわらず十分な関心が喚起されていない。その背景についての考察。] 筆者の著書『How We Decide』[邦訳は一流のプロは「感情脳」で決断する(アスペクト刊)]から、ある研究を引用しよう。(人間の判断や意志決定について研究する非営利機関Decision Researchの創設者である
先日、亀井大臣が「日本で家族間の殺人事件が増えているのは、(大企業が)日本型経営を捨てて、人間を人間として扱わなくなったからだ」という発言をされていて吹き出した。 このおじさんは本当に巧い。彼は元警察官僚で、殺人という罪の性格、その背景も含めよーくご存じのはずだ。それをああいう形で出してくる。ちょっくら経団連の雑魚どもにジャブでもかましとくか?って感じなんでしょう。 で、一ヶ月くらい前に河合幹雄さんという法社会学の学者さんのインタビュー番組を見たのを思い出した。実はちきりんは大学では法学部で刑法のゼミにいたので、犯罪学にはそこそこ関心があります。というわけで、その番組で取り上げられていた話から覚え書き的におもしろかった点をまとめておきます。 1.日本は欧米先進国と比べて極めて治安のよい社会である。 人口比の強盗や強姦などについて、米国は日本の100倍、欧州でも数十倍、という国が多い。日本は
Google Spreadsheetでは、Motion Chartという機能が使えます。これがかなり楽しい。 試しにWorld Bank (World Development Index)のデータを使って、一時期話題になった出生率(TFR)と女性労働力参加率(FLR)の関係を「動くチャート」にしてみました。(Googleガジェットなので、はてなダイアリーにも直接埋め込みできるのかもしれないけど、なんだか面倒そうなので自分のサイトに置いています。) Understanding the Relationship between TFR and FLR using Google Motion Chart 全部で4つチャートがあります。なんでこんなにたくさんあるかというと、1つは各国の動きをはっきりさせるために国を限定したチャートを作ったことです。もう1つは、データの制約から、スパンを長くとると国
そこでふと思ったのが、東京の地下鉄の路線で一番乗客数が多い路線はどこなんだろう? という疑問。 ちなみに東京の地下鉄は、東京メトロが9路線、都営地下鉄が4路線の計13路線ある。 まずは東京メトロと都営地下鉄(東京都交通局)の広報の方に、路線ごとの年間乗客数を聞いたところ以下のような結果に……。 ■東京の地下鉄路線・年間乗客数ランキング 1位:東西線/4億8,495万人(約132万5,000人) 2位:日比谷線/4億1,534万人(約113万5,000人) 3位:千代田線/4億875万人(約111万7,000人) 4位:丸ノ内線/4億277万人(約110万人) 5位:銀座線/3億9,279万人(約107万3,000人) 6位:有楽町線/3億2,208万人(約88万人) 7位:半蔵門線/3億1,142万人(約85万1,000人) 8位:大江戸線/2億8,602万4,062人(78万1,487人
これは総務省から2006年に発表された【中小企業白書】中の【少子高齢化・人口減少社会における中小企業】にあるもので、大もとは2002年の【就業構造基本調査】のデータを利用している。 該当文面に掲載されていた、2002年における世帯主(一人暮らしは本人)の年収と年齢、配偶者のいる割合についてグラフ化したのが次の図。 若年層ほど婚姻率が少なくなるのは当然として、20代後半から30代前半までは多少高年収で婚姻率が横ばい・減少する傾向が見られる。これは高年収だと「色々と気持ちに余裕が出来、焦らなくてもよくなる」のか、あるいは「高年収を得るために結婚が後回しにされている」のかもしれない。いずれにせよ、ほとんどの年齢階層において高年収ほど婚姻率が高いのが確認できる。 ●最新データでグラフを作り直してみる さてこれは2002年におけるもの。もしかするとこの数年の間に状況の変化があったかもしれない。そこで
アメリカでどれだけ雇用数の増減があったかのか示した地図があるそうです。この地図を見るとある時期から急激に雇用が失われ、アメリカの経済状況がどれだけ厳しいものなのか見て取れます。また、特にどの地域の雇用が失われているのかも分かるようになっています。 詳細は以下より。 An interactive map of vanishing employment across the country. - By Chris Wilson - Slate Magazine これが雇用数の変化を表した地図。青いところが雇用が増えたところで赤くなっているところが雇用が失われたところ。上に合計でどれだけ雇用数の変化があったのか記載されています。また、元ソースでは地図にカーソルをあてると、具体的な都市の雇用の増減が表示されるようになっています。 2007年1月から2008年6月までは、雇用数が増えたり減ったりして
「神の存在」や「死後の世界」を信じているかどうかについて、「信じている」、「信じていない」、「わからない」の割合を対象となっている世界77か国について図示した。国の順番は「信じている」の割合の大きい順である。 (神の存在を信じるか) まず「神の存在」についてであるが、「信じている」の割合は最も高いエチオピアの99.9%から最低である中国の16.9%まで大きく異なっている。神の存在感は国によってまことに様々であることが分かる。 それにしても図を見て、まず、目立っているのは、神の存在を信じている国民の多さである。90%以上の国民が「神の存在」を信じている国は36か国と半数近くにのぼっており、95%以上に限っても26か国もある。 95%以上と国民のほとんどが「神の存在」を信じている国を見るとイスラム圏の国が12カ国と最も多く、カトリック国が9カ国、それ以外の途上国が5カ国となっている。 主要先進
米国の多くの若者は,ケータイやiPodなどで,映画やTV番組を視聴したくないようだ。 Los Angeles TimesとBloombergが,12~24歳の若者を対象に実施した調査結果は次の通り。 (調査:Los Angeles Times/Bloomberg,調査実施時期:6月23日~7月3日,調査回答者:4466人中1904人が回答) 納得できる結果である。日本でも,ケータイでワンセグを視聴したり,PSPなどでTV番組を視聴する人を見かけるが,大半は確かに10代や20代前半の人ではない。春にワンセグケータイが登場したときも,自慢げに見せびらかしていたのは,30代後半の人が多かったようだが。 ◇参考 ・No Big Demand for Small Screen(Los Angeles Times) ・Small screens don’t rule(Los Angeles Times
日本の所得格差が拡大している点については新聞等で取り上げられることが多い。例えば厚生労働省の2001年時点の所得分配についての「所得再分配調査」の公表(2004年6月25日)結果を日経新聞2004年6月26日が報じ、その後、「しんぶん赤旗」(7月2日)やインターネットの掲示板では貧富の差の拡大として政権批判にまで及んでいる。確かに日本の貧富の格差は拡大していると考えられるが、いつからかやその程度が問題である。上の厚生労働省調査のうち当初所得(税引き前)は、他の調査と違って、公的年金給付や生活保護費などのその他の社会保障給付を含んでいない。従って高齢者世帯が増加すると所得ゼロの世帯も増加し、結果として、所得格差が大きく指標化されるため貧富の格差という観点からは誤解を生じやすい。 日本の所得格差を世界各国の貧富の格差の中で位置づけたグラフをすでにいくつか作成しているが(図録4650、4652参
岩波書店の雑誌「科学」2000年7月号に、長谷川寿一・長谷川眞理子*1の「戦後日本の殺人の動向」という論文が掲載されていますにゃ。wikipedia:進化心理学の立場から、殺人という犯罪を論じているものにゃんね。 なかなか手に入りにくくもなっているので、この論文を簡単にご紹介。以下に「適応」という言葉がでてきたら、それは進化生物学的な意味であることをご留意くださいにゃ。また、論文のサマリーなので猫かぶり文体は封印*2。 まず、殺人それ自体は適応的な行動ではないという立場がとられている。しかし、殺人をひきおこす対立感情や攻撃性は、自己主張や固執という適応的な行動から生ずるものであるとしている。 また、分析のもととなる資料は、警察の犯罪統計に加えて、殺人事件の判決文をランダムに参照して1件1件の判決ごとにデータベースを作成したものを用いている。 図1 日本の殺人率の時代変化 グラフは刑事犯罪と
松尾匡のページ 08年1月14日 犯罪の九割は失業率で説明がつく (追記:1月16日, 再追記:1月17日) 続報あり。以下の分析結果には「誤差の系列相関」という問題がありました。続報ではその解決に取り組んでいます。 再追記:08年1月17日 下の方の昨日書いた追記で、管賀江留郎さんからいただいた批判のエントリーの中で言われていた、「警察がデータを操作したため相関する」という「説」について、管賀さんご自身の説であるように表現した一文がありました。私自身、本気で言われていることかどうかは疑わしいと思っていましたが、ネタと断定することもできず、ああいう表現になりました。 このたび管賀さんとのやりとりの中で、これが管賀さんご自身信じておられない、いわゆる「釣り」のネタであることが明らかになりましたので、当該の表現を削除して訂正します。管賀さんはこれがひとつの積極的主張として一人歩
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