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泉信行 @izumino 男性のGL好きと女性のBL好きの非対称性は、女性はBLを女性文化として楽しむのに対して、男性はGLを女性の価値観に寄り添うように楽しむという差があるということを、男性はGLとは別に「ハーレム内のレズプレイも好き」という先日した話と合わせて考えている 2015-03-24 02:59:25 泉信行 @izumino つまり男性が単に百合好き、と言った場合、女性的なGLが好きな部分と、男性的なハーレム内恋愛が好きな部分が混在していて、それが対立的な感情になることもある。この二極化は、自分の性に寄り添うか離れるかで処理することで解決しやすく、結果的にGLを「男性文化」として捉えることはできない 2015-03-24 03:04:27
1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D(政治学・国際学、ウォーリック大学)。主な業績は、『逆説の地政学』(晃洋書房)。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 この連載で、何度も論じてきているが、安倍晋三政権は、昨年9月の安全保障法制成立後、「経済政策」に集中する姿勢を打ち出している(第117回)。今回は、アベノミクス「新・三本の矢」と「一億総活躍社会」について論じたい。結論から言えば、安倍政権は、野党がやるべき政策を奪ってしまった。このまま7月の参院選に突入すれば、野党は共産党を除き、壊滅的惨敗を喫
何やら、毎年この時期に「新春暴論」と題した文章を書く流れになっているっぽい。「暴論」かどうかは皆さまにご判断いただくとして、今年もひとくさり。 いつもの通り長いので、要点を以下の通りまとめておく。 ◎性的少数者をあらわすことばとして最近よく「LBGT」が使われるが、他にも多様な性的少数者がいる。LGBTはこの意味で限定的な概念であり、他の多様な性的少数者を切り捨てている部分がある。特に、性的少数者の概念が提唱された当初は含まれていた、性的嗜好に関する少数者を含めていないこと、また彼らを一段下に見ているふしがあることは、社会における多様性を旗印とするLGBTの主張との間に齟齬があるように思われる。 ◎小児性愛やレイプなど、実行すれば犯罪となる行為を描いたマンガ、ゲームなどの創作物を消費する一部のオタクは、これにより自らの性的嗜好を実行に移すことなく充足させ、社会と共存している性的少数者といえ
山田太郎議員は、児童ポルノ法や青少年健全育成基本法等によるマンガ・アニメ・ゲーム等の規制に反対して、国会の内外で活発に活動してくれている政治家さんです。この記事では山田議員のそれらの活動のうち、5つの実績をピックアップして紹介したいと思います。 【実績1:同人・コスプレ・コミケなどに打撃を与える可能性がある『TPPによる著作権侵害の非親告罪化』について国会で質問し、安倍総理をはじめ各大臣から重要な答弁を引き出してくれました】 2014年6月9日の参議院決算委員会と2015年3月19日の参議院予算委員会で『著作権侵害の非親告罪化』について質問を行い、各大臣から二次創作を守る上で重要な答弁を引き出してくれました。 2015年8月10日の参議院予算委員会では、安倍総理から「そして、TPP交渉における著作権侵害の非親告罪化については、二次創作の萎縮などの懸念も踏まえ、権利保護と利用促進とのバランス
発達期の小児の長時間のビデオゲームプレイには一層のケアを喚起 東北大学加齢医学研究所・認知機能発達(公文教育研究会)寄附研究部門(川島隆太教授)は、MRI等の脳機能イメージング装置を用いて、健常小児の脳形態、脳血流、脳機能の発達を明らかにすると共に、どのような生活習慣が脳発達や認知力の発達に影響を与えるかを解明してきました。 この度、同部門の竹内光准教授・川島隆太教授らの研究グループは、小児の縦断追跡データを用いて、ビデオゲームプレイ習慣が数年後の言語知能や脳の微小形態の特徴とどう関連しているかを解析し、長時間のビデオゲームプレイが、脳の前頭前皮質、海馬、基底核といった高次認知機能や記憶、意欲に関わる領域の発達性変化や言語性知能に対する影響に関連していることを明らかにしました。今回の知見により発達期の小児の長時間のビデオゲームプレイには一層の注意が必要であることが示唆されます。 脳の微小な
「外交の闇」隠蔽躍起 「核密約」も米に要請か 外務省、80年代 2016年01月06日 03時00分 インタビューに答えるマイケル・シャラー教授=米アリゾナ州 写真を見る 菅英輝・京都外国語大教授 写真を見る 【ワシントン山崎健】米中央情報局(CIA)の資金提供に関する公文書についてのマイケル・シャラー米アリゾナ大教授の証言は、1960年の日米安全保障条約改定をめぐる密約問題で明らかになった外務省の隠蔽(いんぺい)体質を再び浮き彫りにした。背景を探ると、外務省が過去にも米政府に対して、特定分野の公文書を公開しないよう要請していた事実が明らかになった。 無 念 「これは完全で、正確な報告書ではない、ということだ」。アリゾナ州ツーソンの同大研究室。本棚にある外交史料集「合衆国の対外関係」第29巻第2部「日本」を指さして、シャラー氏は無念さをにじませた。 編さんに携わり、全公文書に目を通
「外務省が機密解除に反対」 CIAの自民政治家へ資金 米元諮問委員が証言 2016年01月06日 03時00分 【ワシントン山崎健】1994年10月に発覚した米中央情報局(CIA)による自民党政治家らへの資金提供に関する米機密文書について、日本の外務省が米政府に公開に強く反対する意向を伝えていたと、国務省刊行の外交史料集「合衆国の対外関係」編さんに携わったマイケル・シャラー米アリゾナ大教授(68)が西日本新聞に証言した。 当時、米メディアの報道で問題が表面化した後、自民党が否定した裏で、外務省が米側に文書が露見しないよう事実上、要請。時の政権に都合の悪い情報を、外務省が国民の目から隠そうとしてきた歴史の一端が明らかになった。 日米外交史などの研究者でCIA資金提供問題にも詳しいシャラー氏は95年から2000年まで、30年を経過した米機密文書の機密を解除し、史料集に収録すべきか協議する国
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