有権者の投票行動に対し検索エンジンが影響を与える可能性があるという研究結果が発表された(Washington Post、実験に関する発表、調査結果PDF、slashdot)。 研究ではインド史上最大となる国政選挙において、浮動票層の有権者約2,000人(18~70歳、平均年齢29.5歳)を対象にSEME(Search Engine Manipulation Effect、検索エンジン操作効果)を測定。その結果、検索ランキングは平均12.5%の有権者に対し影響を与えていたという。世界における国政選挙のうち25%以上では3%未満の差によって勝敗が決まっていることから、検索エンジンの有権者における影響は無視できないという。