「第四次オイルショック」を回避できるか？ 不安漂う日本のクリーンエネルギー事情 | News&Analysis | ダイヤモンド・オンライン
エネルギーに関する世界最大の展示会「世界未来エネルギーサミット」が、今年もアブダビで開催された。原油をはじめとする化石燃料の需給逼迫が世界経済に深刻な影響を与えかねない現在、各国は「自然エネルギーの開発」に苦慮している。なかでも、対応の遅れが目立ち始めているのが日本だ。一昨年に発生した第三次オイルショックに続き、「第四次オイルショック」の到来さえ不安視される現状において、日本のエネルギー開発が抱える課題を探った。（文／友清 哲） エネルギー自給率4％！ 原油需要逼迫で実感する日本の脆さ 一昨年、日本経済を襲った原油価格の急騰が、様々な分野に影響を及ぼしたことは、まだ記憶に新しい。運輸、交通関係がいち早く悲鳴を上げたのを皮切りに、流通業や製造業などのあらゆる業界が、すべからく急激なコストアップへの対応を迫られた。 また、跳ね上がるガソリン価格で消費者の“車離れ”が進み、道交法改正特需によって
資源ウォーズの世界地図：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 産業を支える資源に対するリスクが高まっている。銅やアルミなどの非鉄金属はもちろん、自動車の触媒に必須なプラチナ、次世代電気自動車に使われるリチウムなどのレアメタルも、“資源メジャー”や新興国の国家戦略とも絡み始めている。これまでカネさえ出せば入手できたさまざまな産業のキーとなる鉱物資源の囲い込みが始まっている。このコラムでは、鉱山技術者として世界の現場を踏破してきた筆者が、これからの資源リスクについて解説する。 記事一覧 記事一覧 2011年4月7日 さよならウラン、こんにちはトリウム 米中印が続々参入…福島原発事故で浮上した未来の原発 トリウム溶融塩炉は、もともと米国が研究開発していたものだ。しかも、1965年から1969年まで無事故で成功裏に実証試験を終えているのである。 2011年3月3日 中国が独占意欲「トリウム原発」とは 米国はしたたかに“潜行”、日本の出遅れ
日産の電気自動車 バッテリー交換方式に 来年発売、充電時間は不要 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
日産の電気自動車 バッテリー交換方式に 来年発売、充電時間は不要 (1/2ページ) 2009.6.4 01:29 日産自動車が、日米で来年から発売する電気自動車（ＥＶ）に、長時間の充電が不要なＥＶシステムを搭載することが３日、分かった。ＥＶはバッテリーへの充電時間の短縮が課題の一つだが、バッテリーそのものを交換する方法を採用する。現在の技術では通常の充電器を使った場合、フル充電まで数時間、急速充電器でも数十分かかるが、数分でフル充電したバッテリーと交換できるという。ガソリン車の給油とほぼ同じ時間で、日産ではＥＶの普及に弾みがつくとみている。 バッテリー交換システムは、米ベンチャー企業のベタープレイス（カリフォルニア州）が開発した。車体を持ち上げ、底部に搭載したバッテリーを機械を使って取り外し、充電済みのバッテリーと交換する。日産はこの技術に注目し、今年４月から横浜市内で実証実験を進めてい
【業界展望２０１０】鉄鋼、“日本脱出”秒読み 鳩山政権に見切り？ (1/2ページ) - MSN産経ニュース
鉄鋼業界にとって２０１０年は、１３年以降の地球温暖化対策の枠組み（ポスト京都議定書）作りがどう決着するかが最大の焦点だ。昨年、コペンハーゲンで開かれた国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）では結論が持ち越された。「１９９０年比２５％減」という鳩山政権が、世界で最も厳しい目標の“旗”を下ろさなければ、生産拠点の海外移転を余儀なくされる可能性もある。 「９０年比２５％削減ありきではなく、国際的公平性、実現可能性、国民負担の妥当性の観点から早急に再検討してほしい」 日本鉄鋼連盟の宗岡正二会長（新日本製鉄社長）は昨年１２月２１日の定例会見で、ＣＯＰ１５の結果を受けて、政府に削減目標の見直しを要望した。 もともと国内主要製造業で、温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）を最も多く排出する鉄鋼業界では、今回のＣＯＰ１５で日本だけが、世界でも突出した削減義務を背負い込むことになりかねないとの危
2009年情報通信業界の１０大ニュース
2009年も残りあとわずか。今年も個人的に印象に残った情報通信（ＩＣＴ）業界の10大ニュースをまとめてみたい。ちなみに、昨年の10大ニュースはこちら（2008年情報通信業界の10大ニュース）。 去年とは趣向を変えて、今年は第10位から紹介していこう。 第10位 マイクロソフトと米ヤフーの提携 昨年１年間、メディアを賑わせ続けた米ヤフーを巡る喧騒は、マイクロソフトとヤフーの検索技術における提携という形で決着した（7月に基本合意し、12月に最終合意）。ヤフーは今後10年間、マイクロソフトの検索エンジン「Bing」を採用することを約束し、その代わりに検索事業収入の88％を得ることになる（当初5年間）。グーグルに対抗するため検索の技術力を手に入れたいマイクロソフトと、経営を立て直したいヤフーの利害関係が合致した。規制審査は残っているが、およそ２年にわたる米ヤフーを巡る騒動はひとまずこれで幕を閉じる
CNN.co.jp：太陽光と風力で進むフェリー、豪企業が開発 香港でお披露目
ロンドン（ＣＮＮ） オーストラリアの企業が開発した太陽光と風力で動力を得るフェリーを開発し、このほど香港でお披露目された。石油代替燃料への切り替えがなかなか進まない船舶業界に、一石を投じるものとして期待されている。 開発した豪ソーラーセーラー社によると、すでに４隻が完成しており、１隻は世界でも２番目に混雑するとされている香港の港で、来年１月から運行を開始する。また、上海やサンフランシスコなど航行船舶数の多い港に売り込んでいく。 ソーラーセーラー社の開発したフェリーは、太陽の方向に向けて角度を変えられるソーラーパネルを装備。風力でも動力を得られることから、太陽が出ていない場合も航行が可能。船舶から排出される二酸化硫黄など、環境破壊の原因となる有害ガスの削減が見込める。 同社のロバート・デーン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「事業を始めた１９９９年は、原油価格が１バレル１０ドルほどで、地球温暖化の
アホかー！ - シートン俗物記
まだ、この話続いていたのか！ 世界は、石油文明からマグネシウム文明へ（1） http://wiredvision.jp/blog/yamaji/200907/200907031401.html 化石燃料の枯渇が迫っているが、自然エネルギーだけで今の世界経済を支えることはできない。理想のエネルギーと言われる核融合への道もまだ遠い……。だが今、エネルギーや資源の問題を一挙に解決するかもしれない研究が進んでいる。その鍵はマグネシウム。海水に無尽蔵に含まれるマグネシウムを取り出し、エネルギー源として利用。生じた酸化マグネシウムは、太陽光レーザーを使ってマグネシウムに精錬する。この壮大な計画に取り組むのが、東京工業大学の矢部孝教授である。 もう、3年も前に批判しているのに、まだ性懲りもなく生き延びてやがった。 トンデモさんいらっしゃい。本編 http://d.hatena.ne.jp/Dr-Seto
いずれは充電不要か、あらゆる電波を利用して充電できる携帯電話が開発される
テレビやラジオ、防災無線など、日常生活のさまざまな場面で電波が用いられていますが、なんとその電波を利用して充電を行う携帯電話が開発されたことが明らかになりました。 なんと究極的には電源ケーブルを接続して充電する必要が無くなることを目指しているとのことで、携帯電話のバッテリー持続時間に悩んでいる人には朗報かもしれません。 詳細は以下から。 Nokia developing phone that recharges itself without mains electricity | Environment | guardian.co.uk この記事によると、世界最大手の携帯電話メーカーのNOKIAが待ち受け時の消費電力を削減するために、テレビやラジオなどの電波から充電できる携帯電話の試作機を開発したそうです。 これは電波を吸収して電流に変換することによって充電するというもので、少しでも多くの
明日はてなに吹く風は
先日、株式会社はてなよりＴシャツが届いた。はてなのグリーン電力化への取り組みの一貫として販売されたものである。 はてなの風力発電への肩入れについてのワタシの感想は、「うーーーーーぅん、いいんじゃないですか？」というものである。この手の話は一筋縄にはいかない。本文章は、その「うーーーーーぅん」という唸りに含まれるいろいろな想いを言語化するものである、と書くと大げさだが。 はじめに書いておくと、ワタシは「地球に優しく」といったエコ的お題目に興味はない。というか、はっきりいえば好きではない。これはそうしたお題目を唱える人たちの多くに共通する（と当方が感じる）気質への違和感によるのだけど、しかしこの星で生きる以上、地球環境の問題から逃げられないのも確かである。 最近では多くの企業が環境への取り組みを明言するよう社会的に要請されており、IT 企業も例外ではない。その企業のサービスの利用者としては、で
2009年度グリーンテクノロジー分野のトップ10企業リスト | WIRED VISION
2009年度グリーンテクノロジー分野のトップ10企業リスト 2009年6月 1日 われわれはグリーンテクノロジー関連の3分野(ソーラー、スマートグリッド、そして利用企業）における上位10社のリストを作成してみた。これらの企業の一部が正しいことを願っている。 影響力を数値化するのは難しい。 だが、それにもまして難しいのは予言することだ。たとえば、西暦2000年まで時計の針を戻してみよう。当時、太陽光発電の市場でサンパワー（SunPower）は主要なプレーヤーではなかった。また、サイプレス・セミコンダクター（Cypress Semiconductor ）のCEO、T・J・ロジャーズは実際に、この年7500万ドルの私費を投じてサンパワーを救った。ロジャースが私費を投じなければならなかったのは、サイプレスの取締役会がサンパワーへの投資に自信を持てなかったためだった。この投資は、後になってサイプレス
太陽光発電普及で大停電の恐れ 経産省が実証実験 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
「太陽光発電が普及すると大停電のリスクが高まる？！」。政府が１０日に決めた追加経済対策の目玉の一つである太陽光発電をめぐり、こんな問題点が指摘されていることを受け、経済産業省は今夏から実証実験に乗り出す。太陽光などの自然エネルギーによる電気が大量に電力網に組み込まれると、突然の天候の変化などで供給量が激減し需給バランスが崩れ、通常の発電所がダウンしてしまう恐れがあるためだ。経産省では、全国各地に２００基の太陽光パネルを設置してデータを収集し、影響と対策を検討する。 政府は、地球温暖化対策として太陽光発電容量を平成４２（２０３０）年度に現在の約４０倍の５３２１万キロワットに拡大する目標を掲げている。現在運転中の原子力発電所５３基分の計４７９３万キロワットを上回る規模で、住宅や学校、工場への発電パネルの設置に加え、大規模な「メガソーラー」発電所の整備を進める計画だ。 追加経済対策でも、麻生太郎
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