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ブックマーク / blog.tinect.jp (267)

  • 戦略的思考の人は、スキルの掛け算を意識する。

    「スキルを高めたい」という理由で転職を選ぶ人が増えているように思う。 エンジニアになりたいんです、ライター志望です、マーケティングの仕事を希望します。そのように彼らは言う。 ロンドン大学ビジネススクール教授ののリンダ・グラットン氏が、「高度な専門技能を身につけるには、仕事に費やす時間の半分以上を、技能習得にあてなければならない」※1と述べたとおり、多くの人は「スキルのつく職場」を探すのに必死だ。 ある意味その行動は正しい。今の時代に求められるのは、会社人間となったネラリストではなく、専門技能に通じ、どの企業でも使うことのできる知識を持つ、スペシャリストであるからだ。 だが「転職で失敗する人」は後を絶たない。 ・下積みだけをやって3年が終わった ・入社したら雑用ばかりだった ・スキルが身につかない仕事ばかりだった 「忍耐が足りない」「仕事が悪い」と言う方も居るが、実際のところは忍耐や仕事の問

    戦略的思考の人は、スキルの掛け算を意識する。
  • 有能な人へは、命令も管理もできない。

    私はコンサルタントをやっていた12年間の間、「経営者が絶対的な権力を握っている会社」をいくつも見てきた。 そのような権力を一手に握る経営者はほとんどの場合、スーパースター社員を嫌う。スーパースター社員には、命令も管理もできないからだ。 そして、そのスーパースターを辞めさせる、あるいは冷遇することで経営者はスーパースターの排除に成功するが、あとに残るのは平凡な社員ばかり。既にその会社に成長の見込みはなかった。 私はそういった状況を飽きるほど見てきた。だが、20世紀はそれでうまくマネジメントできた。目的・目標がほぼ自明だったからだ。「安く作って、高く売る」が正義だった。 だが、そう言った会社の殆どは、21世紀の現在、世の中に対して何も成し得ていない、せいぜい経営者・株主を金持ちにするくらいである。 既に会社の業績の源泉は、ブルーカラーではなく、ホワイトカラーでもない。専門家としての知識を持つ、

    有能な人へは、命令も管理もできない。
  • 有能な人たちが「働きたくない」と嫌がる会社の特徴。

    一つの会社に所属している会社員の時には気づきにくかったが、世の中には有能な人々が数多くいる。 一流の技術者。 一流のマーケターであり、ライターの彼女。 別の彼は、データ分析を専門とする。 人工知能の専門家。 保険とファイナンスのプロ。 彼らはフリーランス、経営者、会社員としてそれぞれ活躍している。 一見バラバラの経歴と所属ながら、彼らは「知識労働者」という共通点がある。自らの知識と手腕によって成果を出すことで、組織やプロジェクトに貢献している。 そして、彼らの考え方は驚くほど共通項がある。彼らが「働きたい」という会社は様々なのだが、「絶対にこの会社では働きたくない」ということはほぼ共通しているのだ。 有能な知識労働者に嫌われてしまう企業は、一流の人達を惹きつけることができない企業であり、衰退する会社だ。 奇しくもピーター・ドラッカーは1972年に既にこの状況を予言していた。※1 彼ら(知識

    有能な人たちが「働きたくない」と嫌がる会社の特徴。
  • 企業経営は「どうやって人を安く使うか」から「どうやって高い人を集めるか」へ

    スタートアップの経営者の方々と話すと、現在はやはり「知識集約型」の企業が調子が良いようだ。 他社にはない「知識」が差別化の源泉であるため、商品が陳腐化しても問題ないからだろう。 社員が生み出す新しい知識が別の商品・サービスに適用され、会社は競争力を持つ。現在は商品の陳腐化のスピードが極めて早いが、先鋭化された知識は、簡単には陳腐化しない。 デザイン、メディア、ソフトウェア、製薬、広告など、「知識」を持つ会社は少ない人数で大きな利益をあげる。 彼らはあらゆる意味で、「人材」を最高の経営資源であると考えている。彼らをつなぎ留めておけなければ、会社はたやすく競争力を失ってしまうからだ。 当たり前だが、そのような会社では「どうやって人を安く使うか」は論外の考え方である。彼らは常に「最高の人はどこにいるか」を考え、彼を雇うことにカネを惜しまない。 事実、20代半ばであっても年俸1千万、2千万を平気で

    企業経営は「どうやって人を安く使うか」から「どうやって高い人を集めるか」へ
  • 多くの企業が考える「仕事ができる人」の条件はこの9つ

    仕事の能力は、組織において重視される。だが「仕事ができる」とは何か。これを明確に定義している組織は少ない。 もちろん会社の求めることはいうまでもなく「成果をあげること」なのだが、この成果は◯◯さんの、この成果は◯◯さんの、という切り分けができないものが多く、「成果を出した人ができる人」と定義してしまうと、評価の間違いを犯すリスクが高くなる。 くわえて、すぐに結果のでないような仕事も数多くあり、必ずしも短期的な業績を持って、「結果を出す力がある」とみなすのも早計である。 だから、多くの会社では「結果を出す能力とは何か」をできるだけ詳細に定義し、評価を結果のみに頼らないようにする。 では、一般的にどのような能力が「成果に繋がる」とみなされているのか。京セラおよびKDDIの創業者であり、多くの経営者に支持されている稲盛和夫氏は、 仕事の結果=能力×熱意×考え方 と言った。 この考え方のポイントは

    多くの企業が考える「仕事ができる人」の条件はこの9つ
  • 知的であるかどうかは、五つの態度でわかる。

    少し前に訪れた大学の先生から、面白い話を伺った。それは「知的な人物かどうか」という判断の基準に関するものである。 私達は「頭が悪い」と言われることを極端に嫌う。知性が人間そのものの優劣を決めるかどうかは私が判断するところではないが、実際知的であることは現在の世の中においては有利であるし、組織は知的な人物を必要としている。 だが、「どのような人物が知的なのか」ということについては多くの人々の判断が別れるところではないだろうか。 世の中を見渡すと、あらゆる属性、例えば学歴、職業、資格、言動、経済的状況などが「知的であるかどうか」のモノサシとして使われており、根拠があるものないもの含め、混沌としている。 だが、私がこの先生からお聞きした話はそういった話とは少し異なる。 彼は「人間の属性と、知的であるかどうかの関係はよくわかりませんが、少なくとも私が判断をするときは、五つの態度を見ています」 とい

    知的であるかどうかは、五つの態度でわかる。
  • 毎年「評価が下から5%」の社員は自主退職してもらってます。

    昔から外資系には多かった形態だが、先日訪問した会社は、「成果により、社員を毎年一定数入れ替える」という厳しい会社であった。最近は日系でも増えているように感じる。 「具体的に何をしているのですか?」と聞くと、年1回の評価で、パフォーマンスの下から5%の社員には、割増退職金を払って自主退職してもらうということだ。 もっと具体的に言えば1年分の給与を払い、自主的に退職してもらう。 人事の方はこのように言った。 「彼ら自身もこの会社では2度と高評価はもらえない、とわかっているために皆ある程度は納得してやめていく」 更に彼は言った。 「合理的に考えれば、下から5%の社員の総額人件費は全体の数%にすぎません。パフォーマンスの悪い人は会社の雰囲気を悪くし、チームの足を引っ張りますから、その程度の人件費アップは十分許容範囲です。むしろ定期的に血を入れ替えることが、全体のパフォーマンスアップにつながります。

    毎年「評価が下から5%」の社員は自主退職してもらってます。
  • 「いい人が採れないのは、ダメな会社だからです」という経営者の話。

    採用がほんとうに難しいです、という嘆きを経営者や人事の方から聞く。 「いい人を採るために何をしていますか?」 と伺うと「広告を増やしました」「イベントに参加しました」「SNSを活用しました」などと回答がある。単なるアピール不足で人が採れていないケースでは、これらの手段は有効である。 だが、ある経営者の話を聞き、私は大事なことを忘れていたと認識した。 私は、その経営者に世間話をしようと採用の話を何気なくもちかけた。 「いま、多くの会社で人が採れない、という悩みを抱えていますよね」 「そうなんですか?うちは人が採用できない、という悩みを持ったことはないですよ。」 「…当ですか?」 「当です。」 「…秘訣を教えて欲しいのですが…」 「真理は一つです。いい人が採れないのは、ダメな会社だからです。逆に言えば、良い会社であれば良い人が採れます。それだけの話です。」 「…もう少し具体的に教えていただ

    「いい人が採れないのは、ダメな会社だからです」という経営者の話。
  • きっちりメンバーから情報があがる「報告ルール」の作り方をレベル別に解説する。

    仕事柄、私はマニュアルを作成することが非常に多かった。顧客のマニュアルから、自社のマニュアルまで、数々の業務について幅広くマニュアルを作った。 その中でも比較的どの会社でも作られているのが「報告ルール」である。報告は重要な仕事の一つであるため、殆どの会社は自発的な報告だけに任せず、何かしらの報告ルールを持つ。 だが、報告ルールを作るのは意外に難しい。思っていた粒度で上がってこなかったり、知りたいとことが報告されなかったりするケースが多く、ルール作りで苦労している会社が多いようだ。 例として、あるプロジェクトを想定する。これからチームの進捗報告ルールを作ると仮定しよう。 この中で「自分の作業の状況を、毎週報告する」というルールをレベル別に表すと以下のようになる。 レベル1. 自分の作業の状況を、毎週報告せよ 恐らく最初の1カ月から3カ月しか守られない。守られたとして報告の粒度はバラバラで、質

    きっちりメンバーから情報があがる「報告ルール」の作り方をレベル別に解説する。
  • 「安定した職についた人たち」の価値が、暴落しつつある。

    かつては「安定した雇用」を獲得するために皆、全力を尽くした。学歴や就職活動など、「社会人になるまでのがんばり」が、人生における成功の条件の一つということが明らかだったからだ。 だが、今ではその条件も疑わしい。近年ではむしろ「安定した雇用」を獲得した人々の立場が危うくなっている。 「会社にしがみつくしか無い」 「その会社でしか通用しない」 そういわれることもしばしばである。 最近私が訪問した会社の経営者は、私にこう述べた。 「安達さん、当に仕事が始まるのは、実は35歳からじゃないかと思っているんです。」 「どういうことでしょう?」 「いやね、中途採用の募集をして、以前に比べて多彩なバックグラウンドの人に優秀な人が増えた、と実感しているんです。」 彼は、応募してきた方々のことを思い出しているようだ。 「複数の製造業でラインのマネジャーをしていた方、もう5社ほどのITスタートアップ企業を渡り歩

    「安定した職についた人たち」の価値が、暴落しつつある。
  • 正しい成果主義と、間違った成果主義のちがいとは。

    成果主義はどこへ行っても評判が悪い。 私は人事コンサルティングをやっていたが、「成果主義」ほど従業員に評判の悪い制度はあまり見たことがない。逆に、経営者は概ね「成果主義」が大好きである。 なぜこのようない違いが出るのだろうか。これは、簡潔に説明できる。成果主義の意味するところが、経営者と従業員で全く異なるからだ。 まず、多くの経営者は成果主義をこう捉えている。 成果主義は、結果が出せなければ、給与が下がるシステム つまり、成果主義の主要なターゲットは、成果を出していない人に罰を与えるシステムとして利用している。注意すべきは「成果を出せば、給与が上がる」がメインではないという点だ。 逆に、多くの従業員は成果主義をこう捉えている。 成果主義は、結果を出すと、給与が上がるシステム つまり、成果主義の主要なターゲットは、成果を出している人に報いるシステムとして、捉える。経営者と反対に「成果を出さ

    正しい成果主義と、間違った成果主義のちがいとは。
    sawarabi0130
    sawarabi0130 2015/07/05
    もう「減点主義」を成果主義と呼ぶのをやめませんか?
  • 新米リーダーが必ずやらなければいけないこと。

    働いてある程度経つと、リーダースキルを求められる。もちろんリーダーは天才でなくては務まらないものではなく、だれでもできる仕事だ。 しかし、リーダーと一般社員は、いわば別の仕事であって、作業者の延長にリーダーがいないのは周知のとおりである。 そのため、リーダーになりたての頃は求められる成果を勘違いしたり、スタイルを変えることができず苦労する人が多い。 前職では企業に向けて多くの研修を行っていたが、最も人気なのは年間を通じて管理職研修であった。リーダーとしてのスキル、マネジメントの手法を学びたいということで数多くの方が学びに来た。 だが、セミナーで得たノウハウややを読んで得た知識は実践しなければ身につかない。それは、どんな技術も同じである。 数学は自分で手を動かして問題を解かなければならない。 英語は実際に人と話さなくてはいつまでたっても身につかない。 プログラミングは、実際にソフトを作る必

  • 「正社員のいない会社」の話。

    少し前訪問した、あるテクノロジー系企業が、少し変わった会社だった。社長、役員、フリーランス、そしてパートタイム労働者だけで事業を構成しているのだ。 つまり、「正社員」は一人もいない。 聞くと、「こういう会社は結構多い」とのこと。 どのように事業を運営しているか。具体的には次のようなものである。 1.経営戦略、企画、新規事業、研究開発、営業は社長と役員が成果主義で行う。 報酬は青天井。成果に応じて支払われる。役員は労基法の適用外とされており、労働時間に対しての対価はない。 社長の給与も会社全体の成果に連動しており、オーナーだからといって、お手盛りは許されていない。 2.実作業はフリーランスが行う。 こちらは契約によって成果が定義され、時間はどれだけかかろうがもちろん支払いは一定である。 だが、成果が定義されているので、一定の要件を満たすと割増の報酬があり、かなりの額を稼ぐことができる。安定し

    「正社員のいない会社」の話。
  • 楽に努力せよ、という上司がいた

    その上司は努力をさせる名人だった。が、彼はいつも、「楽に努力せよ」と言った。 この言葉は一見矛盾しているようだが、そうではない。 何事もうまくやれるようになるためには、たとえ才能があったとしても努力が必要だが、その努力をどのように行うかは選択することができる。 すなわち、つらい努力をするか、楽に努力をするかである。 そして、つらい努力は長続きしない、というか、そもそもそれは単なる「苦痛に耐えている」であって、実は努力ではない。楽に努力をすること、努力を継続するための工夫も含めて「努力」と呼ぶ。 彼は、そう言っていた。 例えば、読まなければならないがあるとする。 あなたはそれにとりかかる、10ページも読むとつまらなくなってくる。つらい、でも読んでレポートを作らなければならない。投げ出したくなるところを耐えて、頑張って、10時間でへとへとになって終わった。 これは「努力した」といえるのか。

    楽に努力せよ、という上司がいた
  • リストラされた人と、会社に残って再建を手伝った人のちがいとは。

    すこし前、ある会社で改革が行われた話を伺った。新社長は低迷する業績への対策のために思い切った異動とリストラを進め、会社を立て直すことに成功した。 だが、その道程は苦難に満ちていた。特に、新社長に反対する勢力の取り扱いについては。 新社長はこのように言った。 「私に賛成してくれる若手たちは、放っておけば良い仕事をしてくれました。価値観を共有できていたからです。しかし、反対勢力の処遇は非常に困りました。」 「全員クビにしたのでしょうか?」 「いや、そんなことはしません。全員辞めさせてしまっては、私の周りはイエスマンだけになってしまう。健全な反対派はむしろ会社を活性化する。粛清は手っ取り早いが、その後に人材が残らない、というケースも多い。」 「なるほど」 「辞めさせるべき反対派と、残すべき反対派は全く違う。会社は民主主義ではないから、辞めさせるべき人物は排除する。けど、良い人は残すようにする。彼

    リストラされた人と、会社に残って再建を手伝った人のちがいとは。
  • 年収400万相当の人間を2人雇うより、年収800万相当の人間を1人だけ欲しいです、という会社の話

    ある経営者と、採用の話をしていた。考えさせられるところがあったので、ご紹介したい。 その経営者に「どのような人を獲得したいですか?」と聞いたところ、次のような答えが返ってきた。 「あまり沢山の人は必要ではありません。というか、できれば会社の人数は少ないほうが良い会社と思います。特に我々のようなテクノロジーの業界は、烏合の衆では困るわけです。 」 「なるほど。」 「フェイスブックの時価総額は23兆円、従業員はたったの1万人です。対して日立製作所の時価総額は4兆円、単体の従業員数は3万人以上。結局のところ、日立の従業員はフェイスブックの3倍なのに、時価総額は6分の1です。」 「ふーむ。」 「我々のような業界は、結局のところ優秀な人間がいれば、回ってしまう。というより、人を少なくするべきなのです。そのほうがマネジメントに係るコストも低くでき、コミュニケーションコストも安い。」 「…。」 「だから

    年収400万相当の人間を2人雇うより、年収800万相当の人間を1人だけ欲しいです、という会社の話
  • ただ「急かす」だけの上司と、部下の仕事をスピードアップさせる上司のちがいは、2つの質問にある。

    あらゆる会社に、結構な確率で、仕事を「急かす」上司がいる。カッコ内は部下の心の声だ。 上司 「こんな仕事3日でできるだろう」 部下 「…はい。」(いやいや、3日なんで絶対無理だから) 上司 「このプロジェクトは、1ヵ月でやれ」 部下 「…。がんばります」(いやいや、言ってることを実現しようとすると、最低3ヶ月はかかるから) もちろん、「早く仕事をしろ」と言う上司の気持ちもわかる。また、「ひょっとして部下が怠けているのでは」と疑心暗鬼になる上司もたくさんいよう。しかし、上司に急かされても、実際仕事は全く早くならないばかりか、かえって部下が上司への対応策を見つけるために余計な時間を使うハメになる。 仮に突貫工事で仕上げても、結局納期に間に合っただけで、肝心のプロジェクトの成果物や仕事のクオリティはおざなりになる。また、それを修正するために結局、より多くの時間がかかるため、「何のために急かしたの

    ただ「急かす」だけの上司と、部下の仕事をスピードアップさせる上司のちがいは、2つの質問にある。
  • ある社長が、「会社をつぶして学んだこと」を話してくれた。

    知人が会社を閉じるそうだ。 4年間にわたり会社をやってきたが、ずいぶんと厳しい経営状況だったとのこと。 3人いた社員はすでに全員、社長が取引先に頭を下げてまわり、再就職先が決まっているそうだ。 残るは自分の身の振り方だけという。 彼はもともと、IT企業に勤めるエンジニアだった。 顧客から、「仕事を出すから、独立しない?」と言われ、独立したという。 もちろん、独立当初はきちんと仕事を出してもらったそうだ。 しかし、顧客の経営環境が変わり、知っている担当も次々と異動し、徐々に仕事は減っていった。 これはまずい、と新しい顧客を開拓しようと考えたが、他に人脈も、営業の経験もなく、急には仕事が見つからない。 「ウェブサービスをつくろう」ということでいくつかのサイトを公開してみたが、アクセスは伸びず、赤字は膨らんだ。 ついには社員に給料が払えなくなり、会社を閉じる、と言う決断に至ったということだ。 聞

    ある社長が、「会社をつぶして学んだこと」を話してくれた。
  • 「頭の良いリーダー」と、「行動力のあるリーダー」どちらに人はついていくか。 | Books&Apps

    つい先日、ある会社で「リーダーとしての姿」に関する議論があった。 私はその議論をずっと観察していたのだが、ひとつの発見があったので、少し書いてみたいと思う。 議論のネタは、 「頭の良いリーダー」と、「行動力のあるリーダー」どちらに人はついていくか。 というものだった。もちろん両方兼ね備えているのが理想である。しかし、往々にして「頭で考えるタイプ」と、「まずやってみるタイプ」は両立しない。 果たして、どちらのリーダーに皆が、「自発的について行きたくなるか」という話だ。 当然のことながら、参加者の中から「頭の良い」とはどのようなことか、という質問が出た。 それに対して議長は、「計画をきちんと立て、勘ではなく数字を重視し、あまり間違えないリーダー」という姿を定義した。 一方、「行動力のある」とは、 「計画は最小限、まずは率先して自分がやってみて、直感的に判断する。よく間違えるが修正も早いリーダー

    「頭の良いリーダー」と、「行動力のあるリーダー」どちらに人はついていくか。 | Books&Apps
  • 転職の多い人を採用したいという経営者。一体なぜだろうか。

    ブログの記事をお読みいただいた経営者の方から、あるご意見をいただいた。お読みいただいた記事は、以下のものだ。 「転職回数多すぎ」に思う。 解雇規制が強い日の会社は、中途採用には慎重である。そして、年功序列的な考え方、すなわち永年会社に貢献した人が出世する、という構図になっている。したがって、支配的な価値観は、「長く勤める人=価値が高い」である。 (Books&Apps) そして、いただいた意見が、「転職回数の多い人を採用するようにしています」というものだった。 とても面白い。なぜそのように考えたのか、意見を伺った。 「私どもは、転職回数の多い人を採用するようにしています」 「面白いですね。なぜですか?」 「いろいろな会社を見てきた人のほうが世の中のことを知っていますし、常に「自分の価値」を意識して働いている人が多いように感じます。」 「世の中のことを知っている、というのはわかりますが、「

    転職の多い人を採用したいという経営者。一体なぜだろうか。