機械浴に対する生理学的・心理学的な影響や安全性を科学的検証 京都府立医科大学は9月8日、緩和ケア病棟入院患者の機械浴に対する生理学的・心理学的な影響から、その安全性について科学的検証を行った結果を発表した。この研究は、同大附属病院看護部の藤本早和子総括看護師長、大学院保健看護学研究科の岩脇陽子教授、山中龍也教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Japanese Journal of Clinical Oncology」オンライン版に掲載されている。 画像はリリースより 緩和ケア病棟では、清潔ケアとして機械浴が行われている。臥床したまま入浴できる機械浴は、安楽であることから患者からの希望も多いケアのひとつだ。しかし、緩和ケア病棟の入院患者に対する機械浴が、患者の身体面・心理的に及ぼす影響について、これまで科学的に十分に研究されていなかった。 生理学的には大きな変動を及ぼさず 研究グル

従来型就労支援と比べ就労率は43％も高い結果に 国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は10月12日、統合失調症や双極性障害など、重い精神障害を持つ人に対する効果的な就労支援プログラムである認知機能リハビリテーション及び個別型援助付き雇用をセットにしたサービスプログラムの実施が、現在広く実施されている従来型就労支援プログラムと比較して費用対効果の優位性があることを国際的に初めて明らかにしたと発表した。この研究は、同精神保健研究所・社会復帰研究部の山口創生援助技術研究室長、佐藤さやか精神保健相談室長、伊藤順一郎前部長らの研究グループによるもの。研究成果は「Psychological Medicine」オンライン版に9月22日付けで掲載されている。 画像はリリースより 近年、認知機能リハビリテーションと個別型援助付き雇用をセットしたサービスは、重い精神障害を持つ人に対してよりよい就労アウト

「迷惑や気配り、思いやりの問題ではない」とJTの見解を厳しく批判 国立がん研究センターが8月に受動喫煙における日本人を対象とした科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」に変更したことを受け、日本たばこ産業株式会社は8月31日に社長名で「受動喫煙の疾病リスクについては」「科学的に説得力のある形で結論付けられていないものと認識」として、「本研究結果だけをもって、受動喫煙と肺がんの関係が確実になったと結論づけることは、困難」とする、「受動喫煙と肺がんに関わる国立がん研究センター発表に対するJTコメント」（以下、JTコメント）を発表した。 これに対し、国がんは9月28日に「受動喫煙と肺がんに関するJTコメントへの見解」を公表。 JTの「受動喫煙については、周囲の方々、特にたばこを吸われない方々にとっては迷惑なものとなることがあることから、JTは、周囲の方々への気配り、思いやり

2025年の地域包括ケアシステム構築に向けて エヌ・ティ・ティ アイティ株式会社、東日本電信電話株式会社、エーザイ株式会社は共同で、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けることを目指した「地域包括ケアシステム」の実現に向けて、7月11日に医療・介護における多職種連携事業を開始した。 画像はリリースより 政府は、団塊の世代が75歳以上となる2025年をめどに「住まい」「医療」「介護」「予防」「生活支援」が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進しているが、在宅医療においては、医療従事者と介護従事者に加え、患者の家族など多職種の関係者が関わるため、日常業務の中での迅速かつ的確な情報共有が課題となっている。 このような背景のもと、3社は2014年5月から2015年1月の間、品川区の医師会と共同で多職種の関係者によるICTパイロットシステムのトライアルを実施。このトライ

1万例の抗精神薬の死亡リスク検討「J-CATIA研究」 日本老年精神医学会は6月23～24日に石川県金沢市で開催する「第31回日本老年精神医学会」に先立ち、6月8日に都内でプレスセミナーを開いた。同学会理事長で、順天堂大学大学院医学研究科精神・行動科学教授の新井平伊氏が、「J-CATIA研究」の結果を紹介した。これは、65歳以上のアルツハイマー病における抗精神薬による死亡リスクを検討した、前方視的コホート研究としては世界初となるもの。 順天堂大学大学院医学研究科精神・行動科学教授 新井平伊氏 2005年、米食品医薬品局（FDA）と厚生労働省は、アルツハイマー型認知症に伴うBPSD（周辺症状）に対し、抗精神薬の投与を適応外とし、警告を出した。しかし、臨床現場においては、患者が激しく暴力を振るうこともあり、特に興奮性のBPSDに対しては、抗精神薬を使わざるを得ない現状がある。そこで、同学会は抗

高齢者ケアビジネスにかかわる世界20か国以上の民間企業・NPO団体が集まる 毎年、高齢者ケアビジネスにかかわる世界20か国以上の民間企業・NPO団体などが集まる、この分野ではアジア最大級のビジネスフォーラム「AAIF Ageing Asia Innovation Forum」がシンガポールのマリーナ・ベイ・サンズで開催された。 悠翔会・佐々木理事長の受賞スピーチ 各地の優れたケアビジネスを表彰する「4th Asia Pacific Eldercare Innovation Awards 2016」も併せて行なわれ、医療社団法人悠翔会（佐々木淳理事長）が「best home care operator」「best productivity innovation implementation」に選ばれた。悠翔会全体による統合的なケア提供の取組み、さらに先頃社団法人としての活動をはじめた地域での

HIV感染者で初のアルツハイマー病症例 HIV患者がアルツハイマー病と診断された症例が初めて報告された。「この症例は、長期間生存しているHIV患者がアルツハイマー病リスクの高まる年齢に差しかかっている事実を明白に示している」と研究者らは話している。 画像提供HealthDay 患者は71歳の男性で、PET検査で脳内にアミロイド蛋白の凝集塊が認められたことから診断された。これまで、HIVによる脳内の炎症がアミロイド塊の形成を妨げるため、HIV患者はアルツハイマー病になりにくいと考えられてきた。「HIV陽性患者の認知症に関する知見について、議論していく手がかりとなる症例だ」と、研究著者で米ジョージタウン大学医療センター（ワシントンD.C.）記憶障害プログラム代表のR. Scott Turner氏は述べている。 また、この症例は、HIVと認知症を併存する高齢者が、実際はアルツハイマー病であっても

歩きスマホ中の左右の脳活動、スマホ操作と歩行への注意に別々に関与 東北大学は2月3日、同大学病院肢体不自由リハビリテーション科の竹内直行院内講師らのグループが、歩きスマホ中の左右の脳活動はスマホ操作と歩行への注意に別々に関与していることを明らかにしたと発表した。これは、歩きスマホ中の脳活動を初めて明らかにした重要な報告となる。 画像はリリースより 近年、歩きスマホ中の事故が社会的な問題となっているが、歩きスマホと脳活動の関係性や、脳活動が歩きスマホ動作に与える影響は全くわかっていなかった。そこで、研究グループは、微弱な光で安全に脳活動を評価できる光トポグラフィ装置を用いて歩きスマホ中の前頭部の脳活動を調べ、スマホ操作および歩行変化との関係性を調査した。 高齢者へのリハビリ訓練や手法開発の発展に期待 スマホ操作には数字を順番に押すタッチゲームを使用し、若い健康な人と高齢で健康な人を対象として

自殺未遂者に対する精神科医療が重要もこれまで根拠なく 東京大学は12月21日、入院患者データベースを用いて、精神科医による診察は、過剰な薬の摂取（過量服薬）による再入院の減少と関連していることを示した研究成果を発表した。この研究は、同大学大学院医学系研究科ユースメンタルヘルス講座の金原明子特任助教らによるもの。研究成果は「British Journal of Psychiatry Open」に11月9日付けで掲載された。 画像はリリースより 自殺未遂者が自殺を完遂する可能性は、自殺未遂者以外の者と比較して、著しく高いといわれている。したがって、自殺者を減らす対策のひとつとして、自殺未遂者に対する精神科医療が重要と考えられている。2008年度診療報酬改定でも、自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐ目的で、「救命救急入院料 精神疾患診断治療初回加算」が新設された。しかし、自殺未遂で受診した患者に対す

HbA1cとがんリスクとの関連調査 国立がん研究センターは12月21日、多目的コホート研究「ヘモグロビンA1c（HbA1c）とがん罹患との関連」を公表した。研究成果は、「International Journal of Cancer」のWEB版にて、11月に先行公開された。 画像はリリースより 研究グループは、1990と1993年に岩手県二戸、長野県佐久などの9保健所管内に在住で、1998～2000年度および2003～2005年度に実施した糖尿病調査に協力した人のうち、HbA1cのデータがあり、初回の調査時までにがんに罹患していなかった2万9,629人（男性1万1,336人、女性1万8,293人）を対象として、HbA1cとがん罹患リスクとの関係を調べた。 これまでのコホート研究により糖尿病患者では大腸がん、膵がん、肝がん、子宮内膜がんなどのがん罹患リスクが1.5～4倍高く、全がんも約1.2

養育レジリエンス、「養育困難あっても良好に適応する過程」と定義 国立精神・神経医療研究センター（NCNP）は12月9日、NCNP精神保健研究所知的障害研究部の稲垣真澄部長、鈴木浩太研究員らの研究グループが、養育者が発達障害児の育児に適応する三要素を明らかにしたことを発表した。この研究成果は、米国科学雑誌「PloS ONE」オンライン版に現地時間12月3日付けで掲載された。 画像はリリースより 子育てには様々な難しさがあるが、特に発達障害児を育てている養育者は精神的な健康度が低下するリスクがあるということが知られている。また、問題行動の多い子どもに対しては厳しすぎる対応を養育者が取ってしまう傾向があることも報告されている。そのため、同研究グループは、発達障害児への直接的な支援に加え、養育者の精神的な健康や養育態度について配慮された支援も重要な観点であると考えた。 一方、発達障害児に対する育児