先日、本屋行ったらタイトルが「9割」の本が多すぎて頭おかしくなったので全部集めました。一緒に頭おかしくなって下さい。 人 ・人は話し方が9割 ・人は聞き方が9割 ・人は見た目が9割 ・人は違和感が9割 ・人は「そとづら」が9割 ・人は考え方が9割! ・人は恋愛スキルが9割 ・人は伝え方が9割9分 ・人は潜在意識が9割 ・人は話し方で9割変わる ・人は「暗示」で9割動く ・好かれる人は話し方が9割 ・聞き方が9割 ・自己紹介が9割 ・才能が9割 ・ほめ方が9割 ・伝え方が9割 ・伝える前が9割 ・姿勢が9割 ・習慣化が9割 ・楽しいは自己肯定感が9割 ・顔を見れば9割わかる ・「話す」は1割、「聞く」は9割 ・メンタルブロックが9割 ・ブランディングが9割 ・9割の人が小物選びで損をしている ・夢と金が9割 ・気配りが9割 ・やっぱり見た目が9割 ・観察とアセスメントは解剖生理が9割 「人は
【貧困】機能不全家庭に生まれた氷河期がおっさんになって思う事 - 限界ギリギリのサラリーマンのセミリタイアを目指す海外経済・投資・雑記です。
貧困について （※ご指摘を受けて一部追記しました。要旨は変わりません。） 近年、貧困の記事をよく見かけます。特にコロナになってリーマンショック時の時のように貧困で悩む人の記事が掲載され、それについてYahooのコメント欄などには自己責任論とそれを否定するコメントが溢れます。 昨年の自殺者は20,189人と10年連続での減少となりましたが、今年は残念ながら自殺者が急増しています。自殺の本当の原因は他人はおろか本人すらわからないケースもあると言われていますが、厚労省、警視庁の分析によると、このうち経済問題とされる人は3,395人です。ただ、仕事の悩み1,949人や最大に要因である健康問題9,861人や介護疲れの243人も健康を損なったことによる将来の生活の不安の増大や医療費負担など経済的要因も含んで悩んでいる人は相当数いたと思いますし、介護もお金で解決できる部分もあるわけで、お金の問題は様々に
北陸新幹線敦賀延伸の工事遅延や事業費増を検証する委員会が、中間報告書を公表しました。その内容を読み解いていきましょう。 検証委員会の中間報告 北陸新幹線の金沢～敦賀間は、2022年度末の開業を目指して工事が進められてきましたが、最近になって工期に1年半程度の遅延が見込まれること、事業費が2,880億円増える見通しであることなどが明らかになりました。 これについて、国土交通省は専門家に事実関係の検証を依頼。「北陸新幹線の工程・事業費管理に関する検証委員会」を設けて、議論を進めてきました。その中間報告書が2020年12月10日に公表されました。内容をみていきましょう。 工事の経緯 報告書では、まず、北陸新幹線敦賀延伸工事の経緯について振り返ります。工事実施計画が認可されたのは民主党政権下の2012年6月。このときは、2025年度末の開業をめざし、事業費は1兆1858億円と見積もられました。その
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 国土交通省の「建設工事受注動態統計」のデータの書き換えによる二重計上問題が明らかになり、政府が第三者委員会を設けて1カ月以内に検証することになった。GDP（国内総生産）や建設投資の拡大を目指したアベノミクスへの忖度だったのか、まさかのミスなのか。問題の焦点はその動機、原因だ。（ダイヤモンド編集部 岡田 悟） 書き換えが始まった時期は アベノミクスのスタートと重なる 国土交通省が「建設工事受注動態統計」の数値を書き換え、二重計上していた問題が12月15日、朝日新聞のスクープで発覚した。 この統計は全国約1万2000社の建設業者の毎月の建設工事の受注額を集計するもので、内閣府が毎月公表する月例経済報告や、間接的にではあるがGDP（国内
「ボロ儲け」で大手電力は高笑い？電気代爆上げ、メディアが報じない真の問題（志葉玲） - エキスパート - Yahoo!ニュース
電力市場の高騰で新電力利用者は契約内容にとっては電気代が大幅増の可能性も。（写真:GYRO_PHOTOGRAPHY/イメージマート） 昨年末から今年1月にかけ、「電力逼迫」から卸電力市場での取引価格が異常に高騰、同市場で電気を調達する新電力は経営危機の打撃を受けている。一般の消費者も、市場と連動した契約の場合は「電気料金10万円」もあり得る等と各メディアが報じるなど、大きな負担を強いられる見込みだ。なぜ、このような異常事態が起きたのか。経産省や各メディアは「寒波による需要増加」「悪天候による太陽光発電の出力低下」といった原因をあげているが、実際は電力市場の不透明さや制度設計の欠陥が大きいようである。しかも、大手電力にとっては ・取引価格の高騰で莫大な利益 ・顧客を取り合うライバルである新電力に打撃 ・今回の問題を再生可能エネルギーの責任にできれば、「原発や火力の安定性」をアピールできる と
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大沼 (百貨店) - Wikipedia
株式会社大沼（おおぬま）は、かつて山形県山形市に本社を置き、百貨店を営んでいた企業およびその店舗。日本百貨店協会に加盟していた。ルーツとなる企業は江戸時代の1700年（元禄13年）に創業[2]。 2020年（令和2年）1月に経営破綻して閉店したため、山形県は日本で最初に百貨店がない県となった[5][6]。 歴史・概要[編集] 創業から百貨店開業まで[編集] 1700年（元禄13年）に、初代大沼八右衛門が山形の七日町（なぬかまち）で荒物屋を創業したのが始まりである[7]。 百貨店を経営する企業のルーツとしては、1611年（慶長16年）創業の松坂屋、1673年（延宝元年）創業の三越に次いで3番目に古い老舗企業である[7]。 しかし、百貨店の経営に乗り出したのは第二次世界大戦後の1950年（昭和25年）7月に、資本金500万円で株式会社大沼百貨店を設立し[1]、七日町の国道13号（現・国道112
WBPCとの契約は随意契約として合法？｜opp
令和4年度の東京都若年被害女性支援事業のWBPC4団体との契約は「公法上の契約に類する契約」として、東京都の規則で定める随意契約の手続きに則っていないことが明らかとなっている。この聞き慣れない契約について5月1 日に棄却とする住民監査請求結果が公表された。 暇空氏は住民訴訟すると思われるが、一番問題の多い令和4年度の東京都被害女性支援事業の契約を主体に監査結果について私なりに整理してみる。 Ⅰ 地方自治法に規定される入札契約方式地方自治法に定める入札・契約方式は、大きく「参加者の決定方法」と「契約相手方の決定方法」の２つの組み合わせで構成される。 地方自治法が定める入札契約方式20年くらい前までは「指名で価格競争」がほぼ100%であり、公益法人との契約や特許使用等の特殊な調達には随意契約（以下、「随契」という）が用いられてきたが、日米構造協議や政府調達協定等の外圧を背景に画一的な価格競争の
米国株は五里霧中だがインフラへ！ダウ-0.30% ナス+0.16% SP500-0.09% ラッセル-0.58% もみ+0.2%。今日はどこに向かうが分かり辛い五里霧中の状況でした。 そんな中でも明らかに強かったのがBNTXとMRNAでした。BNTXの好決算がMRNAも吊り上げている状況でした。ただ2銘柄とも直近相当強くパンプされてるのは間違いないです。 金利が上昇でリスクオンと勘違いしそうですが実際は違います。 今日の動きは全く分からなかったのですが、プロの方にアドバイスを頂いています。薄い・インフラなどがキーワードだったみたいです。 米国株投資家もみあげの「米国株は五里霧中！薄い中でインフラ方面にも資金が」をお楽しみください！ ＊投資判断はあくまで自己責任で 今日のトピック 各種指標の動き 各種指標 各種指数の動き チャート 各種サイズの変動率 SPY出来高 QQQ・出来高 中小株出来
■はじめに 2022年9月17日にダブルスコープが前日比500円（16.8％）ストップ安の2479円（終値）まで売られました。 その原因（WCPの公募価格などの影響など）と今後について考えてみました。 ダブルスコープストップ安-2022年9月26日 ▼目次 ■はじめに ■7月の下落を分析したブログ ■ストップ安の原因 ■WCPのIPOの不調（想定以下の公募価格）の報道など ●配信日時 2022年9月15日（木曜日） 17:34 ●配信日時 2022年9月15日（木曜日） 19:52 ●配信日時 2022年9月16日（金曜日） 08:13 ●配信日時 2022年9月16日（金曜日） 09:53 ●配信日時 2022年9月16日（金曜日） 12:20 ●配信日時 2022年9月16日（金曜日） 16:39 ■IPOするか、しないか私の予想 ●公募価格を引き下げ、予定通り9月30日に上場する説
23年7月の書籍雑誌推定販売金額は738億円で、前年比0.9%減。 書籍は388億円で、同2.2%減。 雑誌は350億円で、同0.5%増。 雑誌の内訳は月刊誌が293億円で、同3.2%増、週刊誌は56億円で、同11.7%減。 返品率は書籍が41.0%、雑誌が42.9%で、月刊誌は42.0%、週刊誌は47.1%。 雑誌のプラスは22年8月以来11ヵ月ぶりだが、コミックスの『ONE PIECE』『呪術廻戦』『キングダム』『【推しの子】』（いずれも集英社）『ブルーロック』（講談社）の新刊が出されたことによっている。 しかし雑誌の40%を超える返品率はまったく改善されておらず、雑誌販売金額もコミック次第という状況が続いている。 １．『日経ＭＪ』（8/2）の「第51回日本の専門店調査」が出された。 そのうちの「書籍・文具売上高ランキング」を示す。 ■ 書籍・文具売上高ランキング 順位会社名売上高 （
整骨院・整体院がリスティング広告を使うべき理由リスティング広告は、GoogleやYahoo!の検索結果に表示される広告です。 「整骨院」を検索したときの広告表示例 クリックされるたびに費用が発生するため「PPC（Pay Per Click）広告」とも呼ばれます。 整骨院・整体院が集客のためにリスティング広告を使うべき理由は次の2点です。 それぞれ解説します。 サービスと検索との相性が良いから体の不調を感じたユーザーが取る代表的なアクションが「検索」です。 ケイビーカンパニー株式会社が実施した調査によると、クリニック（歯科・整骨院など）を探す際に最も利用される手段は「自然検索」で、68%以上の人が利用しています。 「腰の痛みを何とかしたい」「足首を捻挫してしまった」など、何かしらの体のトラブルを解決しようと、インターネット検索で整骨院や整体院を探すユーザーが多いわけです。 整骨院や整体院でよ
成田空港問題の年表 - Wikipedia
成田空港問題の年表（なりたくうこうもんだいのねんぴょう）は、三里塚闘争をはじめとする、成田国際空港（旧・新東京国際空港）に係る諸問題に関連する出来事を時系列順に述べるものである。 なお、年表中の役職はいずれも当時のものである。 年表[編集] 1930年代まで[編集] 1871年[編集] 十余三地区で中沢彦吉と小野善助（小野組）の開墾会社による入植が始まる[1][2]。 1875年[編集] 宮内庁下総御料牧場の前身となる、下総牧羊場と取香種畜場を大久保利通内務卿が開場[3][4]。 1885年[編集] 下総牧羊場と取香種畜場が宮内省に移管、下総種畜場と改称[3]。 1923年[編集] 1月：東西定期航空会が陸上機による定期航空便を開設。 9月1日：関東大震災。長岡外史が羽田飛行場の建設を提唱。 1931年[編集] 8月：日本初の国営民間航空専用空港「東京飛行場」が開港（現在の東京国際空港、羽
「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」 に関するＱ＆Ａ 平成 29 年２月 16 日 （令和３年９月 10 日更新） 個人情報保護委員会 目次- 1 - 「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」 に関するＱ＆Ａ 目次 １ ガイドライン（通則編）..................................................... 1 Ｑ１－１ 「特定の個人を識別することができる」とは、どのような意味ですか。. 1 Ｑ１－２ ガイドライン（通則編）では、氏名のみでも個人情報に該当するとされてい ますが、同姓同名の人もあり、他の情報がなく氏名だけのデータでも個人情 報といえますか。 ................................................. 1 Ｑ１－３ 住所や電話番号だけで個人情報に該当しますか。.....
開催まで2年を切った大阪万博。しかしその目玉である海外パビリオンの建設申請が未だゼロという異常事態に見舞われています。何がこのような状況を招いてしまったのでしょうか。今回、政治学者で立命館大学政策科学部教授の上久保誠人さんは、その原因として「アベノミクスの失敗」を指摘。さらに大阪万博を巡る問題が浮き彫りにした「日本の現実」を記すとともに、この国が今後地道に取り組むべき課題を提示しています。 プロフィール：上久保誠人（かみくぼ・まさと） 立命館大学政策科学部教授。1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 なぜ大阪万博2025の会場建設は遅々として進まないのか？ 問われる大阪維新の資質 2025年大阪・関西万国博覧会
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タイトルが「9割」の本が多すぎるので全部集めた - kansou
北陸新幹線の工事遅延はなぜ起きたか。国交省の報告書を読みとく | タビリス
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W-SCOPE-ストップ安の原因とその後（WCPの公募価格など） - 令和の未来カエルのブログ
出版状況クロニクル184（2023年8月1日～8月31日） - 出版・読書メモランダム
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