日本における「カレー」が、本場のインド由来でなく、英国を経由して日本に伝わってきたというのは知られている話だ。明治初期、文明開化に伴い英国から西洋料理の1つとして伝わったとされている。 そうすると、日本のカレー史にとって「インドから英国にカレーが渡った」ということが重要な点の1つとなる。英国は1600年に東インド会社を設立し、インドに進出。1858年から1947年まではインドを植民地としていた。当然、この強い関係から、インドから英国に食文化が紹介されて、英国におけるカレーが広まったことにはなりそうだ。 だが、誰がどのようにそれをしたのだろうか。 「ヘイスティングがカリを英国へ」原典は百科事典 日本ではさまざまな媒体で、1772年頃、英国人ウォーレン・ヘイスティングズ（「ヘイスティングス」「ヘイスティング」の表記もあり）が、カレーの原料となるスパイスをインドから持ち帰ったと説明されている。ヘ

米南部バージニア州モネータで、銃撃事件の直前にインタビューを行うリポーターのアリソン・パーカーさん（左）を写した地元テレビ局WDBJの中継映像からの一コマ（2015年8月26日撮影）。(c)AFP/WDBJ7-TV〔AFPBB News〕 8月26日の昼ごろ、ワシントンDC市内のスターバックスに1人でいた筆者は、密かにパニックに襲われた。ここで誰かが銃を撃ち始めたら自分には逃げ場がないと思ったからだ。 座っていたのは出入り口からもっとも奥まった席。落ち着ける場所だったが、何かあったとき店外へ逃がれにくい袋小路だった。身を隠すものといえば簡素な椅子とコーヒーテーブルぐらいである。こんなものがどう役に立つのかと思ったとたん、急に心細くなった。店員や客に向かって発砲しながら近づいてきた銃撃犯が自分の目の前で立ち止まり、眉間に狙いを定めてくるシーンが脳内でフラッシュした。生まれて初めての体験だった

オバマ米大統領がケニアとエチオピアを訪問した。アメリカのメディアでは初訪問ということで何かと話題が尽きないようである。 一方、軍事関係者の間では、エチオピアと国境を接するジブチと中国の関係が関心の的となっている。というのは、これまで親米路線を売り物にしてきたジブチのゲレ大統領が、中国に対してジブチ国内に軍事拠点を設置することを認めたからである。 “基地依存国家”のジブチ ジブチ（ジブチ共和国）は、マンダブ海峡に面する軍事的要衝の地である。マンダブ海峡はジブチとイエメンを両岸とし、最も狭い地点の幅はおよそ29キロメートルという狭い海峡である。紅海とアデン湾を結ぶこの海峡には、2海里（およそ3.7キロメートル）幅の航路帯が往復それぞれ1本ずつ設定されており、地中海～スエズ運河～紅海～アデン湾～アラビア海～インド洋を航行する船舶・艦艇にとってのチョークポイントとなっている。

中国政府の海外宣伝・教育機関「孔子学院」の活動に対し、ついに米国の大学教授たちからストップがかかった。 孔子学院は米国の100近くの大学の内部に、中国政府機関の資金によって設置された。中国語や中国の歴史・文化を米国の学生に教えることを目標とする。米国での活動はどんどん勢いを増し、これまでもたびたび論議を呼んできた。日本でも一部の大学に孔子学院が開設されている。 米国の各大学の教授たちが組織する「米国大学教授協会」は、6月末、以下のような声明を正式に採択した。 「孔子学院は中国の国家の一機関として機能し、学問の自由を無視する行動を取ることが多い。一方、米国の大学当局は学問の誠実性を犠牲にするようなパートナーシップを外部の機関と結ぶことがしばしばある。孔子学院の開設を学内に許してきた米国の各大学は、孔子学院との関係を再検討する必要がある」 米国大学教授協会はこの声明を、シカゴ大学、ニューヨーク

「裕福な人がより裕福になるのは、裕福な人の方が政治システムに質のいいコネを持っていて、自分たちの利益促進のためにそのコネを利用することができるからだ」──。 政治学者のフランシス・フクヤマ氏は、25年前、「ナショナル・インタレスト」という外交専門紙に「歴史の終わり？」と題する論文を書いて一躍「時の人」となった人物である。そのフクヤマ氏が、「ウォールストリート・ジャーナル」（2014年6月11日付）に寄稿した文章「民主主義は今も『歴史の終わり』」の中で、ワシントン政治の機能不全に対して深い憂慮を示している。 フクヤマ氏が問題視しているのは、自己中心的な利権集団の力が増していることである。 民主主義制度において市民が自らの利益を守るのは正当なことである。そのため米国では多くのロビー団体が組織されてきた。だが、これらの活動も過ぎれば特権になってしまう。結果の平等よりも機会の平等を強調する米国では

フランスは原子力に対する高い依存度を大幅に下げることを目指し、原発の発電能力に上限を設定する。 社会党政権が18日に明らかにした「エネルギー転換法」はフランソワ・オランド大統領の選挙公約の1つを改めて打ち出したもので、現在は先進国最高の約75％に上るフランスの総発電量に占める原子力の割合を2025年までに50％に引き下げるという内容だ。 批判的な向きは、政府はフランスが欧州で最安値の部類に入る電力料金を設定することを可能にした貴重な戦略資産を傷つけると言う。 エネルギーミックスを見直し、原発依存を低減 だが、政府は左派および連立相手の緑の党からの圧力を受け、フランスは他国に後れを取っている非原子力の再生可能エネルギー分野での成果を高め、野心的な環境目標を達成するために、エネルギーミックスを再調整する必要があると主張している。 「我々は原子力を廃止するわけではないが、（エネルギーミックスにお

とにかく、この絵画の出現は青天の霹靂で、同時に、ドイツの芸術界における戦後最大のセンセーションであったとも言える。発見の経緯は去年11月にすでに書いたが、簡単に繰り返す。 まず、話の発端は2010年9月に遡る。グルリット氏は、スイスからミュンヘンに向かう列車の中で、税関の抜き打ち検査に引っ掛かった。 ドイツでは、スイスの銀行にお金を預けて脱税している金持ちや、マネーロンダリングの犯罪者の摘発のため、国境でしばしば現金所持の検査をしていることは、先々週、やはりこのコラムで書いた。 ただ、この時グルリット氏は、ベルンで絵画を1点売却したと説明している。絵を売ることは違法ではない。しかも、所持していたのは9000ユーロ（120万円あまり）で、届け出の必要な額に達していなかった。しかし、税関は、その後も彼をマークしていたようだ。 そして2012年の春、家宅捜索の令状が出て、ミュンヘンの彼のマンショ

また、スウェーデン中銀がなぜこのような「ひどい間違い」を犯したのかについて彼は、同銀は｢分析の理論的根拠のように聞こえるものを挙げているが、状況に応じてその言い分を変節させて｣おり、｢政策を変えないまま新しい理論的根拠を打ち出している｣ため、はっきりした理由は分からないとも書いている。 そして、中銀の過度な引き締め政策を「サド・マネタリズム」、つまり「加虐・被虐性マネタリズム」と呼び、「彼らは苦痛を与えることによって、どれくらいタフかを証明しようとしている」と言う。 「サド・マネタリズム」は「サドマゾヒズム」のもじりだろうが、この用語自体は、英オブザーバー紙のウィリアム・キーガン記者による造語だということだ。 クルーグマン氏はこの語を「失業率が高く、インフレ率が低い場合であっても、低金利と金融緩和を嫌悪する姿勢」と定義し、「スウェーデンの失業率は利上げが始まった直後に下げ止まり、最終的にデ

ベトナムは裾野産業が未発達という大きな弱点を克服できないままでいる。自動車産業の場合、自動車の組み立てはできても、部品のほとんどは海外から調達しなければいけない（「トヨタがベトナムから撤退する日」参照）。 未発達な裾野産業 ベトナムの現地調達率は、輸送機械の場合、約30%に過ぎない。自動車メーカーは地場企業からの部品調達を拡大したい。しかし、技術、品質、納期等の問題もあり、すぐには調達比率を上げることは難しい。 ベトナムはユニクロなどのファッションブランドの一大製造拠点として有名だ。「メイド・イン・ベトナム」の服を日本でもよく見かけることだと思う。しかし、原料となる糸は国内でほとんど調達できない（これら繊維素材のプラントには巨額の投資が必要とされるため）。

厳しい暑さをほんの一瞬、忘れさせてくれるアイスクリーム。この冷たいデザートを初めて口にしたとされる日本人の1人は、「味は至って甘く、口中に入るるに忽ち溶けて、誠に美味なり。之をアイスクリンといふ」と、その感動を日記に綴った。 記したのは、幕府の遣米使節団に随行していた柳川当清。1860（万延元）年のことである。サンフランシスコに到着した一行は、首都ワシントンに向かうため、アメリカ政府の迎船フィラデルフィア号に乗り込んだ。その船中で、アイスクリームに出合ったのである。 舌の上ですっと溶ける甘い菓子に、どんなにか驚いたことだろう。あまりに美味しかったため、その場にいなかった仲間の分まで持ち帰ろうとアイスを懐紙に包んで懐に入れておいたところ、溶けて服までベトベトになってしまった、なんて笑い話も伝えられている。 それから150年余り。いまでは、夏が来るたびに新商品が発売され、様々なバリエーションを

以前はインスタントコーヒーの瓶が並んでいたはずの棚を、いつの間にか様々なスティックコーヒーが占拠するようになったのだ。 スティックコーヒーとは、インスタントコーヒーに砂糖や粉末のミルクを加えて、1杯分ずつ小分けし、スティック状に包装した商品。カップにあけてお湯を注ぐだけでカフェオレやカプチーノが楽しめる。 コンビニエンスストアやファストフードなどがコーヒーに力を入れている中で、各コーヒーメーカーはスティックコーヒーに力を入れている。群雄割拠のコーヒー時代、スティックコーヒーは生き残りのための切り札となるだろうか。 “絶滅危惧種”と化した大容量瓶詰め コーヒーの魅力は湯気とともに立ち上る香りとさわやかな苦み。その独特の味わいで世界中の人を魅了してきた。 日本では、江戸時代にオランダ商館に持ち込まれたものがコーヒーの始まりとされるが、本格的に飲まれるようになったのは明治時代になってからだ。戦後

かねてうっすら疑問に思いつつも、なんとなくやり過ごしてきた。 ハッシュドビーフは、ホテルのレストランなどで供される本場仕込みの欧風料理（本場がどこかは分かっていない）。ハヤシライスは、日本人の口に合うよう改良された洋食屋のメニュー。そんなふうにざっくり分けて考えていた。 だが、本当のところはどうなのか。長年の疑問に向き合おうというのが、今回の目的だ。 図書館に調べに行く前に軽くネットで検索してみる。 「ハヤシライス　ハッシュドビーフ　違い」と入力して検索すると、出てくるわ、出てくるわ。私と同じように疑問を抱いていた人が、世の中にかなり存在していることが分かった。 で、検索してスッキリしたかといえば、全然スッキリしない。ハヤシライスとハッシュドビーフは同じと断定する人もあれば、別物であると主張する人もいる。結論に至るまでの解説も何バージョンかある。 結局のところ、ハヤシライスの発祥には諸説あ

211試合出場停止という最も重い処分を受けたのは、ニューヨーク・ヤンキースのスーパースター、アレックス・ロドリゲス選手。米野球史に残る名プレイヤーと言われた彼の名声はあっという間に地に落ちた。 他にもミルウォーキー・ブルーワーズのライアン・ブラウン外野手や3人のオールスタープレイヤーが処分を受けた。 理由は禁止薬物を使用していた疑いが濃厚だということだ。運動能力を向上させるための薬物で、男性ホルモンの一種、「テストステロン」と「ヒト成長ホルモン（HGH）」の2種類が今回のメジャーリーグによる調査の対象禁止薬物だった。 一斉処分となったきっかけは、フロリダ州にあるアンチエイジング専門のクリニックに捜査が入ったことだった。アンチエイジングの看板を掲げながら、裏でスポーツ選手にHGHなどの運動能力向上の薬物を不法に与えているという内部告発があったのだ。 この調査で芋づる式に超有名選手の名前が出た

「インスタグラム（Instagram）」というのは、 「iPhone（アイフォーン）」や「Android（アンドロイド）」端末で写真を撮影し、広く共有できるスマートフォンアプリだ。写真に特化したSNSで、無料でダウンロードできる。 事件の発端は、スウェーデンの第2都市ヨテボリに住む女子高生2人が、このインスタグラム上に「奔放なセックスライフを送っている」とされる同年代の男女の写真を投稿・共有するアカウントを作成したことだ。 これが大きな波紋を呼び、アカウントが稼働した翌日に暴動が発生、数十人の高校生が逮捕される騒ぎとなった。 この「黒幕」としてアカウントを作成した2人の少女が起訴され、ヨテボリ地方裁判所での約3週間にわたる公判の後、「すべてのケースにおいて深刻にプライバシーに立ち入る性質を持つもの」であり、「重大な名誉毀損に当たる」とされて有罪判決を受けた。 2人のうち、15歳の少女は少年

ストックホルム郊外で大規模な暴動が発生し、同様の動きが全スウェーデンのいわゆる「移民コミュニティ」に飛び火した。そして現在、国内で大きく議論されていることは「我々の移民統合政策は、失敗だったのか」だ。これは、移民による事件が起きるたびにくり返される議論でもある。 そして結論的には、「やはり移民統合政策は、失敗だったのだ」という論調が多い。移民統合政策とは、出自にかかわらず社会の成員全員が公平・平等に権利と義務を負う社会を構築することだ。 いわゆる移民が引き起こしたとされる事件は、数年おきに発生している。 数年おきに発生する移民がらみの大事件 1998年10月、第2都市ヨテボリで、移民の少年らが満員のディスコの出口で火の付いた新聞紙を放置したことにより大火災を招いた。この時、逃げ場を失った63人の若者が焼死し、数百人が障害を負っている*1。 2009年にも、ヨテボリで移民の少年たちによる車両

だが、車両約150台が放火され、数十人が逮捕され、警察署やスーパーなどの窓ガラスが割られ、ドアが破壊されるなどにより、ストックホルムでの被害額は1000万クローナ（約1億5000万円）に上った。この数字には、他県から派遣された応援隊のコストは含まれていない。 さらに、暴動は全国のあらゆる移民コミュニティに飛び火した。筆者の住む人口10万の市は、ストックホルムから470キロ離れた通常は静かな街だが、ここでも車両やタイヤへの放火、警察署の建物の窓ガラスが数十枚割られるなどの被害があった。 英国やオランダなどの各国外務省や在スウェーデンの米国大使館などが、自国民に注意を喚起している。 警官による移民射殺事件で溜まっていた怒りが爆発 暴動の発端は、ストックホルム郊外のヒュースビー地区に住む69歳のポーランド系移民の男性を、彼の自宅で、彼の妻の目前で警察官が射殺したことだ。ヒュースビーは住民の8割を