赤キャベツに含まれる青色の天然色素が発見された...... Credit: Rebecca Robbins, Mars Wrigley Global Innovation Center ＜米カリフォルニア大学デービス校、名古屋大学などの研究によって、安定的に青を発色する天然色素が発見された......＞ 食品着色料は、食品や医薬品、化粧品の分野で広く用いられてきた。近年は、健康への影響のおそれや製造工程での持続可能性などの観点から、化学的に合成された「合成着色料」に代わって、植物の花や葉、実など、自然界にある物質を原料とする「天然着色料」への需要が高まっており、その市場規模は2027年までに32億ドル（約3520億円）に達すると予測されている。 とりわけ、青色着色料は、黄色と混ぜて緑にするなど、調色において重要な色素だ。しかし、安定的に青を発色する天然色素はこれまで見つかっておらず、現時点

＜中国に好意的なオーストラリア人は、過去3年で64％から15％に激減した。他の民主国家もこれに続くだろう＞ 中国はオーストラリアを自陣営に取り込もうと、長年工作を行ってきた。そうした場合に中国が好んで使う武器はカネだ。 オーストラリアの輸出のざっと3分の１は中国向けだ。さらに最近まで中国はオーストラリアに多額の投資を行っていた。 アカデミックな世界でも、中国は影響力を広げている。中国人留学生はオーストラリアの大学の在籍者総数の10％を占める。オーストラリアの公立大学37校のうち13校には、中国政府が世界各国の大学などと提携して中国語と中国文化普及の名目で設立している「孔子学院」がある。またオーストラリアの複数のシンクタンクは、中国政府と関係がある個人や団体から寄付を受け、中国寄りの政策を提言している。 オーストラリアの小さな隣国ニュージーランドでは、さらに中国の存在感が大きい。西側陣営の切

中国の長江にある世界最大級の三峡ダムの水位が最高レベルに迫っている。水位を下げるため放流する同ダム。7月撮影。提供写真(2020年　ロイター/China Daily) 中国の長江にある世界最大級の三峡ダムの水位が最高レベルに迫っている。豪雨により、記録的な水量がダムに流れ込んでいることが原因。 20日に毎秒7万5000立方メートルの水がダムに流れ込んだ結果、ダムの水位は一晩で2メートル超上昇し、21日午前までに165.6メートルに到達。危険水位を約20メートルも上回り、設計最高水位である175メートルに迫りつつある。 当局は水位を下げるため、20日に放水量を過去最高の毎秒4万8800立方メートルに引き上げたが、水位が設計最高水位を超えるのを防ぐため、再び放水量の引き上げが必要になる可能性がある。

林鄭月娥行政長官（左）のボス、習近平も幻想を見せられていた（2017年7月1日）　REUTERS/Bobby Yip ＜香港デモ隊は一握りの「暴徒」で、その他の「声なき多数派」は親中派を支持している――それは中国が仕組んだプロパガンダではなく「信仰」だった。人民日報や環球時報のジャーナリストたちに聞いてわかった中国指導部の驚くべき慢心ぶり＞ 香港で11月24日、区議会議員選挙の投開票が行われた。夜になって開票作業が進むなか、民主派陣営は熱狂に包まれていた。選挙妨害や不正の可能性を懸念しつつも勝利を見込んでいた民主派だったが、ここまでの圧勝は想定外だったためだ。 投票率は過去最高。夜半までには民主派が獲得議席数を前回選挙の3倍（452議席中389議席）に増やし、親中派（61議席）に対する逆転勝利を決定づけた。民主化デモに対する警察の強硬姿勢に市民の怒りが高まるなか、親中派の候補者たちが次々と

「Order! Order! Order!」（静粛に）と叫ぶジョン・バーコー下院議長　CBC-twitter ＜ブレグジットで揺れに揺れる英国議会で、先週注目を集めたのは、「おぉぉぉだぁぁぁ！」（静粛に）と叫ぶこの人だった......＞ 「おぉぉぉだぁぁぁ！」（静粛に）、独特な言い方の英議長に世界が注目 英国で先週、離脱合意案と内閣不信任案が次々と採択され、それぞれ否決された。欧州連合（EU）からの離脱（ブレグジット）で揺れに揺れる英国議会だが、国外から見守る人たちは、採択の結果だけでなく別のところも気になって仕方がなかったようだ。 ざわつく英国議会に対し、「静粛にぃぃぃぃ〜！」と叫ぶジョン・バーコー下院議長の姿だ。アイルランド最大の日刊紙インディペンデントや英スカイニュースが伝えた。 カナダの公共放送CBCニュースは16日、「英国議会の議長をあなどってはいけない」とキャプションをつけ、バ

＜海に流出した微小なプラスチックが、食物連鎖に取り込まれ、貝や魚を経て、私たちの日常の食卓にも影響を及ぼしつつあることが明らかになっている＞ 国際連合によると、海洋に流出しているプラスチック廃棄物は年間800万トン超。国連環境計画（UNEP）では、「このままのペースでは、2050年までに、海洋のプラスチック廃棄物の量は魚よりも多くなる」との予測のもと、2022年までに使い捨てプラスチックの消費量の大幅な削減を目標とした。この「クリーン・シーズ・キャンペーン」を2017年2月から展開し、プラスチック廃棄物による海洋汚染の防止に取り組んでいる。 とりわけ、長さ5ミリメートル未満のプラスチックくずは"マイクロプラスチック"と呼ばれ、海中の有害物質を吸着させる性質を持つことから、海洋生態系を脅かすのみならず、食物連鎖に取り込まれることによって、私たちの日常の食卓にも影響を及ぼしつつあることが明らか

「バー・モガ」のエグゼクティブシェフ、秋山剛徳　Satoko Kogure-Newsweek Japan ＜オムライス、ハンバーグ、エビフライ、コロッケ......どこか懐かしい日本の「洋食」だが、これって日本料理なの？＞ 「人種のるつぼ」と呼ばれるニューヨークには世界各国の料理が集結し、そのジャンルも高級料理から家庭料理までと幅広い。大人気の「和食」ひとつをとっても、寿司屋からうどん屋、おにぎりショップからラーメン屋まで多種多様だ。 そんなニューヨークに今年4月、日本人シェフによる「洋食屋」が誕生した。オシャレなウエストビレッジ地区にオープンした、赤煉瓦づくりの「バー・モガ」だ。和食レストランがひしめくニューヨークでも、「日本の洋食屋」は初めてかもしれない。 扉を開くと大正ロマンを彷彿させるモダンな空間が広がり、メニューにはオムライスにハンバーグ、エビフライにコロッケ、グラタンなど、どこ

＜ファーウェイ日本法人が日本の大手企業の2倍近い新卒求人を出していると話題になったが、実際のところ、一般の中国人でさえもう日本人より裕福なのだろうか？＞ 先日、中国企業である華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）の日本法人が初任給40万円で新卒求人を出している件が話題となった。「中国企業の待遇は日本を超えているのか！」という驚きだ。 この驚きの前提には「中国の給与水準は日本よりもはるかに低いはず」という思い込みがある。確かに、中国の最低賃金は深圳市など最高ランクの自治体でも月給2100元（約3万4700円）程度で、日本とは大きな開きがある。もっとも、こうしたわかりやすい数字だけでは把握できないのが中国人の収入だ。 例えば深圳の工場ワーカーの場合、基本給は最低賃金と同水準だが、残業代や各種手当てを込みにすると少なくとも4000元（約6万6000円）は超える。ホワイトカラーのサラリーマンにな

実際にいくつかの中国の都市を見てみると印象が変わった。悪名高き中国人のマナー問題はどこへいってしまったのだろう!?　撮影：筆者 ＜中国発シェアリングエコノミーは世界から注目を浴び、いよいよ日本にもシェアサイクル大手が進出。中国内外のメディアでマナー問題がボトルネックといわれてきたが、筆者が中国で目にした現実とは＞ 6月22日、中国のシェアサイクル大手「モバイク（摩拜単車）」が日本法人設立を発表した。早ければ7月にも福岡市で試験的なサービスを始める見通しだ。 今やシェアサイクルを始めとする「中国発シェアリングエコノミー」は世界から熱視線を集めている。6月1日には、「ネット界の女王」と呼ばれるメアリー・ミーカー氏（ベンチャーキャピタル「KPCB」パートナー）のリポート『インターネット・トレンド』の2017年版が公開されたが、中国IT企業の成長ジャンルとしてシェアリングエコノミーが挙げられていた

「犬は人につき、猫は家につく」という言い習わしがある。これは、犬は飼い主（人）を愛するが、猫は飼い主ではなく家に愛着を持っている、という意味で、猫は人間をそんなに好きなわけではないという考えが、まことしやかに信じられて来た。しかしこの常識が覆される研究結果が発表された。 食べ物、おもちゃ、におい、人間、どれを選ぶ？ 実験を行ったのはクリスティン・ビターレ・シュリーブ氏率いるオレゴン州立大学の研究チーム。 研究チームは、猫が実際は人間とさまざまな関わり方を楽しむにもかかわらず、「社交的でもなければしつけしやすいわけでもない」という正しくない通説が通っていると指摘。猫がしつけしにくいとされているのは、しつけの際に何を動機付けとして使うべきかを私たち人間が知らずにしつけしようとしているためと考えた。 そこで、猫はどんな刺激を一番喜ぶのかを見極めるため、インディペンデントによると55匹の猫（飼い猫

肺は空気を呼吸することにより、吸気内の酸素を血液中に取り込み、また血液中の二酸化炭素を呼気を通じて体外に排出する機能が一般に知られている。だがそれ以外に、哺乳類の肺には「血を作る」機能もあることが、米国の研究者らによって明らかになった。 科学の常識を覆す発見 カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）の研究チームが研究成果を発表し、学術誌「ネイチャー」に論文が掲載された。 科学の世界では数十年来、骨髄がほぼすべての血液成分を作っているという前提に立っていた。だが研究チームは、マウスを使った実験で、肺が1時間あたり1000万個以上の血小板を生産していることを発見。この数は、マウスの全血液に含まれる血小板の過半数に相当するという。血小板は、血管が損傷して血液が流れ出る時に血栓を作り、止血する役割を担う。 厳密には、従来の研究で、骨髄の中で血小板を生成する「巨核球」と呼ばれる細胞が、肺の中

＜2年前に高級トースターで家電市場に旋風を巻き起こしたバルミューダが、機能を「研ぎ澄ました」炊飯器を発売。シャープや東芝など大手メーカーが勢いを失うなかで、業績がうなぎのぼりなのはなぜか＞ 【シリーズ】ニッポンの新しいモノづくり 日本の家電メーカーが勢いを失って久しい。コストパフォーマンスにすぐれ、不具合や故障が少なく信頼性も高い――そんな評価が日本ブランドの象徴としてもてはやされた時代は、なんだか遠い昔のようだ。シャープや東芝の家電事業が海外企業に買収されるなど、かつては想像もできなっただろう。 アメリカでもヨーロッパでも、今や家電売場で日本メーカーの商品を目にすることは少ない。海外のショッピングサイトでフィーチャーされることもほとんどなくなった。 理由はいくらでも考えられるだろうが、ひとつ確実なのは消費者の需要を掘り起こす、商品開発力を失っていることだ。たとえば「ソニーの開発力があれば

＜もう中国でグーグルやフェイスブックを使えなくなる!?　「壁越え」の手法として使われてきたVPNの規制を強化するというニュースに中国内外が騒然となったが、大騒ぎするほどのことではない＞ 「中国がネット規制回避のVPN全面禁止へ」――１月23日、日本のウェブメディアが配信したニュースがちょっとした話題となった。 VPNとは「バーチャル・プライベート・ネットワーク」の略称で、暗号化技術を利用することで、インターネット回線を使用しつつも専用線並みの安全性を担保したプライベートネットワークを構築する技術だ。中国ではいわゆる「壁越え」、すなわちネット検閲回避の手法として使われてきた。 中国人のみならず、在中日本人やあるいは一部の旅行者にとっても必要不可欠な存在のため、"全面禁止"という言葉に驚いた人が少なくないようだ。ツイッターを見ると、「これでもう中国には当面行けないな」などの感想をつぶやいている

＜免税販売大手ラオックスが前年同期比で利益98％減と惨敗。かねてから「もう終わるのではないか？」と懸念されてきた「爆買い」だが、わずか１年で中国人向けインバウンドが急変したのはなぜか＞ 中国人観光客が増える10月１日からの国慶節休暇に、都内各所の家電量販店をめぐった。昨年は、ある家電量販店が保温タンブラーや炊飯器を山と並べた特設コーナーを作り、「国慶快楽！」（祝建国記念日）とのポスターを張り巡らせていた。中国のネットで「日本の建国記念日も中国と同じだっけ？」と揶揄されて話題になるほどだったのだ。しかし今年は、中国人を狙った特別セールは一切見かけなかった。 約１年前となる2015年12月１日、2015年新語・流行語大賞が発表され、プロ野球の「トリプルスリー」と並んで、中国人観光客の旺盛な購買欲を示す「爆買い」が大賞を受賞した。「爆買い」の象徴的人物として受賞者に選ばれたのは、免税販売大手ラオ

＜８月に入って突然、尖閣諸島をめぐり日中関係が緊迫化している。エスカレートする異常事態に日本政府も危機感を募らせているが、中国はなぜこれほどの強硬姿勢に出ているのか。実は尖閣だけでなく、対韓国、南シナ海でも中国外交は"異例"尽くしの状態。その原因は、河北省の避暑地で行われている"夏休み中の井戸端会議"にある＞　（写真：後ろから、元総書記の胡錦濤と江沢民、現総書記の習近平、2014年撮影） 2016年８月、尖閣諸島をめぐる情勢が風雲急を告げている。300隻もの中国漁船が尖閣諸島近海に来襲した。その漁船を守るかのように中国公船も多数随行している。今までにない数の襲来に日本政府も態度を硬化、強い抗議を繰り返している。突然の日中関係緊迫は何を背景としているのだろうか。 この間の尖閣情勢については海上保安庁の文書「尖閣諸島周辺海域における中国公船及び中国漁船の活動状況について」（2016年８月９日付

＜大規模な水害が相次いでいる中国。無計画な都市開発や不十分な豪雨対策により被害が拡大しており、民衆の政府に対する怒りは暴発寸前だ――というのは本当だろうか。確かに被害は大きいが、お決まりの報道では見えてこない市民たちの本音を聞き出してみた＞　（写真：湖北省にて。７月23日） 今年の夏は、中国各地で大規模な水害が記録されている。まず被害が集中したのは長江中流域だ。５月末から７月中旬にかけて豪雨が相次ぎ、「街が海に変わる」かのような大規模な冠水が起きた。特に湖北省武漢市では一部で２メートルもの冠水を記録。1998年の大水害から約20年ぶりとなる「100年に一度の豪雨」の脅威があらわとなった。 中国のネットには、「50年に一度、100年に一度の天災が数年おきにやってくるのは勘弁」「三峡ダム（2009年完成）は1000年に一度の水害に耐えるという触れ込みだったでしょ!?」と政府を揶揄する書き込みが

＜ジョージアの首都トビリシ中心部にあるベジタリアンカフェが、ソーセージや肉で「武装」した右派グループに襲撃された。外国人などにも人気のカフェだったため、外国人排斥の活動の一端ではないかと危惧されている＞ ジョージア（旧グルジア）の首都トビリシで今週、中心部の市街地にあるベジタリアンカフェが、ソーセージを首に巻き付けた右派グループに襲撃される珍事件が起きた。 「ラジオ・フリー・ヨーロッパ」など複数のメディアの報道によると、今週29日の夜、トビリシの歴史的建造物などがある中心市街地のヴィーガン（完全菜食主義）カフェ「キウイカフェ」に、ソーセージを首に巻き付けたり串刺しの肉を手にもったりした十数人の男性グループがあらわれた。 グループは店内で、肉やソーセージ、魚などを食べ始め、さらにカフェの従業員や客に向かって投げ始めた。騒ぎは店外に広がり、近隣の人たちも巻き込んで、カフェ従業員と客、襲撃した男

インディアナ州予備選の敗北を受けて共和党第２位の候補クルーズは選挙戦からの撤退を表明した　Chris Bergin-REUTERS ３日のインディアナ州予備選の惨敗を受けて、共和党のテッド・クルーズ候補は電撃的とも言える「撤退」を表明した。圧勝したドナルド・トランプ候補は、これによって共和党の統一候補と「見なされる」ことになった。 それにしても、クルーズ陣営の「崩壊」は多くのアナリストの予想を越えていた。つい１週間前まで、多くの世論調査でリードしていたインディアナでフタを開けてみれば「53％対37％（開票率80％時点）」と大差で敗北したのである。 理由は４つ挙げられる。 【参考記事】日本は「トランプ外交」にどう対抗したらいいのか？ １点目は「ケーシックとの２位・３位連合」の失敗だ。トランプを「過半数割れ」に追い込むという目的で、オレゴンとニューメキシコではケーシック、インディアナではクルー

先鋭化する対立　先月シカゴではトランプの予備選イベントが抗議グループの乱入で中止となった　Kamil Krzaczynski-REUTERS 今年の大統領選挙では、アメリカの歴史を変える現象が次々と起こっている。 その一つが、２大政党制崩壊の兆しだ。 アメリカの選挙制度ではこれまで、共和党か民主党の２つの政党に属さない候補者が大統領に選ばれるのはほぼ不可能だった。 ところが、民主党予備選では、この大統領予備選の以前は「無所属」だったサンダースが、本命視されていたヒラリーに北西部や中西部の州で圧勝している。そして共和党予備選では、トップを走るトランプは共和党員でなかったばかりか、政治ではまったくの素人だ。 共和党と民主党の２大政党制の限界と改善策を語るとき、これまでは「中道」の第３政党の誕生が語られてきた。どちらの党にも属していない無所属の大部分は「中道」だったからだ。だが、2016年の大統

北海道新幹線の真価が問われるのは雪に閉ざされる厳冬期の対策（写真は10年にシュワルツェネッガー知事［当時］が東北新幹線を視察した様子）　Shuji Kajiyama-REUTERS ３月26日、北海道新幹線の「新青森＝新函館北斗間」が開業し、青函トンネルを通って東京と北海道が直結しました。青函を通る首都圏と北海道の直通列車としては、これまでの在来線時代も夜行特急の「北斗星」や「カシオペア」がありましたし、青函トンネル開通直後の1988年から数年間は、「特急はつかり」が函館までの直通運転をしていたこともあります。 ですが、この日から東京駅では「４分間隔」で出発する「東北・上越・北陸・北海道・山形・秋田」新幹線の案内板に「はやぶさ　新函館北斗」という表示がされて、定期列車だけで１日10往復が「東京＝新函館北斗」を直通することになります。（繁忙期は３本の臨時便が追加されて一日13往復になります）