森啓司 カインズ プロ事業本部 資材部でバイヤーを務める。主に建設現場などで使われる資材に精通した、石と砂のプロフェッショナル。
【防草革命】撒くだけで雑草を抑制できる「砂」を作っちゃいました | となりのカインズさん
森啓司 カインズ プロ事業本部 資材部でバイヤーを務める。主に建設現場などで使われる資材に精通した、石と砂のプロフェッショナル。
芝生を「野生の草花」に置き換えることが環境に大きなメリットをもたらすことをイギリスの名門大が実験で証明
イギリス・ケンブリッジ大学キングス・カレッジの名物である芝生を野生の草花に置き換えたところ、植生が豊かになって保護が必要な種を含む生き物が増え、ヒートアイランド現象が抑制されて涼しくなり、メンテナンスの手間も減って二酸化炭素排出量が削減されるなど、多数のメリットがあったことが報告されました。 Urban wildflower meadow planting for biodiversity, climate and society: An evaluation at King's College, Cambridge - Marshall - 2023 - Ecological Solutions and Evidence - Wiley Online Library https://doi.org/10.1002/2688-8319.12243 A break from the lawn
東京・多摩地区のPFASによる水の汚染について - 深淵
news.yahoo.co.jp mainichi.jp www3.nhk.or.jp Yahoo!の個人の「速報」という言葉に多くの人が引きずられていますが、元々、横田基地由来の汚染というのは確認されています。 www3.nhk.or.jp これが最近、民間団体による調査で分かったのは「住民の血液の中でのPFASの濃度」です。正直あんま新奇でもないというか、まあ想像されていた所ですが、確かめられたというのが大きいです。 これ、役所は多分民間委託含めてちょっとやりづらいところではあるとは思います。協力的な住民を探すというのも大変だしなあ・・・・・・ 横田基地由来の事件、この話より前から。 www.asahi.com PFAS、PFOSは2011年とかその辺りで関心が持たれ、環境基準とかが進められてきた所です。十年かかってるのは遅い、とか言われそうですが、まあそういうものです。 米軍基地から
【速報】多摩地域の多数の住民から欧米の安全基準値超え有害化学物質が検出（猪瀬聖） - エキスパート - Yahoo!ニュース
東京都多摩地域の多数の住民の血液から、欧米の安全基準値をはるかに超えるレベルの有害な化学物質が検出されたと住民団体が30日発表した。 この化学物質はPFAS（ピーファス）と呼ばれる有機フッ素化合物の一群で、がんや免疫力低下、胎児の発育障害など様々な病気との関連性が疑われている。このため、国際条約で製造や取引を禁止する動きが進んでいるほか、欧米政府も独自の規制強化を急いでいる。日本は欧米に比べて対策が大幅に遅れており、住民の健康への影響が懸念される。 多摩地域の多くの住民が飲み水として利用している地下水が、広範囲にわたって高濃度のPFASに汚染されていることは、最近の環境省や東京都などの調査で明らかになっているが、住民への影響を調べるための行政による本格検査は行われていない。 住民側は汚染の実態解明のための大規模な血液検査の実施や原因究明を都などに要望してきた。しかし、聞き入れられなかったた
「毎日飲んでいる水道水が……」不安募らす住民 自主血液検査を開始 地下水汚染広がる東京多摩地域（猪瀬聖） - エキスパート - Yahoo!ニュース
12月3日土曜日の午後、東京都の西部、国分寺市の住宅街に立つ医療施設「国分寺ひかり診療所」を、中高年の男女が入れ代わり立ち代わり訪れた。その数、全部で58人。国分寺市内からだけでなく、近隣の小平、武蔵野、小金井、立川の各市からも、電車やバスを乗り継いでやってきた。みな、地元の市民団体の呼び掛けに応じ、ボランティアで血液検査を受けに来た人たちだ。心なしか不安げな表情がマスク越しにもうかがえる。 「水俣病を思い出した」国分寺市在住の77歳の女性は「自分たちが毎日飲んでいる水道水が汚染されているということを、新聞報道で初めて知った。これは大変なことだと思い、血液検査を受けることにした」と話した。同じく国分寺市在住の78歳の女性は「水俣病を思い出した。化学物質が体内に蓄積しているかと思うと、怖い」と語った。 東京都民がふだん飲んでいる水道水の大半は、東部を流れる利根川・荒川水系と、西・南部を流れる
グーグル、世界の地表をほぼリアルタイムで監視する「Dynamic World」を公開
Googleの最新のマッピングツール「Dynamic World」は、世界の水、植生、雪や人為的な開発のデータをほぼリアルタイムで表示する。 Dynamic Worldは、洪水、山火事、森林伐採、都市開発などによる環境破壊の影響を把握するのに役立つと、Googleは米国時間6月9日の発表で述べた。 地球の環境と開発の問題に取り組む非営利団体で、このツールの開発に協力した世界資源研究所（WRI）の食糧、森林、水、海洋担当バイスプレジデントCraig Hanson氏は次のように述べた。「世界的な土地のひっ迫を受け、よりスマートで効率的かつ持続可能な土地の利用法を見出すよう求める圧力が高まっている。世界が土地から必要なものを生み出し、残された自然を保護し、失われたものをいくらかでも回復させるには、地球のすべての土地に対して、信頼性の高い、ほぼリアルタイムのモニタリングが必要だ」 Googleはこ
プラスチック禁止が「環境破壊につながる恐れ」 英シンクタンク - BBCニュース
小売店でのプラスチック包装をやめるべきだという消費者からの圧力が、実際には環境破壊につながるかもしれない――。そんな報告書が公表された。 様々な企業は近年、環境への配慮から、プラスチック製包装を減らし、他の素材を使う包装へと移行している。ところが、イギリスのシンクタンク「グリーン・アライアンス」は、新しい素材の一部が、プラスチック製よりも環境に悪影響を及ぼすかもしれないと警告している。
ネオニコチノイド系殺虫剤を使い始めた1993年に起きたこと
島根県宍道湖におけるウナギとワカサギの激減と殺虫剤ネオニコチノイドの関連をひもとく論文が、学術誌「Science」に発表されたのは2019年のこと。この研究を主導したのが、宍道湖の研究をライフワークとする東京大学教授の山室真澄氏だ。その核心はナショジオのニュースでも紹介したが、科学ミステリーのような山室氏の新刊『東大教授が世界に示した衝撃のエビデンス 魚はなぜ減った？ 見えない真犯人を追う』（つり人社）から、ネオニコチノイド系殺虫剤がウナギやワカサギのエサに及ぼした悪影響についてのエピソードを紹介する。（全3回） 動物プランクトンとエビ類が激減 ネオニコチノイド系殺虫剤は昆虫類の神経系に作用するが、同じ節足動物である甲殻類の神経系は昆虫類とほぼ同じだ。となると、宍道湖の魚にとってエサとして重要な動物プランクトンの大部分を占めるキスイヒゲナガミジンコは、もしかしたらネオニコチノイド系殺虫剤の
富士川汚泥、発生源は山梨 投棄の凝集剤と一致 生態系への影響深刻【サクラエビ異変 母なる富士川】｜あなたの静岡新聞
富士川汚泥、発生源は山梨 投棄の凝集剤と一致 生態系への影響深刻【サクラエビ異変 母なる富士川】 サクラエビの主産卵場の駿河湾奥に流れ込む富士川中下流域の広範囲に堆積している粘着性の汚泥の成分が、富士川に流入する山梨県の雨畑川で採石業者が約８年にわたり不法投棄していた高分子凝集剤入りポリマー汚泥の成分と一致したことが１７日、東京海洋大と静岡新聞社が協力して行った分析で判明した。山梨県は２０１９年６月、行政指導で採石業者に野積みの汚泥を撤去させ、事態の幕引きを図ったが、対応の検証を迫られるのは必至だ。 少なくとも２０１１年９月から続けられていた高分子凝集剤入りポリマー汚泥の不法投棄の瞬間＝１９年４月、山梨県早川町の雨畑川（静岡新聞社ヘリ「ジェリコ１号」から） 研究者は、粘着性汚泥が富士川の生態系に深刻な影響を及ぼしていると指摘。採石業者は魚毒性物質を含む複数の凝集剤を使用していたことが判明し
熊森協会×EM菌、コラボでナラ枯れ対策？ - 紺色のひと
熊森協会は主たる活動「どんぐり運び」の理由付けのひとつに、ナラ枯れによる森林の衰退や山の餌不足を主張しています。 熊森協会と、ニセ科学として例示されることの多い「EM菌」とのコラボによるナラ枯れ対策が行われるかもしれないとのことで、懸念しています。私の考えを書いてみました。 熊森協会とEM菌のコラボ 経緯 2020年10月末、熊森協会HPに「ナラ枯れ防止策を求めて、比嘉照夫先生を訪問」との文言がありました。*1 熊森協会からは本件についての続報がありませんでしたが、比嘉氏が理事長を務める地球環境共生ネットワークの会報において、2021年1月25日で以下のような発表がありました。経緯について詳しくは存じませんが、文脈からは熊森協会からアプローチしたのではないかと思われます。 「U-net通信」第113号（1月5日）（リンク先pdf） 先日、一般財団法人日本熊森協会との色々な話し合いがあった。
ウイルスと共生？それじゃ困る 生態学者が語る「排除」：朝日新聞デジタル
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将来世代はグレタ・トゥーンベリを許さない？ - himaginary’s diary
ふと、かつて温暖化対策の行き過ぎを諌めたビョルン・ロンボルグはグレタ・トゥーンベリについて何か言っているのかな、とぐぐってみたところ、9月末にこのような論説を書いていることを知った。以下はその概要。 人間が気候変動の科学を理解して行動しないことは「悪」であり、気候変動によって「人が死んで」おり、あと8年余りで炭素の排出余地は尽きてしまうため、2028年までに化石燃料で動くものをすべて閉鎖すべし、というグレタ・トゥーンベリの国連演説は、良く見られる主張であるが、根本的に間違っている。確かに気候変動は人為的な原因で現実に生じているが、気候変動で世界が終わるという彼女の見方は根拠が無い。IPCCによれば、2070年までの気候変動の影響は、生態系への影響も含めても、平均所得の0.2-2％の減少に相当する。その時までに、地球上の各人の所得は300-500%向上している。 1世紀前の生活はつらいものだ
「なぜグリーンピースは科学を無視し扇動をする団体になったのか」創設メンバーが語る動画が話題に｜FINDERS
文：岩見旦 日本においては反捕鯨団体として知られている、国際環境保護団体グリーンピース。地球規模の環境問題に取り組む一方、過激な抗議活動で知られる。 そんなグリーンピースの創設メンバーであるパトリック・ムーア氏の動画が注目を集めている。ムーア氏は1980年代前半にグリーンピース・カナダの事務局長を務め、1985年に辞任し、グリーンピースを離れた経歴の持ち主。 動画のタイトルは「私がグリーンピースをやめた理由」だ。全文を読みたい人は日本語をオンにしていただきたい。 グリーンピースの誕生 1970年代初頭、ブリティッシュ・コロンビア大学で生態学の博士課程に在籍していたムーア氏は、グリーンピースの設立に参加。核戦争反対という立場で、アラスカでの米国の水爆実験に海上で抗議活動を行い、成功を収めた。 1975年、グリーンピースは反核運動から捕鯨反対運動へと大きく舵を切り、ロシアや日本の捕鯨船に抗議活
【杉並区ベスト20】小学校区「教育環境力」ランキング
1913年の創業時に刻まれた「そろばん（データ）主義」に基づき、データ分析を用いて、産業や企業に新たな尺度（物差し）を当てる組織横断的なアナリティクスチーム。データジャーナリズム時代におけるコンテンツの新しい在り方を模索している。 東京・小学校区「教育環境力」ランキング よりよい教育環境を目指して、親が小学校区を選ぶ時代になった。だが、教育環境においてどこが優れた地域なのかを見極めることは難しい。そこで、ダイヤモンド・アナリティクスチームでは、人口や世帯、住まいや教育に関わる様々なオープンデータを用いて、東京・公立小学校区の教育環境力に迫った。今後の学校区選びに役に立つ情報をランキング形式でお届けする。 バックナンバー一覧 よりよい教育環境を目指して、小学校区を選ぶ時代になった。だが、子どもの教育環境においてどこが優れた地域なのかを見極めることは難しい。そこで、ダイヤモンド・アナリティクス
メガソーラー建設反対運動が続発、太陽光発電は本当に「エコ」か | News&Analysis | ダイヤモンド・オンライン
フリーライター。教育系企業の営業職を経てライターに転職。「R25」や「JBpress」などで、ビジネス・経済系の記事を中心に幅広く執筆。企業のオウンドメディアやブランディング記事も手がける。 https://twitter.com/taro_arii News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 「エコ」のイメージが強い太陽光発電。しかし今、全国各地でメガソーラーの建設とそれに対する反対運動が起きている。景観地としても有名な長野県・霧ヶ峰の麓でも、東京ドーム約40個分、ソーラーパネル約31万枚の巨大計画が立ち上がり、住民の反対運動が過熱。はたしてなぜ、このような事態が頻発するのか。長野県をモデルケースに、太陽光は本当にエコなのか
マツダが逆風の中あえて「ディーゼル開発」を進める理由
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
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こんなに黒くて大丈夫…?「黒い」商品が続々登場の信州の村…いったいなぜ?取材すると「深刻」な課題が… 長野・南箕輪村（ＳＢＣ信越放送） - Yahoo!ニュース
疲れているハチに砂糖水をあげるための商品、自分以外誰が買うんだ？→そして出番が訪れる「あのとき助けていただいたハチです」
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再生可能エネルギーを促進する制度が「森林破壊」を加速させている - (1/2)｜ニフティニュース