マツダが逆風の中あえて「ディーゼル開発」を進める理由
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
指導案「地面をつくる土の粒と雨水の行方」を公表します - 活動 | 日本土壌肥料学会 土壌教育委員会
2017年3月に小学校および中学校の新学習指導要領が公示されました。新しい学習指導要領では、小学校の学習指導要領第4学年理科において「(3) 雨水の行方と地面の様子」が新設され、＜雨水の行方と地面の様子について、流れ方やしみ込み方に着目して、それらと地面の傾きや土の粒の大きさとを関係付けて調べる活動＞が明記されております。 日本土壌肥料学会は、土壌教育委員会内に作業部会を設置して新しく加わった「土の粒」に関する指導内容の検討を重ね、このたび指導案「地面をつくる土の粒と雨水の行方」を公開いたしました。 新しい学習指導要領は小学校において2020年度から全面実施の予定です。土の粒に関する教育が小学校で実施される際に、本指導案が少しでも先生方のお役に立つようであれば幸いです。 指導案「地面をつくる土の粒と雨水の行方」のダウンロード pdf ファイル（94 KB） ｜docxファイル（33 KB）
建設業界に激震！「シラス＋光触媒」は世界をどう変えるのか？
第一人者が明かす光触媒のすべて 東海道山陽新幹線のぞみの光触媒式空気清浄器、成田国際空港の光触媒テント、丸ビルの光触媒ガラス、日光東照宮の防カビ、光触媒蚊取り器等、日本発のクリーン技術として光触媒は急ピッチで普及。ノーベル化学賞候補による書きおろし！光触媒の基本から最新事例まで完全図解！研究50年の永久保存版！ バックナンバー一覧 東京理科大学学長の藤嶋昭氏が、2017年度「文化勲章」を受章した。 藤嶋氏が開発した「光触媒」は、今年で発見50周年を迎える。 東海道・山陽新幹線「のぞみ号」の光触媒式空気清浄機、成田国際空港の光触媒テント、パナホームの一戸建て、日光東照宮の「漆プロジェクト」から、ルーブル美術館、クフ王の大ピラミッド、国際宇宙ステーションまで、光触媒の用途はとどまることを知らない。日本だけでなく世界へ宇宙へと広がっているのだ。 2020年東京五輪で「環境立国」をうたう日本にとっ
森林保護の系譜（下）
現在、世界自然遺産に指定されている白神山地や屋久島でも、林業が盛んになるにつれて、荒廃の一途をたどった過去があった。こうした流れに歯止めをかけたのが、ブナ林の保護運動だった。その活動は、日本全国の人と森の関係を考える上で、大きな転機をもたらした。 官製森林破壊1950年代半ば以降は、石油、ガスへの燃料転換によって薪（まき）や炭の需要が下がったものの、逆に経済拡大に伴って建築用材やパルプ用原料の需要が急増した。これに対応する目的で林野庁は「拡大造林政策」を打ち出した。ブナ林を伐って、建築用木材として経済的な価値が高く、成長が速いスギやヒノキなどの針葉樹に置き換えれば、将来の木材供給能力が高まるという発想だ。 樹齢100年を超えたブナが広い面積で伐られていった。チェーンソーであれば、直径50センチの木でも5分もあれば切り倒せる。どう考えても造林で次世代の樹木が育つのには間に合わない。結局、拡大
森林保護の系譜（上）
国土の3分の2以上を森林が占める日本。樹木が身近にあったため、独特の「木と森の文明」が発達した。日本人はこれまで森林とどう付き合ってきたのか。日本における森林保護の歴史を紹介する。 国有林の伐採反対「世界でもっとも美しい森は」と問われれば、ちゅうちょなく「東北地方のブナ林」と答える。各国の代表的な森林を訪ねてきたが、ブナ林ほど美しい森はなかった。春は、新緑が太陽光を反射してキラキラ光る。雪解けとともに、山裾から山肌を緑に染め上げながら新緑が駆け上る。そして、山も谷も黄金色に包み込む秋。雪のなかにどっしりと腰を落とし、大きな枝を張った真冬の姿もいい。 ブナ林は四季折々に豊かな表情を見せてくれる(撮影：姉崎 一馬) 山形県の朝日連峰のふもとで、一面に伐られたブナ林の凄惨（せいさん）な姿を目撃したのは、1970年のことだった。この森で伝統的な狩猟をつづけるマタギからの連絡で知った。駆けつけると、
環境：グリーンインフラ - 国土交通省
○平成２７年度に閣議決定された国土形成計画、第４次社会資本整備重点計画では、「国土の適切な管理」「安全・安心で持続可能な国土」「人口減少・高齢化等に対応した持続可能な地域社会の形成」といった課題への対応の一つとして、グリーンインフラの取組を推進することが盛り込まれました。 ○グリーンインフラは、自然環境が有する機能を社会における様々な課題解決に活用しようとする考え方で、昨今、海外を中心に取組が進められ、我が国でもその概念が導入されつつあるほか、国際的にも関係する様々な議論が見られるところです。 ○グリーンインフラの概念は、我が国が直面する様々な課題を解決する上で示唆に富むものですが、様々な学説や考え方があり、社会資本整備や国土利用等、国土交通行政分野における取組の方向性を示したものはありませんでした。他方、既往の国土交通行政分野の取組の中には、グリーンインフラと称さないものの、自然環境の機
なんと「水道」の水流から電気をつくる超小型の水力発電システム [インターネットコム]
水道の水流エネルギーから電気を作る超小型の水力発電システムを、ダイキン工業が開発する。兵庫県の神戸市水道局と協力して研究を進める。 ダイキンというとエアコンの印象が強いが、すでに空調・油圧機器でつちかった技術を応用し、設置面積が従来製品の約半分で導入コストも少ない22kW級および75kW級のマイクロ水力発電システムを実用化している。 新たに開発するのはさらに小規模な、10kW以下の超小型システム。完成すれば、水道局から家庭や企業に水を届ける「上水道」の、閉じた水路（管水路）に設置する。 こうした管水路はもともと、ところどころで水圧が強くなりすぎないように調整用バルブを備えている。ダイキンの超小型システムは、バルブの代わりとして機能しつつ、水の流れる力を利用して電気を作り出す。 神戸市は再生可能エネルギーの活用などに熱心で、特に高低差のある地形がマイクロ水力発電システムの設置に適しているため
![なんと「水道」の水流から電気をつくる超小型の水力発電システム [インターネットコム]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/80b3952f192a59fec298bb49e9365ebc7b279c1b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.internetcom.jp%2Fupload%2F201605%2Fimages%2F1_43.jpg)
世界最高の省エネ性を誇るエネファーム新発売 - オルタナ
大阪ガス（大阪市中央区）は２月24日、発電効率を現行品の46.5%から世界最高の52%にまで高めた家庭用燃料電池の新製品「エネファームtype S」を発表した。国内で初めてエネファームでの余剰電力の買い取りを行い、商品と組み合わせることで、環境負荷の大幅な低減につなげようとしている。（オルタナS関西支局特派員＝堀内優子） ■環境性に優れた新製品の効果 本荘武宏社長自ら「エネファームtype S」の発表会に登場「エネファームtype S」の特徴は、従来システムと比べて、年間のCO2排出量を約1.9トン削減できる点だ。これは、杉の木約140本の植林に相当する。また、４月から実施される電力の小売全面自由化に合わせ、余った電力を大阪ガスが買い取るサービスをスタート。エネファームでの余剰電力の買い取りは国内初だ。 さらに、新しいエネファームと余剰電力の買い取りを組み合わせれば、年間のCO2排出量を約
人工腐植技術により塩害被害から回復 国土防災技術（株）
国土防災技術（株）は10月20日、純国産フルボ酸による土壌改良で千葉県山武市の塩害被害を半年で回復させたことを公表した。 国土防災技術（株）が開発した「人工腐植技術（液体資材）」は、「純国産フルボ酸」が主要素材として使用されている。 ◆海外輸入していたフルボ酸を、純国産で量産できるようにした フルボ酸は自然界に微量しかない貴重な資源で、通常は腐植土壌（注）に多い。森林や土壌に存在する有機酸の1つとして植物にミネラルを補給する役目を担う。ほかにも植物に必要な肥料の交換能力を高めたり、効率よく肥料吸収を図り光合成量を向上させ酷暑期の耐性を高める効果もある。 これまでのフルボ酸はカナダ等から輸入で入手していた。しかし、度重なる採掘が腐植土層の破壊になり、環境悪化を招いているという指摘もあり、問題となっていた。 同社は国内森林資源のみを使った人工腐植土と純国産のフルボ酸を作ることに成功し、特許を取
複数の水族館がＪＡＺＡに反旗…太地町イルカ追い込み漁問題で、新組織設立へ
日本動物園水族館協会（ＪＡＺＡ、東京）が和歌山県太地町の追い込み漁で捕獲されたイルカの入手を禁止したことを受けて、イルカを飼う複数の水族館がＪＡＺＡとは異なる新たな組織の設立を検討していることが８日分かった。新組織ではこれまで通り、追い込み漁で捕れたイルカの購入を続ける。 太地町の三軒一高（さんげんかずたか）町長は産経新聞の取材に対し「野生のイルカを必要とする水族館の受け皿がいる」と話した。三軒町長は８日から神奈川県三浦市で開かれるＪＡＺＡ傘下組織「鯨類会議」の会合に出席し、こうした考えを表明するとみられる。 イルカの追い込み漁をめぐっては、国際組織の世界動物園水族館協会（ＷＡＺＡ）が「残酷だ」と問題視。ＪＡＺＡは５月に会員投票を実施して入手禁止を決め、従わない施設を除名する方針を打ち出した。 一方、飼育中のイルカをかけあわせて繁殖させるのは容易ではなく、設備が整っていない水族館や雌の個体
www.moora-house.net – このドメインはお名前.comで取得されています。
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年10月時点の調査。
産総研：土壌中のセシウムを低濃度の酸で抽出することに成功
発表・掲載日：2011/08/31 土壌中のセシウムを低濃度の酸で抽出することに成功 －プルシアンブルーナノ粒子吸着材で回収し放射性廃棄物の大幅な減量化へ－ ポイント 土壌から酸水溶液でセシウムイオンを抽出し、抽出したセシウムイオンを吸着材で回収 抽出したセシウムイオンはプルシアンブルーナノ粒子吸着材でほぼ全量を回収可能 放射性セシウムに汚染された廃棄土壌などの大幅な減量化に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）ナノシステム研究部門【研究部門長 八瀬 清志】グリーンテクノロジー研究グループ 川本 徹 研究グループ長、田中 寿 主任研究員、Durga Parajuli 産総研特別研究員らは、土壌中のセシウムを低濃度の酸水溶液中に抽出する技術を開発した。抽出したセシウムをプルシアンブルーナノ粒子吸着材で回収することで、放射性廃棄物の総量を減らすこと
遠隔制御も登場！電力危機を乗り越える“打ち水”システム
1kgの水が蒸発するときに必要な気化熱は、約580kcal。0℃の水を100℃に加熱するのに必要な熱量の6倍近くの熱を周囲から奪っていく。日本に古くから伝わる「打ち水」は、この強力な冷却力を利用して夏に涼をとる方法だ。最近、この気化熱の仕組みを空調の省エネに生かすシステムが注目を浴びている。 簡単な散水装置から、ITを活用して遠隔操作や自動制御で“打ち水”をする本格的なシステムまで、気化熱利用の手法は様々だ。簡易に設置できるシステムもあるので、福島第一原発の事故による今夏の電力危機対策にも組み込めそうだ。 東京・豊島区の現代ギター社では、今夏の節電対策として、コンサートを行う「GGサロン」の屋根に散水装置を取り付けた。ガーデニング用品の商品である電池式の「水やりタイマー」に、首振り式スプリンクラーを接続した単純なものだ。設置工事はSMCリフォームに依頼し、設置費用は装置と工事を含めて20万
神戸新聞｜丹波｜植林の山、丸ごと植え替え 丹波で里山再生計画
手入れが行き届かない針葉樹の人工林を丸ごと伐採し、新たに広葉樹を植えて里山を再生する試み「林相転換」が、丹波市青垣町東芦田で進んでいる。対象は、１９５０〜６０年代にヒノキやスギが植えられた約６千平方メートル。プロジェクトを立ち上げた住民たちは「子や孫に四季が楽しめる里山を残したい」と意気込んでいる。（阿部江利） 同市青垣町では高度経済成長期、木材需要に応えるため次々とスギやヒノキが植えられ、現在も山林の約８割を人工林が占める。しかし、輸入材に押されて国産材の価格が下落。林業に携わる人の高齢化も重なり、管理が難しくなっている。 荒れ放題になった人工林に多様な生態系を取り戻せないか‐。そんな思いから、東芦田地区でハス園などを運営する住民グループ「江古花園」が、人工林を広葉樹林に戻すことを計画。「里山ふれあい森づくり事業」として、県から３５０万円の助成を受け、２０１０年度から５年かけて里山の再生
日本の捕鯨中止に海外メディアは歓迎ムード 「やっと理解を示した日本政府にリスペクト」
たびかさなる反捕鯨活動と諸外国の外交圧力を受けた結果、ついに日本の捕鯨船団は南極海を去ることになった。国際動物福祉基金（IFAW）が東京で入手した情報によると、日本の捕鯨船は今季の捕鯨活動を途中で打ち切り、帰港しそうだとのこと。この突然の決定は、過去23年間で1万頭以上の鯨を捕らえてきた日本の科学調査に終止符を打つことになりそうだと、海外のメディアは歓迎ムードで報じている。 IFAWの反捕鯨キャンペーン担当パトリック・ラミージ氏は、「各方面からの圧力により、南極海の禁猟区から日本の捕鯨船団はついに撤退するようです。すでに捕鯨に未来はなく、ホェールウォッチングこそ持続可能な鯨資源の最適利用なのです。そのことをようやく日本は理解しつつあるのではないでしょうか」と、意気揚々と語る。 追跡を続けているシー・シェパードの「ボブ・バーカー」号によれば、母船「日新丸」は南米チリ・ホーン岬と南極の間にある
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http://www.murc.jp/thinktank/rc/quarterly/quarterly_detail/201501_46.pdf
グリーンインフラストラクチャー ～人と自然環境のより良い関係を目指して～
茨城新聞クロスアイ
第17回 高知県（その１） ウツボもかぶるぼうし（帽子）パン ｜ 列島あちこち 食べるぞ！ Ｂ級グルメ（食べＢ）
調査結果：カーシェアリングが地球環境を救うことが判明