ダウンロードはこちら プログラミング言語「COBOL」は決して“死んだ言語”ではない。今でも金融機関や製造業など世界中の企業が、COBOLで開発したプログラムを利用している。COBOLそのものの歴史が長いからといって、COBOLプログラムが全て古いわけでもない。古いメインフレームで開発当時のままの状態で動き続けるCOBOLプログラムもあれば、UNIXサーバやIAサーバといったオープン系システムで新たに動き始めるCOBOLプログラムもある。 COBOLプログラムを動かし続けること自体は、当然ながら決して悪いことではない。使い手のニーズを問題なく満たしているのであれば、どのような技術を使おうが第三者にとやかく言われる筋合いはないからだ。ただし特に古いCOBOLプログラムを開発当時のまま使い続けている企業は、継続利用の理由が必ずしもポジティブではないことがある。なぜこうした状況が起こるのか。解決

関連キーワード Hyper-V | VMware vSphere | 仮想マシン（VM） | 仮想化 | 管理者 | ハイパーバイザー 仮想化エンジニアはMicrosoftの「Hyper-V」やVMwareの「VMware vSphere」などの仮想化製品を使い、仮想マシン（VM）の構築と管理を担う。前回の「『仮想化エンジニア』になろう――その仕事内容と必要なスキルとは」「採用面接で『仮想化技術の経験』や『仮想化製品の知識』を問われたときの“最適解”とは」に続く本稿は、仮想化エンジニアの採用面接の中盤でよく聞かれる質問と、それらの質問に対してどのように回答すればよいのかを説明する。 併せて読みたいお薦め記事 仮想マシン管理のポイント 「サーバ仮想化」のデメリットとは？　コスト増大、仮想マシン増殖のリスク サーバ仮想化の導入を阻む「リソース競合」「アプリパフォーマンス低下」問題 「物理サーバ

関連キーワード セキュリティ 前編「『Python』で“スキャン擦り抜けマルウェア”の開発が容易に？　判明した問題は」は、セキュリティに関する研究論文の内容を基に、プログラミング言語「Python」向け開発ツール「PyInstaller」が攻撃者に悪用される可能性を紹介した。PyInstallerは、開発者がPythonで記述したソースコードを、各種OS向けの実行可能ファイルに変換するパッケージツールだ。研究論文によると、PyInstallerで開発可能なペイロードは、主要なマルウェア対策ツールのスキャンを擦り抜け、悪意ある動作を実行することが可能だという。 問題は、PyInstallerがPythonソースコードを実行可能ファイルに変換する方法にある。 併せて読みたいお薦め記事 「Python」についてもっと詳しく Java使いでも「R」「Python」を学びたくなる“納得の理由” 「P

ダウンロードはこちら 目的や分析するデータの内容によって、選択すべき機械学習アルゴリズムは変わる。例えば製品管理に適したアルゴリズムと、売り上げ予測に適したアルゴリズムは同じとは限らない。アルゴリズムの真価を引き出すには、事前に目的を明確にすることと、各アルゴリズムの特徴を理解することが必要だ。 本資料は、代表的な5つの機械学習アルゴリズム「線形回帰」「決定木」「SVM」「k平均法」「アプリオリ法」のそれぞれの仕組みと、適する用途を説明する。最適なアルゴリズム選びの一助となれば幸いだ。 プレミアムコンテンツのダウンロードはこちら

前のページへ 1|2 レイヤー3：オンプレミス・クラウド間システム切り替え 汎用的なシステムの仮想マシン切り替え オンプレミスとクラウドの間でシステムを切り替える方式の中で汎用（はんよう）的なのは、仮想マシンを丸ごと、オンプレミスからクラウドへ切り替える方式だ。

関連キーワード バックアップ | サイバー攻撃 | エンドポイントセキュリティ | マルウェア | 標的型攻撃 誰もがランサムウェア（身代金要求型マルウェア）の被害者になり得ることは歴史が証明している。これまで複数の企業がランサムウェアによるデータ損失の被害を受けている。 かつてランサムウェアへの対処方法は、 データ損失を受け入れる バックアップを使ってデータを復元する のいずれかだった。バックアップを利用できなければ「身代金の支払い」が選択肢になるが、身代金を支払ってもデータが回復するかどうかは分からない。 併せて読みたいお薦め記事 ランサムウェアへの対策 「身代金を支払う」以外のランサムウェア対策は本当にあるのか？ ランサムウェアに感染したらまず見るべき復号ツール配布サイト 企業が抱えるセキュリティリスク ランサムウェアが新聞配達を止めた　サイバー犯罪によるビジネス被害が現実に 戻せな

関連キーワード Amazon Web Services | ベンダー | Microsoft Azure 手頃な価格帯と、容量を最適化するテクノロジーの追い風を受け、テープなどの持ち運び可能なメディアの代わりとしてクラウドバックアップの人気が高まっている。 データをクラウドにバックアップする際の選択肢は幾つかある。Amazon Web Services（AWS）、Microsoftの「Microsoft Azure」、Googleの「Google Cloud Platform」などのパブリッククラウドにデータを直接バックアップする方法もある。クラウドでバックアップをホストし、管理する方法もある。Microsoftの「Office 365」やSalesforce.comの「Salesforce」など、SaaS（Software as a Service）アプリケーションで生成したデータをクラ

関連キーワード バックアップ | リストア | ストレージ 適切かつ迅速なバックアップとリストア（データの復旧）の実現には自動化が欠かせない。一方で「磁気テープ」の運用には「人の介入が必要になる可能性がある」と、ITコンサルティング企業Information Services Group（ISG）のシンディ・ラチャペル氏は語る。例えばテープカートリッジの梱包（こんぽう）と輸送、テープライブラリ（テープカートリッジを格納する「テープドライブ」を複数積載したストレージシステム）への導入といった工程だ。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行が広がり、在宅勤務などのテレワークを余儀なくされる状況では、テープの導入や運用に時間がかかる可能性がある。 併せて読みたいお薦め記事 「テープ」についてより詳しく 「テープバックアップ」は過去の遺物ではない　価値を理解する5つの用語 「テープストレ

関連キーワード LTO | ストレージ | クラウドストレージ 膨大なデータの保存はやはりテープが最適なのか テープストレージ（以下、テープ）は長い時間をかけて開発され、1つのカートリッジで数十テラバイトの容量が利用可能となった。そのため、フラッシュ、ディスク、クラウドの各ストレージと並んで、テープも重要な記憶媒体になりつつある。だが、テープ推進派でも、膨大なデータを処理するには他のストレージ媒体を併用した包括的な検討が必要だという。 2018年前半にLTO（リニアテープオープン）プログラムで発表されたテープ媒体の年間出荷レポートによると、2017年に出荷された圧縮テープストレージの総容量は10万8000P（ペタ）Bで、2016年に比べて12.9％の増加となった。これは2008年の出荷総容量2万PBの5倍を超える。 2017年後半に発表された「LTO-8」は、30TBの圧縮容量と12TBの

関連キーワード LTO | ハードディスク | バックアップ | ストレージ | クラウドストレージ バックアップ戦略を立案するに当たっては、「古いもの」と「新しいもの」を試してみるべきだ。データ保護にクラウドなどの新しいテクノロジーを取り入れるのは悪くない。だが従来のテクノロジーである「テープストレージ」を使った「テープバックアップシステム」も多くのメリットをもたらす。 併せて読みたいお薦め記事 テープストレージの利点 「テープ」がデータ爆発時代のバックアップに役立つのはなぜか 「テープストレージ」が見直される理由は“新しい役割”にある テープ新規格「LTO-8」は速度、テープ送り、耐久性、容量の全てが進化　その適用範囲は？ 「テープ」がいまだに使われ続ける理由　HDDとの違いは 増えるデータ、バックアップはどうする？ 企業のストレージ事情　やはり気になるのは「ファイルサーバ」と「バック

関連キーワード ハードディスク | バックアップ | ストレージ ここ数年で、磁気テープストレージは古いテクノロジーだと考えられるようになった。磁気テープストレージに特有の厄介な制約事項を容易に取り除くことができる、データ保護やクラウドバックアップなどの新しいテクノロジーが登場しているためだ。これは驚くようなことではない。 だが、だからといって磁気テープストレージが全く利用されなくなるわけではない 昨今、企業は前例のない勢いでデータを生み出し、当然その結果として、企業が保管すべきデータが急増している。ビッグデータ時代におけるこうした事態は、ストレージリソースへの負担を増やし、大きな問題の一つになっている。大量のデータをオンプレミスに保管する企業は、必要な容量の確保に苦慮している。大半のデータをパブリッククラウドで保管している企業は、データの増加によってストレージコストが増える一方だ。 併せ

関連キーワード システム構築 | バックアップ | BCP（事業継続計画） | リストア 「うちのバックアップは完璧です」という方は注意 機械学習などのAI（人工知能）関連技術やビッグデータ解析技術の急速な発展により、データの価値がこれまで以上に高まっている。そんな中、システム構築の際にバックアップを考えない企業はないだろう。「失われたらそれっきり」とならないために、規模の大小はあっても何かしら仕組みを持っているはずだ。バックアップの意味は、障害時にそこからデータを戻せることにある。だが「いざという場合にバックアップから戻せなかった」といった話を聞く。なぜこうしたトラブルが発生するのだろうか。 本稿ではバックアップで発生した失敗事例を基に、バックアップ取得時に発生する課題について解説する。基本的な内容も含んでいるので、バックアップに関する経験が少ない担当者も参考にしてほしい。 併せて読みた

関連キーワード Amazon | Amazon Web Services | Microsoft Azure | クラウド運用管理 | パブリッククラウド 導入後に「こんなはずじゃなかった」と思わないために 企業の効率的なクラウド移行方法として期待を集めていた「リフト＆シフト（Lift-and-shift）」方式への評価が厳しくなっている。多くの企業が、パブリッククラウド向けにアプリケーションを最適化するには、やはりアプリケーションの再構築が必要だと学びつつあるためだ。 リフト＆シフト方式とは、企業がクラウドへ移行するに当たって、従来システムをできる限りそのまま移し替えるやり方。 おわびと訂正（2018年1月15日13時） 原文の日本語訳および編集内容に誤りがありました。以下の通り訂正しておわびいたします。 【訂正前】 リフト＆シフト方式とは、企業がクラウド移行に当たって、従来システムを大

関連キーワード Microsoft Azure | 事例 | クラウド運用管理 | 導入・運用のコスト感 企業のアプリケーション開発と運用にクラウドサービスを使用する動きは、依然として広がっている。ITインフラのコストを下げ、スケールアップとスケールダウンを容易にするために、自社で所有・運用するオンプレミスのインフラからクラウドサービスにアプリケーションを移行したり、複数種類のクラウドを組み合わせるマルチクラウド戦略を推し進めたりする企業は少なくない。 「クラウドでコスト削減」の希望は絶望へ

関連キーワード Microsoft Azure | Dell（デル） | オブジェクトストレージ 映像配信サービス「ひかりTV」を提供するNTTぷららは、Microsoftのクラウド形式のオブジェクトストレージサービス（以下、クラウドストレージ）「Azure Blob Storage」で管理していた約22億ファイルをオンプレミスに移行した。Azure Blob Storageは、クラウドサービス群「Microsoft Azure」（以下、Azure）に含まれるサービス。オンプレミスで受け皿になったのは、Dell EMCのオブジェクトストレージシステム「Elastic Cloud Storage」（ECS）シリーズの「ECS-U2800」だ。 NTTぷららは、ひかりTVの映像配信用データをAzure Blob Storageで管理していた。ひかりTVのコンテンツ配信の仕組みは、ユーザーからの

関連キーワード Amazon Web Services | クラウドコンピューティング | データセンター | IaaS 2006年にGoogleの当時のCEO（最高経営責任者）だったエリック・シュミット氏が「クラウド」という言葉を使用してから、13年以上が経過した2020年。現在、クラウドは国内の企業ITにおいて欠かせない存在になった。とはいえクラウドに対する姿勢や活用度合いは企業ごとに異なる。クラウドを最優先で検討する「クラウドファースト」を掲げて、可能な限りITシステムをクラウドで稼働させることを目指す企業もあれば、クラウドに対していまだ慎重な姿勢を崩さず、自社でインフラを保有するオンプレミスでのシステム運用を継続している企業もある。 ITシステムの最新化に当たってはクラウドがその切り札になると考えられがちだが、クラウドへの移行が常に正しいわけではない。「Amazon Web Ser

関連キーワード アプリケーション | バックアップ | オンプレミス | パブリッククラウド オンプレミスからクラウドへの移行が進むと同時に、クラウドからの撤退や、特定のアプリケーションをオンプレミスに戻す決断をする企業もある。よくあることではないとしても、クラウドからの離脱は、クラウドで苦労しやすいコストの調整をしやすくし、アプリケーションの管理を改善する方法になる。 “脱クラウド”が必要な理由 併せて読みたいお薦め記事 クラウドベンダーがオンプレミスを重視する理由 Microsoft、AWS、Google、IBM、Oracleの「ハイブリッドクラウド」の本気度は？ AWS、Microsoft、Googleの「ハイブリッドクラウド」戦略は何が違うのか？ なぜ脱クラウドなのか クラウドをやめてオンプレミス回帰する「脱クラウド」は日本で広がるのか ひかりTVが「クラウドストレージ」をやめて「

関連キーワード SSD | UPS | 電源・空調・ラック | SAN | プライベートクラウド | パブリッククラウド オンプレミスのシステムをパブリッククラウドに移行した企業の中には、パブリッククラウドのコストが高過ぎるために、オンプレミスにシステムを戻す「脱クラウド」を検討しているところもあるだろう。その際に注意すべきことは、オンプレミスに戻ったとしても運用コストがゼロになるわけではなく、クラウドと比べてコストを全く削減できない場合もあるということだ。 クラウドベースのアプリケーションをオンプレミス向けにカスタマイズしようとすれば、オンプレミス特有の制約事項に阻まれ、作業が頓挫することも考えられる。脱クラウドは大仕事になるということだ。 オンプレミスの仮想化基盤へ戻るメリットは少なくないが、向き合う必要のある難題もある。例えば、老朽化したインフラをモダナイゼーション（最新化）すること

“マルチクラウド”という言葉には、企業がITをプロビジョニングする際に複数のクラウドプロバイダーを利用するだろうというIT業界の長年の見方が表れている。だが、オンプレミスのIT環境もすぐには消えそうもない。 Computer Weekly日本語版　1月10日号無料ダウンロード 本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版　1月10日号」（PDF）掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。 Computer Weekly日本語版　1月10日号：“マルチクラウド”は幻想にすぎない なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle（MOBI）版も提供しています。 クラウド間でワークロードを移動させることがプロバイダーの触れ込みほど簡単ではないことに企業が気付いたときから、マルチクラウドモデルの問題が表面化し始める。 マルチクラウド

関連キーワード 業務アプリケーション | 事例 | CIO | クラウドコンピューティング | IT投資 クラウドサービスの企業利用が広がる一方、クラウドサービスに移行したアプリケーションを再びオンプレミスのITインフラに戻す“脱クラウド”に踏み切る企業も存在する。「なぜ企業は“脱クラウド”“オンプレミス回帰”に踏み切るのか」に引き続き、事例を基に企業が脱クラウドを決断する理由と、クラウド移行に成功するための方法を考える。 リフト＆シフトの“詰めの甘さ”が招いた想定外