「オフィス出社」の是非、ガートナーの見解は? テレワークは2020年に国内でも急速に普及したが、2023年5月の新型コロナ5類移行を契機に「オフィス回帰」の機運が高まってきた。すでに海外ではグーグルやアップル、アマゾンなどが週数日以上の出社を従業員に要請する動きがある。 利便性を実感した従業員からの反発も起きている中、オフィスへの出社を従業員に義務付けるべきか、という問いに頭を悩ませている組織のリーダーも多いのではないだろうか。 この問題についてディベート形式で議論したのは、ガートナーのシニア・ディレクター/アナリストであるトリ・ポールマン氏と同じくシニア・ディレクター/アナリストを務めるレーン・セバーソン氏だ。 議論はポールマン氏が「柔軟な働き方を常時提供すべき」立場、セバーソン氏が「大部分の従業員に常時オフィスへ出社するよう義務付けるべき」立場で展開された。 ポールマン氏はまず、「多く
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