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170502usnewsに関するskokuboのブックマーク (33)

  • アップル、AIチップを自社開発か 将来のiPhoneに搭載、垂直統合モデルを加速 | JBpress (ジェイビープレス)

    香港のアップルストアの中で列をなす客たち(2015年9月25日撮影)。(c)AFP/Philippe Lopez〔AFPBB News〕 AIチップ搭載のiPhone試作機で実験中 同社はすでに、このプロセッサーを搭載したiPhoneの試作機をつくっており、現在はその試験を行っている。アップルはこのプロセッサーを、iPhoneiPadなど将来の同社製品に組み込む計画だと、事情に詳しい関係者は話している。 このブルームバーグの報道によると、このプロセッサーはアップルの社内で「アップル・ニューラル・エンジン(Apple Neural Engine)」と呼ばれている。 iPhoneなどに搭載されているプロセッサーには、その心臓部であるCPU(中央処理装置)と、GPU(画像処理装置)があるが、アップルは、現在これらのプロセッサーが担っているAI関連のタスクを、新たな専用プロセッサーで処理させたい

    アップル、AIチップを自社開発か 将来のiPhoneに搭載、垂直統合モデルを加速 | JBpress (ジェイビープレス)
  • 「世界のスマホ市場は2017年に回復し、2018年も勢い続く」米社予測

    米IDCが現地時間2017年5月30日に公表したスマートフォン市場リポートによると、同年における世界の年間出荷台数は前年実績から3.0%増加する見通し。 スマートフォンの世界出荷台数は2016年に同2.5%増となり、過去最低の伸びを記録した。しかし市場は2017年に回復し、年間出荷台数は15億2000万台に達するとIDCは見ている。この勢いはその後も続き、2018年の出荷台数は同4.5%増加する。スマートフォン市場は、新興国市場の景気回復や米Appleの新型iPhoneなど、相次ぎ市場投入される各社の主要モデルによって支えられると、IDCは予測する。 同社によると、世界のスマートフォン利用者数はまだ人口の半数以下にとどまっており、中東・アフリカ地域、中・東欧、東南アジアで依然、成長の余地がある。また、消費者はスマートフォンにより多くのことを求めるようになっている。現在世界で利用されているス

    「世界のスマホ市場は2017年に回復し、2018年も勢い続く」米社予測
  • Androidの生みの親、ベゼルレスのハイエンドスマホを発表

    Androidの生みの親として知られるAndy Rubin氏が立ち上げた米EssentialがAndroidスマートフォン「Essential Phone」を現地時間2017年5月30日までに発表した。すでに同社サイトで予約注文を受け付けている。出荷対象は米国のみ。 Rubin氏が新会社を設立し、ハイエンドスマートフォンを発表するとの噂は1月から報じられていた。 Rubin氏は共同設立した米Androidが2005年にGoogleに買収された際にGoogleに入社し、2013年までAndroid部門の責任者を務めた。その後、Google内でロボット開発に関わる部門に移り、2014年にGoogleを退社している。 Essential Phoneの初代モデルとなる「PH-1」は、筐体にチタンとセラミック素材を使い、画面保護に米Corningの「Gorilla Glass 5」を採用している。

    Androidの生みの親、ベゼルレスのハイエンドスマホを発表
  • アマゾンがまたもや新業態店舗 ネットで注文、店で受け取るサービスを本格展開 | JBpress (ジェイビープレス)

    米アマゾン・ドットコムはこのほど、これまで試験営業していた生鮮料品の店頭受け取りサービスを一般公開し、格営業を始めた。 追加料金不要、最短15分で商品を用意 このサービスは「AmazonFresh Pickup」というもの。顧客はスマートフォンなどで商品を注文し、希望の受け取り日時を指定した後、車で店舗に行くと、商品を受け取れるというサービスだ。 (参考・関連記事)「アマゾン、ついに新業態店舗を発表」 店には、ガソリンスタンドで見られるような屋根付き駐車スペースがあり、顧客はそこに車を乗り入れる。すると、あらかじめ注文商品を紙袋に詰めて準備していたアマゾンの従業員が、車のトランクまで運んでくれる。 このサービスで取り扱っている商品は、肉や野菜、乳製品、パンなどの料品のほか、日用品などもあり、商品種は数千に上るという。 アマゾンは今年(2017年)3月から、米ワシントン州シアトルのバラ

    アマゾンがまたもや新業態店舗 ネットで注文、店で受け取るサービスを本格展開 | JBpress (ジェイビープレス)
  • 米政府、ノートPCの機内持込禁止を米国発着の全便に拡大か

    米国土安全保障省(DHS)のJohn Kelly長官は現地時間2017年5月28日、米国発着の全国際便でノートパソコンの機内持込禁止を検討していることを明らかにしたと、複数の米メディア(Fox News、Fortune、New York Postなど)が報じた。 Kelly長官はニュース番組「Fox News Sunday」に出演し、「米国の航空機や乗客のほとんどを米国人が占める航空機を墜落させようとするテロ脅威が確かにある」と述べた。 米政府は2017年3月、中東および北アフリカの8カ国にある10空港から米国に向かう直行便で、ノートパソコンやタブレット端末など、スマートフォンより大きい電子機器の機内持込禁止を発表した。英国も同月、中東や北アフリカ6カ国から英国への直行便を対象に同様の措置を決定している。

    米政府、ノートPCの機内持込禁止を米国発着の全便に拡大か
  • iPhone 8はベゼルレスデザイン、指紋認証はディスプレーに組み込みか

    Appleが2017年に市場投入する予定の次期iPhoneは、かねて噂されていたとおり、ディスプレーが体前面のほぼすべてを覆うデザインとなる可能性があると、9to5Macなどの米メディアが現地時間5月29日までに伝えた。数日前から同日にかけて漏れ伝わったCAD画像が、これまで出ていた次期iPhone(通称「iPhone 8」)に関する観測を裏付けるものになるという。 次期iPhoneを示すと見られるこのCAD画像によると、ディスプレーは体のほぼすべてを覆っており、左右、上下ともにベゼルがないに等しいデザインとなっている。唯一、体上部の中央部分に若干ベゼルのようなものがあるが、ここにはおそらく、前面カメラ(インカメラ)や受話器、各種センサーが配置されると、9to5Macは伝えている。 9to5Macによると、こうしたベゼルの一部がディスプレーに入り込むデザインは、一般的なスマートフォン

    iPhone 8はベゼルレスデザイン、指紋認証はディスプレーに組み込みか
  • 世界トップ棋士を制したGoogleの囲碁AI「AlphaGo」、引退へ

    Googleは現地時間2017年5月27日、同社傘下の英DeepMindが開発した人工知能AI)システム「AlphaGo」の“引退”を発表した。AlphaGoは同日、世界最強とされる中国のKe Jie(柯潔)棋士との3局目を制し、勝利を収めた。 中国浙江省の烏鎮で5月23日から開催された囲碁のイベント「The Future of Go Summit」では、Jie棋士とAlphaGoの3番勝負が行われ、AlphaGoが3戦全勝した。 DeepMindは、「囲碁の発祥地であるこの国で行われた、世界トップ棋士による一連の素晴らしい対局は、AlphaGoが対戦プログラムとして挑める最高峰だった。そのため、このイベントがAlphaGoにとって最後の対局となる」と述べた。 AlphaGoは、ディープラーニング(深層学習)の技術を利用し、盤上の石の配置などの情報に基づいて、ニューラルネットワークによ

    世界トップ棋士を制したGoogleの囲碁AI「AlphaGo」、引退へ
  • ニュース - Apple、AI専用プロセッサ「Apple Neural Engine」を開発か:ITpro

    Appleは、AI人工知能)関連のタスクを行う専用のプロセッサを開発していると、米Bloombergが現地時間2017年5月26日に報じた。現在Appleは、このプロセッサを搭載した将来版iPhoneのプロトタイプで試験を行っていると、事情に詳しい関係者は話している。AppleはこれをiPhoneをはじめ、iPadも含む将来の同社製品に実装する計画という。 Bloombergによると、このプロセッサはAppleの社内で「Apple Neural Engine」と呼ばれている。そして、Appleは、現在同社のデバイスに搭載されているメインプロセッサとグラフィックスチップが担うAI関連のタスクを、この専用プロセッサに処理させたいと考えているという。 例えばAppleは、音声認識や写真アプリの顔認証、テキストの予測入力といったタスクの一部を、この専用プロセッサで処理することを検討している。こ

    ニュース - Apple、AI専用プロセッサ「Apple Neural Engine」を開発か:ITpro
  • アマゾン、米国で7店目の書店をオープン 着々と進める実店舗展開 | JBpress (ジェイビープレス)

    パリ(Paris)の書店で、書棚からを取ろうとする従業員の男性(2012年2月7日撮影、資料写真、文とは関係ありません)。(c)AFP/FRANCOIS GUILLOT〔AFPBB News〕 米メディアの報道によると米アマゾン・ドットコムはこのほど、米国で7店目となる書店をオープンする。場所は米ニューヨークのマンハッタンで、セントラルパーク近くの「The Shops at Columbus Circle」というショッピングモール内。 開店日は現地時間の5月25日だが、これに先立つ23日に同社は店内を一部のメディアに公開した。 すべての書籍を面陳方式で販売 報道によると、店内には約3000タイトルの書籍を用意し、そのすべては表紙を正面にして棚に立てる面陳方式で販売する。同社の他の書店と同様、それぞれには、説明書きの札が付いており、アマゾンのオンラインストアに寄せられた顧客の評価や、バー

    アマゾン、米国で7店目の書店をオープン 着々と進める実店舗展開 | JBpress (ジェイビープレス)
  • MSのゲーム配信サービス、「Mixer」と名前を変えて新機能追加

    Microsoftは現地時間2017年5月25日、同社が昨年買収したゲームストリーミングサービス「Beam」を、「Mixer」と名称を変えてリニューアルした。 Beamは2016年1月にゲームのライブ配信サービスを開始し、同年8月にMicrosoftが買収した。Beamのサービスでは、視聴者は単にゲーム実況を視聴するのではなく、ゲームを行っているストリーマーと一緒にリアルタイムでゲームをプレイできるのが特徴。視聴者はお気に入りのゲームストリーマーに課題を与えたり、武器などのアイテムを設定したりできる。 買収後、BeamはMicrosoftのXboxチームに加わり、従来のサービスを継続していた。遅延が少ないのが強みで、米PCWorldによればレイテンシーはわずか1~2秒。米Amazon.com傘下の「Twitch」は10~15秒(非パートナーの場合)という。 新ブランドで展開するMixer

    MSのゲーム配信サービス、「Mixer」と名前を変えて新機能追加
  • Amazon.com、ドライブスルーの生鮮食料品受け取りサービス開始

    Amazon.comはこれまで、テストプログラムとして運営していた生鮮料品の店頭受け取りサービス「AmazonFresh Pickup」を一般公開し、格運営を始めた。 同サービスは、顧客がスマートフォンなどを使ってオンラインで注文し、希望の受け取り日時を指定した後、車で店舗に行き、商品を受け取るというもの。Amazon.comは2017年3月下旬から、米ワシントン州シアトルのバラード地区とソードー地区で、同社従業員を対象に試験運営していたが、Seattle TimesやTechCrunchなどによると、現地時間5月25日にこれを一般公開した。 AmazonFresh Pickupの店舗には、ガソリンスタンドで見られるような屋根付き駐車スペースがあり、顧客はここに車を乗り入れる。Amazon.comの従業員はあらかじめ棚から商品を取り出し、紙袋に詰めて準備しており、顧客が到着すると車の

    Amazon.com、ドライブスルーの生鮮食料品受け取りサービス開始
  • Appleの最新透明性レポート、米国家安全保障関連の要請が急増

    Appleは現地時間2017年5月24日、各国政府から受けた情報開示要請に関する透明性レポートの2016年下半期版を発表した。それによると、同社が米政府から指示された国家安全保障に基づく情報開示は2016年上半期と比べ急増した。 2016年後半(2016年7月1日~12月31日)にAppleが世界各国の法執行機関から受けた、アカウントに関する情報提供の要求は合計2231件(対象ユーザーは1万577人)で、そのうち79%に対応した。1350件について電子メールアドレスや名前など(非コンテンツデータ)を提供し、410件について電子メールやファイルの内容(コンテンツデータ)を提供した。 米国ではアカウント関連の情報提供要請が1219件(対象ユーザーは3958人)で、そのうち83%に応じた。米国に次いで多かったのは英国の199件(同220人)で77%に対応した。ドイツは159件(同268人)の要

    Appleの最新透明性レポート、米国家安全保障関連の要請が急増
  • Amazon.com、初めてニューヨークに書籍販売の実店舗を開設

    Amazon.comが米ニューヨーク市に新たな書籍販売の実店舗を開設すると、複数の米メディア(MarketWatch、CNBC、Recode)が現地時間2017年5月24日までに報じた。 Amazon.comは米国で書籍を対面販売する店舗を複数展開しているが、ニューヨーク市で開設するのはこれが初めて。場所はセントラルパーク近くのショッピングモール「The Shops at Columbus Circle」内。米メディアによると開店は現地時間5月25日だが、Amazon.comはその2日前にメディアに内部を公開した。 店内には約3000タイトルの書籍を用意し、すべてを表紙を正面にして棚に立てる面陳方式で陳列する。書籍のほか電子書籍端末「Kindle」、タブレット端末「Fire」、アシスタント端末「Echo」といった同社製品も取り扱う。 またAmazonの実験店舗「Amazon Go」同様に

    Amazon.com、初めてニューヨークに書籍販売の実店舗を開設
  • ソーシャルメディアで広がる拡張現実と仮想現実 写真/動画の加工エフェクトや360度画像が人気 | JBpress (ジェイビープレス)

    千葉県の幕張メッセで開幕した「東京ゲームショウ2016」で、台湾のHTC製ヘッドセットを身に着けてVRゲームを試す報道関係者たち(2016年9月15日撮影)。(c)AFP/TORU YAMANAKA 〔AFPBB News〕 米国の市場調査会社、eマーケターがこのほどまとめた、拡張現実(AR:augmented reality)と仮想現実(VR:virtual reality)の利用実態に関するリポートによると、今年(2017年)の米国における拡張現実の利用者数は4000万人に上り、昨年から30.2%増加する見通し。 FBやスナップチャットがARの利用を促進 拡張現実の利用者の伸びは、主にフォトメッセージングサービスのスナップチャット(Snapchat)や、SNSのフェイスブックなどで提供されている、写真/動画加工のエフェクトによってもたらされると同社は見ている。 例えば、スナップチャット

    ソーシャルメディアで広がる拡張現実と仮想現実 写真/動画の加工エフェクトや360度画像が人気 | JBpress (ジェイビープレス)
  • Microsoft、新型Surface Proを6月発売へ、日本での発売は未定

    Microsoftは現地時間2017年5月23日、タブレット端末「Surface Pro」の新モデルを発表した。現行モデル「Surface Pro 4」の後継となるが、名称は「Surface Pro」を採用している。 新しいSurface Proは従来より薄型化、軽量化、静音化を図り、800以上の新しいカスタムパーツを使用した。体サイズは292.10×201.42×8.5mmで、重量は1.69ポンド(約770グラム)から。 米Intelの第7世代「Core」プロセッサを内蔵し、ファンレス仕様の「Core m3」と「Core i5」搭載モデルは「Surfaceシリーズで最も静か」で、ファンが付いた「Core i7」搭載モデルでもわずか18デシベルにとどまるという。 外観のデザインも変更し、エッジ部分が丸くなったが、「Surface Pro 4と並べてもあまり違いは分からない」と米CNET

    Microsoft、新型Surface Proを6月発売へ、日本での発売は未定
  • IKEA、LED照明を「Alexa」「Google Assistant」「Siri」に対応へ

    スウェーデンの家具小売り大手、IKEAは現地時間2017年5月23日、今夏・秋をめどに、同社のLED電球システムを米テクノロジー大手3社のアシスタントサービスに対応させると発表した。 同社がスマート照明と呼ぶ「TRADFRI」ブランドのLED照明シリーズでは、専用のリモートコントロール機器やモバイルアプリを使って、オン/オフや光量/色温度の調整が行える。同社は2017年4月から同シリーズを欧州と北米で販売している。 今後はこうした機能を、米Amazon.comの音声アシスタントサービス「Alexa」、米Googleの音声アシスタントサービス「Google Assistant」、米Appleの家電管理ソフトウエアプラットフォーム「HomeKit」に対応させる。 これによりTRADFRIは、Alexaを搭載するアシスタント機器「Echo」シリーズや、「Google Home」などのGoogle

    IKEA、LED照明を「Alexa」「Google Assistant」「Siri」に対応へ
  • Apple Watchで“至高の目標”を目指すアップル CEO自らが試作機を身に着け実験中 | JBpress (ジェイビープレス)

    米カリフォルニア(California)州クパティーノ(Cupertino)で開かれたアップル(Apple)の新製品発表会で展示された「Apple Watch」(2014年9月9日撮影)。(c)AFP/Getty Images/Justin Sullivan〔AFPBB News〕 米CNBCが伝えるところによると、米アップルの最高経営責任者(CEO)、ティム・クック氏は、自らの腕に開発中の血糖値測定機器を装着し、日々この機器のテストを行っているという。 クックCEO自らが開発を示唆 これはグルコース・トラッカーの試作機で、同社の腕時計型情報端末「Apple Watch」と連携して機能する。クックCEOApple Watchとともにこれを身に着け、自分の血糖値を測っている。 実は、今回の報道に先立つ今年(2017年)2月、クックCEOは英スコットランドのグラスゴー大学で名誉博士号を受けた

    Apple Watchで“至高の目標”を目指すアップル CEO自らが試作機を身に着け実験中 | JBpress (ジェイビープレス)
  • 欧州委、Googleの独禁法違反について数カ月以内に最終判断か

    欧州委員会(EU)は長年にわたる米Googleの独占禁止法違反調査にいよいよ結論を出すようだと、英Reutersが現地時間2017年5月22日に報じた。Googleは莫大な制裁金の支払いを命じられる可能性がある。 Reutersによると、EUの執行機関である欧州委員会(EC)のTommaso Vallettiチーフ・コンペティション・エコノミストは、英オックスフォード大学で同日開催された会議において、「数カ月以内に、Googleのインターネット検索、オンライン広告、そして私にとって最も関心のあるAndroidに関する案件で決断を下す」と述べたという。 ECはGoogleが欧州競争法(欧州の独占禁止法)に違反した疑いがあるとして2010年に調査を開始した。 2015年4月には、Googleが検索市場における独占的地位を乱用し、検索結果ページで自社の比較ショッピングサービス「Google Sh

    欧州委、Googleの独禁法違反について数カ月以内に最終判断か
  • ARとVRの普及はソーシャルメディアが支える、米社リポート

    米国の市場調査会社、eMarketerが現地時間2017年5月22日に公表したAR(拡張現実)とVR(仮想現実)の利用実態に関する調査によると、同年の米国におけるARの利用者数は4000万人となり、前年から30.2%増加する見通し。 こうしたAR利用者の伸びは、主にSnapchatやFacebookなどで提供される写真/動画加工フィルターによって支えられると同社は見ている。Snapchatでは、自撮り写真/動画にアニメのような効果を追加できるフィルター「Lenses」を提供している。Facebookアプリでも、写真や動画が24時間で消えるStories機能で、同様の加工フィルターを提供している。eMarketerは、これら加工フィルターによるコンテンツも、現実の風景にデジタル情報を重ね合わせて表示することから、ARカテゴリーに入れている。 2017年に何らかのARコンテンツを1カ月に1度以

    ARとVRの普及はソーシャルメディアが支える、米社リポート
  • AppleのCook CEO、血糖値測定デバイスを自ら身に着けて実験

    AppleのTim Cook最高経営責任者(CEO)が、腕時計型情報端末「Apple Watch」と連携して機能する血糖値測定デバイスを身に着けて、Appleの社屋で仕事をしていると、米CNBCが現地時間2017年5月18日に報じた。 CNBCによると、この機器はグルコース・トラッカーのプロトタイプ。Cook CEOはこれを、Apple Watchとともに身に着けている。また、同氏は2月に英スコットランドのグラスゴー大学で名誉博士号を受けたが、この時行った講演で、この機器について触れたという。 Cook CEOは「私はここ数週間、血糖値を継続的に測定するモニターを身に着けていた」とし、「べたものが、血糖値にどのような影響を及ぼすのかを把握できるようになり、一定の血糖値を保つことができるようになった」と述べた。こうしたことから、Appleが糖尿病患者やその予備群の必須アイテムとなり得る機

    AppleのCook CEO、血糖値測定デバイスを自ら身に着けて実験