草根や木の皮などを使った漢方薬に代表される中国の伝統医学が、ＷＨＯに承認された/Shutterstock （ＣＮＮ） 漢方薬は何世紀にもわたり、世界中で病気の予防や治療に使われてきた。しかし、漢方薬が最も広く使用され、その効用が実証されてきたのは中国だ。 中国医学の支持者らは、伝統中国医学（ＴＣＭ）を世界で主流とされる西洋医学に統合するための取り組みを行ってきたが、その長年の努力がついに結実した。世界保健機関（ＷＨＯ）の政策決定機関である世界保健総会（ＷＨＡ）は５月２５日、伝統医学に関する章を初めて盛り込んだ「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」（以下、国際疾病分類：ＩＣＤ）の第１１回改訂版（ＩＣＤ－１１）を正式に承認した。 しかし、この動きに批判的な見方もある。生物医学界からは、ＷＨＯは一部の漢方薬に毒性があること、漢方薬の効果を裏付ける証拠が不十分であることを見過ごしている、との声が上

アメリカでの経験から日本の教育のあり方に警鐘を鳴らす鈴木大裕氏。現在町議をつとめる高知県土佐町で＝市川美亜子撮影 ――なぜ16歳で米国留学を決めたのですか。 高校では友達も多く、学校生活を楽しんでいたんですが、ある時ふと、「このまま高3になったら受験をして、そこそこの大学に入って、サラリーマンになるんだろうな……」と自分の将来が見えてしまったんです。自由で活気あるアメリカの教育のイメージに憧れもあったと思います。実際に米国に行って、生まれて初めて自分が「学んでいる」と感じました。用意された答えではなく、生徒一人ひとりの真実と向き合う素晴らしい先生に出会い、毎晩のように先生から返された作文を書き直しながら「今まで自分が受けてきた日本の教育はなんだったんだろう」と考えるようになり、日本の教育について疑問を持つようになりました。だから米国で大学院に進学し教育学を学び、日本の教育現場に立とうと考え

日経 xTECH（クロステック）で「35万人月、みずほ銀行システム統合の謎」というシリーズ記事が公開されている。 tech.nikkeibp.co.jp 出典は「日経コンピュータ」誌の2019年9月5日号で、32ページにわたる特集を全19本の記事で構成している。 みずほシステム統合の謎、参加ベンダー「約1000社」の衝撃 | 日経 xTECH（クロステック） 有料会員向けの記事ということもあるんだろうけれど、上記のような一部記事だけが微妙なかんじでバズっていて、その記事を読むと、まあこういう感想になる。 みずほシステム統合の謎、参加ベンダー「約1000社」の衝撃 | 日経 xTECH（クロステック） 今年って昭和何年だっけ？ “基盤とアプリ開発のベンダーが異なることで特有の難しさも生じた。富士通はIBMの基盤上で動作するCOBOLプログラムを開発しなければならなかった”2019/09/10

台風15号で住んでいた南房総の部屋は文字通り吹き飛ばされ、家電や服は瓦礫に埋もれ、色んなものが一夜にして変わり果ててしまった。 そんな災害の一部始終の記録。 自分を含めた全ての人の危機意識を高める一助となれば。 住んでいるシェアハウスの管理人から「台風来るから雨戸閉めといて」と言われ、今回の台風はけっこう強いんだなと知った。 強い事はわかったが、具体的にどのくらい強いかを自分で調べようとはしなかった。 そのときの自分は、地震なんかとは違って、台風に対しては危険というイメージがいささか希薄だった。 子供の時とか、これまで住んでいた地域では台風が来るからと雨戸を閉めても特に何も起こらず、肩透かしに合うことが多かったからかもしれない。 それでもニュース等で台風の甚大な被害を目にした事はあるんだから、ただ自分の想像力が乏しいだけなんだろう。 今後は天気予報にもっと関心を持つようにしよう。情報と危機

いったいどれほどの予算規模を要するのかと気になってしまうが、プロジェクトを率いるソフトバンクCTO（最高技術責任者）の宮川潤一氏は、「みなさんが思うほどお金はかかっていないし、お金をかけてはいけない事業」と語る。 それはどういうことなのか？ ──ソフトバンクの狙いを掘り下げて考えてみよう。 「空飛ぶ基地局」は半年間も連続飛行が可能 ソフトバンクが立ち上げた事業会社名は「HAPSモバイル」という。 HAPSとは、「High Altitude Platform Station」、すなわち「成層圏通信プラットフォーム」の略である。冒頭で述べたように、成層圏に携帯電話の基地局を浮かせて、広い面積をカバーするのが狙いだ。 携帯電話の基地局は通常、最大半径20kmくらいの範囲をカバーしている。我々はふだん、それを「平面」としてとらえているが、HAPSでは基地局を「立体」として構成する。

【ワシントン＝住井亨介】トランプ米大統領は１５日、サウジアラビア東部の石油施設が攻撃されたことをめぐり、ツイッターに「われわれが犯人を知っていると確信するべき理由がある。われわれは臨戦態勢をとっている」と投稿した。米国はイランの関与を強く疑っており、投稿は実行犯に対して報復措置を取る可能性があることを示したものとみられるが、トランプ氏は「犯人」について具体的には言及しておらず、発言の真意ははっきりしていない。 石油施設への攻撃をめぐってはイラン革命防衛隊の支援を受けるイエメンのイスラム教シーア派武装組織「フーシ派」が犯行声明を出したが、ポンペオ米国務長官は１４日のツイートでイランの関与を断定している。 トランプ氏はツイッターで「攻撃が誰の仕業なのかサウジから聞くのを待っている」とし、検証結果を踏まえて対応を決める考えを示した。トランプ氏はサウジのムハンマド・ビン・サルマン皇太子との１４日の

日本原子力研究開発機構と原子燃料工業（横浜市鶴見区、北川健一社長、０４５・５００・６３００）の研究グループは、次世代原子炉とされる「高温ガス炉」に使える高品質な燃料の量産化技術を確立した。原子力機構の現在の高温ガス炉「高温工学試験研究炉」（ＨＴＴＲ）に比べ３倍のエネルギーを取り出せる粒子状ウラン燃料の設計技術を開発。製造した燃料に中性子を照射し、高い安定性を確認した。２０２５年に運転開始予定のポーランドの研究炉への同燃料の導入が検討されている。 実用化レベルの高温ガス炉では、ウラン１トンから取り出せるエネルギーの量が現在のＨＴＴＲの３倍となる１日当たり１００ギガワット（ギガは１０億）の規模で必要になる。ウランを密封した被覆燃料粒子から取り出される燃焼エネルギーが高くなると、ウランの核分裂で作られるガスなどで粒子内の圧力が高くなる。被覆燃料粒子の実用化には圧力上昇による被覆層の破損を抑える設

「推し」がいる人生は楽しい。応援したいイチオシの対象がいると、日常に彩りが加わる。推しと共に在れるこの世界を肯定できそうな気がする。購買やイベント参加を通じて、愛を形で示せるのは幸せだ。 ——こうした気持ちに覚えがある読者も多いだろう。ただ、推しが研究者というのは、やや珍しいかもしれない。 筆者は、昼はコンサルタントとして仕事をし、夜は研究をする生活を送っている。ときどき情報法政策について論文を書く。論文が専門誌に載ることもある。研究の裾野くらいには位置していると思う。言ってみれば、研究者の「ファン」と「プレーヤー」の中間にいるような存在だ。 そんな筆者には、たくさんの「推し研究者」がいる。繰り返しになるが、推しがいる人生は楽しい。 「推し研究者」への憧れは力になる 研究者という存在にさしたる印象を持っていない人も多いかもしれない。しかし、研究者は、見る人が見れば、スターのように卓抜した存

アマゾンの採用ラッシュが止まらない。 オンラインショッピング最大手のアマゾンは、9月第3週に全米各地で採用フェアを開催する。来年初頭までに3万人以上の新たな雇用を目指す。 アマゾンは、年収10万ドル以上のソフトウェア・エンジニアから、時給15ドル余りでオンラインショッピング向けの梱包と発送を行う倉庫スタッフまで、あらゆる職種の従業員を募集する。同社によると、募集するポジションはすべてフルタイムであり、福利厚生もつくという。また、今回の採用は、毎年クリスマスホリデー前のショッピングシーズンへの対応として行われる恒例の追加採用とは別枠で行われるものだ。 今回の採用フェアは、アマゾンにとって必要不可欠なものだと言えそうだ。現在アメリカ国内の失業率は過去50年近くで最低の水準にある。そのため労働者側にはより多くの選択肢がある一方、雇用側としては、欠員募集を埋めるために過去よりも大きな努力を強いられ

「ドラえもん」の作者として知られる藤子・F・不二雄氏の漫画について、「男性が『～かしら』という言葉を使っている印象がある」などと指摘するツイートが、2019年8月下旬に投稿され、話題になった。 投稿者のユーザーは、「女性的な言葉だと思うが、F先生の口癖だったのかしら？」と疑問を投げかける。そもそも「～かしら」はいつから使われ始めたのだろうか。J-CASTニュースでは、過去の文献を振り返るとともに、識者に見解を聞いてみた。 「坊っちゃん」や「少年探偵団」にも登場 「広辞苑 第七版」（岩波書店）によると、「かしら」は助詞。「『...か知らぬ』の転。明治以降の語。主として女性が用いる」としている。体言と同等の語に続いて、不審や疑問の意を表す。否定の助動詞「ない」「ぬ」に続いて、願望や依頼の意も示す。「かしらん」とも表記されるようだ。活用語の連体形に続いて、危ぶむ意も表すという。 ツイッター上では

レビュー 科学研究支える博士、日本だけ減る傾向とNISTEP 人材育成・確保は喫緊の重要課題 2019.09.06 内城喜貴 ／ サイエンスポータル編集長、共同通信社客員論説委員 日本の科学研究の水準や科学技術力が低下していることを示すデータが数多く公表されている。「科学技術立国日本」を支えてきた伝統的な日本の強みが弱体化していることは多くの指標が示している。少子高齢化が確実に進む日本。その日本で科学や科学技術の力が低下傾向にあることに対する懸念は強い。その対策が待ったなしの喫緊の重要課題であることについても国内に異論はない。 政府は「科学技術イノベーションの基盤的な力の更なる強化に向けて」と題した「平成30年版科学技術白書」で、こうした事態に危機感を表明している。この白書は、若手研究者の育成や研究開発投資の確保など、イノベーションを支える基盤力を強化することが必要と強調した。実際に国とし

絵空事の核燃料サイクル、今やニュース価値なし？ フランス発「アストリッドの開発計画停止」報道に日本マスコミは淡泊 石川智也　朝日新聞記者 ルモンド「アストリッドは死んだ」 原子力界にとってはミッドウェー海戦敗北級の衝撃的なニュース……と思いきや、なぜか波紋はさざ波ほども広がっていない。少なくとも表面的には。大本営の統制があるわけでもないのに、なんとも奇妙なのだ。 仏紙ルモンドが8月31日、フランス当局が高速炉ASTRID（アストリッド）の開発計画を停止する方針だ、と報じた。計画を調整していた25人のチームはすでに今春に閉鎖されたといい、「アストリッドは死んだ。これ以上、資源やエネルギーをつぎ込まない」という関係者のコメントも掲載した。 アストリッドは、日仏が共同研究を進めるためフランス国内に建設予定の実証炉だ。「もんじゅ」など原型炉よりは一歩先、将来の実用炉からは一段階手前に位置づけられる