北海道大学(北大)は10月1日、コンピューターシミュレーションを用いて、圧力急冷プロセスで合成したシリカガラスの構造を求めた結果、高圧高温下ではガラスの構造がより理想的になって透明度が高くなり、光損失率が常圧ガラスの50％以下になることを見出したと発表した。 同成果は、北大電子科学研究所の小野円佳 准教授、米ペンシルベニア州立大学Yongjian Yang博士、同・John C. Mauro教授、AGCの本間脩氏、浦田新吾博士らで構成国際共同研究チームによるもの。詳細は、英計算科学系専門誌「npj Computational Materials」に掲載された。 現代社会の維持と発展に情報通信は欠かせない基盤であり、その情報通信を支えるインフラが世界中に張り巡らされた光ファイバー網だ。光ファイバーは主にシリカガラスからできており、その光の伝搬損失を抑制することで、より少ない数の光信号増幅器で

埼玉大学は9月29日、脳のような高度かつ柔軟な情報処理を光の物理現象に担わせることで、ニューラルネットワークのような機械学習が可能となることを実証したと発表した。 同成果は、金沢大学 理工研究域機械工学系の砂田哲 准教授、埼玉大大学院 理工学研究科数理電子情報部門の内田淳史 教授、同・菅野円隆 助教らの共同研究チームによるもの。詳細は、米光学会誌「Optics Express」に掲載された。 近年、脳のように高度で柔軟で知的な情報処理が可能な高効率コンピュータの実現に向けた、革新的なコンピューティング技術の研究開発が世界各地で進められている。これまで、100万個の人工ニューロンを実装したニューラルネットワークなどが開発されて注目されているが、電子型デバイスとしての実装であることから、その処理速度やエネルギー効率の点で限界が指摘されている。 それに対し、最近になって期待が寄せられているのが、

ディスプレー表示で重要度が増すHDR スーパーハイビジョンで、解像度や色域などの表示性能が大きく向上しているディスプレーにとって、重要度が増しているのがHigh Dynamic Range(HDR)である。 数年前は、有機EL(OLED)が「黒の沈み」を強調してHDRの広さをアピールしていたが、ここ一、二年は液晶ディスプレーの技術も進化してOLED並の黒表示が出来るようになってきた。その技術とは、ミニLEDバックライト液晶とデュアルセル液晶である。この2つの液晶技術が競い合ってディスプレーの性能を高め合っている。 Appleも登壇しHDRを競い合ったディスプレー国際会議 2020年8月にオンラインで開催されたディスプレー国際会議「SID(Society for Information Display)」では、2つのHDRセッションが設けられ10件の発表が行われた(図1)。発表はミニLEDバ

東京大学は9月7日、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)のタンパク質「ORF3b」に、生体の免疫応答の1つで、ウイルスの感染を感知・伝搬する物質「インターフェロン」の産生を抑える効果があることを発見したと発表した。 同成果は、同大医科学研究所 附属感染症国際研究センター システムウイルス学分野の佐藤佳 准教授らによるもの。詳細は2020年9月4日付の学術誌「Cell Reports」(オンライン版)に掲載された。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のこれまでの研究から、COVID-19の特徴の1つとして、ウイルスの感染に対して、その感知や各所にそれを伝える役割を担うインターフェロンの産生が、インフルエンザやSARSなどのほかの呼吸器感染症に比べて抑制されていることが分かっていた。そのため、このインターフェロン産生の抑制がCOVID-19の病態進行と関連すると考えられてきたが

藤田医科大学(藤田医大)は7月10日、新型コロナウイルス感染症の治療薬候補である抗インフルエンザ薬「ファビピラビル(アビガン)」の効果検証結果について、「明らかな有効性は確認できなかった」との最終報告を行った。 同研究は、2020年3月上旬から5月中旬までの間に同大を代表機関として全国47医療機関で実施されたもの。新型コロナ患者89名を対象に、うち44名をアビガンの通常投与群(1日目から内服)、45名を遅延投与群(6日目から内服)に分けて実施(後に遅延投与群の1名が不参加に変更)。また、ウイルス量に関する評価は、研究への参加時にすでにウイルスが消失していたことが後日判明した19名を除外した結果、通常投与群36名、遅延投与群33名で行われた。 その結果、通常投与群では遅延投与群に比べ6日までにウイルスの消失や解熱に至りやすい傾向が見られたものの、症例数が少ないため、統計的有意差には達しなかっ

「新型コロナウイルス感染症は人口密度が高い都府県ほど感染拡大が続く期間や収束までの期間が長く、感染者数、死者数も増える傾向にある」。こうした分析結果を名古屋工業大学の研究グループが17日に発表した。これらの期間の長さに気温や湿度も影響することも分かり、データは今後の感染拡大防止対策の参考になりそうだ。 研究グループは名古屋工業大学・大学院工学研究科電気・機械工学専攻の平田晃正教授（先端医用物理・情報工学研究センター長）のほか、同専攻のゴメス・ホセ准教授、安在大祐准教授、小寺紗千子特任助教がメンバー。 平田教授らは、1日の新規感染者数の最大値が10人以上で、死亡者数の最大値が4人以上だった東京都、大阪府のほか茨城、群馬、千葉、神奈川、富山、石川、岐阜、愛知、京都、兵庫、福岡、沖縄各県の計14都府県を対象に、緊急事態宣言が全面解除された5月25日までのデータなどを基に、感染拡大と収束の期間がど

波長375nm以下のLEDエピタキシャルウェハの製造からチップ、デバイスまで幅広く手がける紫外線LEDの専門メーカーであるナイトライド・セミコンダクターは、深紫外線LEDを不織布マスクに照射した場合、マスクの粒子捕集性能にほとんどダメージを与えないことを実証したことを発表した。 同社は4月、波長275nmの同社製UV殺菌器「LEDPURE SM1」を用いて従来のコロナウイルスを不活化できることを報告していたが、今回の調査は、その結果を踏まえ、不織布マスクに照射した場合、粒子捕集性能に影響を与えるか否かを確認するために行ったもの。検証機関は株式会社メディエアジャパン、実施場所は独立行政法人国立病院機構仙台医療センター ウイルスセンター(BSL2)で、LEDPURE SM1とUVランプ式消毒装置を用いて3M製N95マスクと不織布サージカルマスクを用いて試験が行われたという。 UV照射の有無によ

新型コロナウイルス向けDNAワクチンの開発が開始 大阪大学発の創薬型バイオベンチャーであるアンジェス、大阪大学ならびにタカラバイオの3者は3月5日、新型コロナウイルスに対するDNAワクチンの共同開発を開始したことを発表した。 DNAワクチンは、DNAプラスミド法と呼ばれる大腸菌などの細菌などに存在する環状のDNA(プラスミド)を利用することで、危険な病原体を使用せずに、短時間で大量に製造することが可能であるため、新型コロナウイルスのような新興感染症への対応手法として注目されるようになっている。 アンジェス 代表取締役社長の山田英氏は、「新型コロナウイルスの問題が喫緊の課題として取り上げられているが、オールジャパン体制での早期実用化を目指す」と宣言。今回のタカラバイオに限らず、ほかの製薬企業などにも声をかけているとしており、今回の発表は第一歩目の取り組みだと説明する。 今回は3者でのスタート

米国の宇宙企業「テザーズ・アンリミテッド(TUI)」は2020年1月16日、小型衛星からテープ(テザー)を展開し、スペース・デブリ(宇宙ゴミ)を除去する技術の実証試験に成功したと発表した。 同社が開発した装置は、小型・超小型衛星にも取り付けられるほど小型・軽量かつ低コストなのが特長で、今後も実証を重ね、事業化を目指す。 「ターミネーター・テープ」を伸ばして軌道変更を行う小型衛星の想像図 (C) Tethers Unlimited, Inc. TUIの「ターミネーター・テープ」とは？ テザーズ・アンリミテッド(TUI、Tethers Unlimited, Inc.)は、1994年に物理学者・エンジニアのロバート・P・ホイト氏と、物理学者でSF作家としても知られるロバート・L・フォワード氏によって設立された企業である。ホイト氏は、宇宙における「テザー(ロープ)」技術のパイオニアとして知られ、同

南極上空のオゾンホールが例年の半分の面積にとどまっていることが分かった。衛星観測による結果で、気象庁が27日までに明らかにした。9月7日の時点で面積の最大値は1100万平方キロメートル。2018年の最大値は9月20日の2460万平方キロメートルだった。8月末から南極上空の気温が異常に高くなったのが原因とみている。今年の確定最大値は10月20日ごろに発表する。 灰色の領域（220m atm-cm以下）がオゾンホール（白色は欠測）。2018年は南極大陸をほぼすっぽりと覆っている（左）。2019年はオゾンホールの形が細くゆがみ、南極半島と南米大陸付近に分布している（右）。赤い▲印は日本の昭和基地（いずれもNASA提供のデータをもとに気象庁が作成/提供） オゾンホールの面積の推移。2019年（赤線）は9月以降、面積が広がらず、2018年（橙色）、最近10年間（2009～2018年）の平均値（黒色）

立正大学は9月17日、「囚人のジレンマ」と呼ばれる社会的ジレンマの基礎的なモデルを用いた研究結果として、そもそもゲームに参加しない(逃げる)という行動を導入すると、「やり返す」という行動を使わなくても協力社会を維持できることが示されたとの研究成果を発表した。 同成果は、同大 経営学部の山本仁志 教授、創価大学 経営学部の岡田勇 准教授、芝浦工業大学の武藤正義 准教授、芝浦工業大学 大学院生の田口拓哉氏らによるもの。詳細は米国物理学会発刊の国際学術誌「Physical Review E」に掲載された。 社会的ジレンマは、相互に協力したほうが望ましいと期待されるが、協力せずに個人にとっての最適な解を選択した方が得をするため相互協力の実現が難しい状況を指し示すもので、経済学や政治学、行動心理学や生物学など、幅広い分野で研究されてきた。 今回、研究グループは、囚人のジレンマにそもそもゲームに参加し

完全自動運転を実現するために必要な要素 世界各地でありとあらゆる場所を自動で運転してくれるクルマ(完全自動運転車)の開発が進められているが、その実現にはクルマとクルマ(V2V)、クルマと信号機などのインフラが密接かつ高速に情報をやり取りする(V2I)必要がある。こういう話題になると、主にクルマ側の機能や性能がどうだ、という議論になりがちだが、クルマだけが進化しても、その情報をインフラ側とやりとりする役目を担う存在がいなければ、まったく意味がない話となる。そんな役割を担う存在が「路側機」だ。完全自動運転時代に向け、路側機の開発を進める京セラに、その必要性や技術動向について聞いた。 路側機はいわゆるV2I(Vehicle to Infrastructure)に位置づけられるもので、クルマと交差点に設置されたカメラ情報や信号機の情報をリンクさせる役割を担う。すでに700MHz帯高度道路交通システ

極めてゆっくり断層がずれて起きる「スロー地震」の多発域が、東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）のさらなる拡大を阻止した―。このような分析結果が、京都大学などの共同研究グループが作成した「スロー地震分布図」により明らかになった。スロー地震多発域が巨大地震の破壊に対するバリアとして働く可能性があるという。研究成果は8月下旬に米科学誌「サイエンス電子版」に掲載されている。 日本海溝海底地震津波観測網(S-net)（左）と日本海溝のスロー地震分布を単純化した図（右）（京都大学､防災科研などの研究グループ提供。東北地方太平洋沖地震で断層が大きくすべった領域はlinuma et al(2012)に基づく。） 研究グループは京都大学防災研究所の西川友章さん（日本学術振興会特別研究員）や防災科学技術研究所（防災科研）の松澤孝紀主任研究員、京都大学防災研究所の太田和晃特任助教、東北大学大学院理学研究科の内田

中国の国有宇宙企業、中国航天科技集団などは2019年8月17日、新型ロケット「捷竜一号」の打ち上げに成功した。 捷竜一号は、小型・超小型衛星の打ち上げに特化した「超小型ロケット(micro launcher)」のひとつ。効率性を追求し、衛星の搭載方法などに独創的なアイディアを採用している。 中国では先日も、北京星際栄耀空間科技(星際栄耀)というベンチャー企業が超小型ロケットの打ち上げに成功するなど、この分野の開発競争が活発になっている。 「捷竜一号」ロケットの打ち上げ (C) The State Council of the PRC 捷竜一号 捷竜一号は、日本時間8月17日13時11分(北京時間12時11分)、甘粛省にある酒泉衛星発射センターから離昇した。 ロケットは順調に飛行し、搭載していた「千乗一号01星」、「星時代5」、「天啓二号」の3機の衛星すべてを所定の軌道に投入。打ち上げは成功

東京大学(東大)および東邦大学の研究チームは、ルテニウム錯体を触媒として、酸化剤と塩基を組み合わせた反応系を用いることで、室温にてアンモニアから窒素分子と電子とプロトンを同時に得ることが可能な手法を開発したことを明らかにした。 同成果は、東大 大学院工学系研究科 エネルギー・資源フロンティアセンターの中島一成 准教授、同 大学院工学系研究科 システム創成学専攻の 戸田広樹氏(博士課程1年生)、同 大学院工学系研究科 システム創成学専攻の西林仁昭 教授、東邦大学 薬学部の坂田健 教授らによるもの。詳細は、7月24日付の「Nature Chemistry」(オンライン版)に掲載された。 再生可能エネルギーの活用が世界的に期待されているが、得られたエネルギーをどのように貯蔵、運搬するか、といった課題があり、低圧で液化できる取り扱いの容易さ、高いエネルギー密度、利用した際に二酸化炭素を排出しないと

ICT総研は7月1日、2019年度のモバイルキャッシュレス決済の市場動向に関する調査結果をまとめた。これによると、2019年度はQRコード決済の普及や消費税増税に伴い、国が10月から2020年6月まで実施する「キャッシュレス・消費者還元事業」の影響で1兆8000億円に成長し、2020年度には2兆9000億円に急拡大すると予測している。 同調査は決済サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー約4000人へのwebアンケート調査(6月11日～17日)、各種公開資料などをまとめて分析したものとなる。 2018年の家計最終消費支出は約292兆円だったが、うちクレジットカードや電子マネーなどのキャッシュレス決済は70兆円規模に達しており、キャッシュレス決済比率は24%程度と推定されている。同社では、今後成長が見込まれるスマホなどを利用したモバイルキャッシュレス決済の分野に着

患者数が一番多くなった大腸がんの発症に関連する腸内細菌を複数種特定したと、大阪大学などの共同研究チームがこのほど発表した。大腸がんの早期診断や予防のほか、がんになる前に診断、予測して必要な手当をする「先制医療」への応用も期待できるという。研究論文は米医学誌ネイチャーメディシンに掲載された。 がんの進行（多段階発がん）と腸内環境の変動 。ポリープ（腺腫）から粘膜内がん、比較的早期のがん、進行がんへと進むにつれて、増殖する細菌や代謝産物はダイナミックに変動する（提供・大阪大学と国立がん研究センターの研究グループ） 発がんの早期に増加し、がんの進行と供に減少する腸内細菌の例（細菌名・アトポビウム・パルブルム）（提供・大阪大学と国立がん研究センターの研究グループ） 研究グループは、大阪大学大学院医学系研究科の谷内田真一教授のほか、東京工業大学生命理工学院生命理工学系の山田拓司准教授、東京大学医科学

東大発ベンチャーのCO2資源化研究所は5月30日、ポリエチレンの原料となるエタノールを、CO2から製造する手法の特許を取得したと発表した。 同社は、近年、研究が活発に進められている水に溶けにくい無機質ガスを栄養に増殖する細菌の中でもCO2を栄養源として増殖する水素酸化細菌「UCDI水素菌」とバイオ技術の組み合わせによる産業活用を進めており、すでにバイオジェット燃料の原料となるイソブタノールの製造に関する特許については2018年12月に取得済みで、今回の特許取得はそれに続くものとなる。 ポリエチレンは、スーパーのポリ袋や食品トレーなどの原料として活用されているが、そのほとんどが石油由来であり、環境負荷が大きいことが知られている。一部、バイオポリエチレンとして、サトウキビの廃糖蜜からバイオエタノールを作り、そこから取り出したエチレンを基礎材料として利用するといった動きもあるが、生産量の問題など

東京工業大学(東工大)は5月22日、同大が研究開発を進める「アトムハイブリッド」に関する技術セミナーをメディア向けに開催した。同技術を活用すると、例えば、アルミニウムをハロゲンに変えたり、複数の元素を組み合わせて、新しい物質を生み出すことが可能になるかもしれないという。アトムハイブリッドは、ナノ材料全盛の時代を次の次元に導く可能性のある技術といえるものだ。 アトムハイブリッドの土台は超原子。超原子は金属原子数個でクラスターを組み、そのときクラスター全体の価電子が原子1個の価電子のように振る舞うという概念。ただ原子数の制御が困難であるほか、魔法数、安定性、生産性の面で課題がある。これを東工大 山元アトムハイブリッドプロジェクトは、対応するデンドリマーを開発することで安定性を得つつ、複数の元素特性を持つ合金粒子を生成することに成功した。また手法としても確立できたという。 東京工業大学 科学技術

PR提供：アジレント・テクノロジー 海中の小さな植物プランクトン「珪藻」が地球環境に大きな影響を与えている? - 九州大学 赤木右教授 地球上の生物たちは、大気や海水、河川水、土壌などと密接に連携しています。たとえば森林の植物は、水と二酸化炭素(CO 2)と光を利用して光合成を行い、酸素を作り出すことで今の地球環境を支えています。私たち人間を含む生物の営みが、地球の環境に大きく影響を及ぼしているのです。 九州大学大学院 理学研究院 地球惑星科学部門の赤木右教授は、生物のなかでも特に、植物プランクトンの一種である「珪藻」が地球環境に大きく影響を与えていると考え、長年のあいだ研究に取り組んできました。そしてこれまでの研究の結果から赤木教授は「地球氷期の低いCO 2濃度はケイ藻の活動によってもたらされている」という、従来の学説とは異なる新たな説を提唱しています。 九州大学大学院 理学研究院 地球