バカみたいに明るい日本の家を何とかしたい…建築家が｢照明が暗い｣という家主のクレームを無視し続けた理由 夏場でもサングラスなしで平気な目に進化した日本人
畳の上にちゃぶ台を置けば、6畳間はダイニングへ 日本の住宅の照明は、部屋のすみずみまで均一に照らすものが久しく好まれてきた。天井の真ん中に鎮座する巨大なシーリングライトがその象徴である。 いわゆる高級マンションを除けば、賃貸物件の照明はいまも天井の真ん中に取りつけるものが一般的だ。シーリング（ローゼット）と呼ばれる照明器具の取付口が天井面にすでにあり、賃借人はその金具を目がけて好みの照明をセットする。 嫌なら使わなければよいのだが、ありがたく使わせてもらっている人が大半だろう。借家歴30年の私も、使わなかったことは一度もない。 部屋のすみずみまで均一に照らすあかりは、「部屋の用途を規定しない」という昔ながらの暮らし方にも都合がよかった。 部屋の用途とは、部屋で何をするのかという主な利用目的のことだ。現代における部屋の用途は平面図を広げればすぐに分かる。キッチン、ダイニング、主寝室……部屋の
『こころ』も『羅生門』も不要なのか…高校国語で"文学"がどんどん減っていくことの大きすぎる弊害 文学は｢非実用的｣でも｢不要不急｣でもなく仕事のできる人を育てる
高校現代文が「文学国語」と「論理国語」に分かれる 文学というと「非実用的」「不要不急」というイメージを持ってしまう方が少なくないようです。これはとても残念な誤解です。 その誤解が、いま国語教育の現場でも広がっています。高校の現代文の領域では、契約書や自治体の広報といった実用文の読解を中心とする「論理国語」と、これまでのような小説などを中心とした「文学国語」に分かれ、大学入試や単位システムの問題から、ほとんどの生徒が「文学国語」を取らず、「論理国語」のみを学ぶことになるのではないか、と危惧されています。 これは文部科学省が2018年に告示し、2022年春にスタートした新学習指導要領にもとづいた政策です。 こうした選択制がはらむ危険性はきわめて高いと考えます。というのも、選択しなくて済むなら生徒は自分の苦手な科目は勉強しなくなってしまうものだからです。論理国語のみを選択すれば文学国語は弱くなり
｢高齢ドライバーは事故率が高い｣というデータはない…抗老化の専門医が｢免許返納は早まるな｣と説くワケ 外出の機会が極端に減って体力も気力も失われる
「高齢者の運転する車は事故率が高い」というデータは存在しない 高齢者になると、家族から運転免許の自主返納を促されることがあるでしょう。昨今、高齢者の運転は危険だという風潮が広がっているからです。 本当にそうなのでしょうか。あまり知られていないのですが、「65歳以上の高齢者による車の事故率が、他の世代に比べて特別高い」というデータは、今のところ出てきていません。 少し特殊な例かもしれませんが、ご高齢にもかかわらずアクティブに運転をされている方を一人紹介しましょう。 日本のレース黎明期ともいえる1960～1970年代に、国内トップカテゴリーで活躍したレーシングドライバーを総称して「レジェンドドライバー」と呼ぶのですが、彼らのつくった「レジェンドレーシングドライバーズクラブ」のお一人に武智勇三さんがいます。かつてダイハツのワークスドライバーとして活躍されました。 武智さんとは、私も友人としてお付
｢感染者4万人でもマスクなしが当たり前｣イギリス人の生活がコロナ前に戻りつつあるワケ ｢忖度マスク｣という概念がない
日本国内の新型コロナの感染者数は10月中旬以降、1000人以下に減った。一方、連日4万人が感染しているイギリスでは、多くの人がマスクを着けず、コロナ前の生活に戻りつつあるという。イギリス在住ライターの江國まゆさんは「マスク着用は義務化されているが、それに従わない人が多い。義務ではなくても進んでマスクをする日本とは国民性がまったく違う」という──。 通常の生活に戻りつつあるイギリス社会 イギリスでは2021年7月半ば以降、まるで何事もなかったかのように、ほぼ通常通りの生活を送ることができるようになっている。パブには人があふれ、買い物客も戻ってきた。ロンドンの繁華街では人混みをかき分けるような経験もするし、公共交通機関も時間帯によっては混み始めている。 現時点でのイギリス政府の方針は、ロックダウンで社会生活や経済を犠牲にすることではなく、ワクチンを国民に受けてもらうことで経済を前進させることで
本性が完全にバレた…候補者4人が機関紙｢自由民主｣で党員にこっそり見せた"必死の形相" TV討論では言わない｢政治的隠語｣
第100代首相の座をつかむのはいったい誰なのか。元参院議員で現在は大正大学地域構想研究所准教授の大沼みずほ氏は「今回の自民党の総裁選では3年ぶりに党員投票の結果も反映されます。候補者は機関紙『自由民主』で党員だけに向けた、テレビ討論とは別の顔を見せ、必死のアピールをしています」という――。 自民党の総裁選挙が9月29日（投開票）に迫った。接戦になるのは必至で、議員投票（382票）に先立って実施される自民党員の党員票（382票、28日締め切り）の行方にも大きな注目が集まっている。 まだ態度を決めかねている議員は、党員票の出方で、誰に投票するか最終決断をする。そうした議員は3割に達し、勝敗のカギを握っている。 1：「自民党の党員」とは何者なのか？ 自民党の党員は全国に約110万人いる。 私はNHKの報道記者、シンクタンクの研究員などを経て、縁あって山形県の自民党県連の公募にチャレンジし、公募に
｢タバコを吸う人は悪人｣コロナ後の世界では健康管理はモラルに変わる "健康で健全な社会"の息苦しさ
コロナ禍は社会にさまざまな変化をもたらした。文筆家の御田寺圭さんは「このパンデミックは市民生活における『健康』の観念を変えた。健康を目指すことが社会的な規範として要求されるようになったのだ」と指摘する――。 「アフター・コロナ」の世界で元通りにならないもの 世界ではいま、ワクチン接種が着実に進行しており、長きにわたったコロナとの戦いのトンネルにようやく光が見えはじめている。一時期はパンデミックの影響で国内最悪の失業率に沈んだラスベガスでは、ワクチンの普及が進んだ結果として市民社会の行動制限が大幅に緩和され、「ワクチン接種者はマスクの着用不要」となり、にぎやかな街のかつての日常風景が取り戻されつつある（テレ朝news『制限緩和のラスベガス マスクなしの観光客で賑わう』2021年6月2日）。 日本も遅ればせながらワクチン接種が開始され、高齢者を優先対象として急ピッチでワクチン接種が進捗している
｢実質的にはただの水洗い｣洗たくマグちゃんは無意味だと言える"科学的な理由" ｢アルカリで洗う｣はウソだった
「洗剤に負けない洗浄力」などの表示には根拠がないとして、消費者庁は、マグネシウムを使った洗濯用品「洗たくマグちゃん」を販売した宮本製作所（茨城県古河市）に再発防止を求める措置命令を出した。東京大学非常勤講師の左巻健男さんは「マグネシウム洗濯では臭いや油汚れは取れず、実質的には水洗いと変わらない。科学的な用語を使ったあやしい商品には注意が必要だ」という――。 効果に根拠なしとされた「マグネシウム洗濯」 環境問題に関心を持ち、環境に負荷をかけないようにと、マグネシウム洗濯、洗濯ボールや洗濯リングなど、石けん・洗剤を使わないで洗濯する人たちがいます。 洗濯マグネシウムの「アルカリで洗う」という“科学的”な理屈に納得して使用していた人もいたでしょう。 ところが、マグネシウム洗濯製品には効果の根拠がないとして、消費者庁から景品表示法違反の措置命令が出されました。 洗濯の科学を含む界面化学を学生時代に
｢日本人なら中国人の3分の1で済む｣アニメ制作で進む"日中逆転"の深刻さ 日本が中国の下請けになっている
日本のアニメスタジオが、中国企業の下請けになるケースが増えている。新聞記者の中藤玲さんは「中国の求人サイトによると、アニメーターの平均月収は杭州では3万4062元（約52万円）。一方、日本では月収17万5000円でも業界平均よりずっと高い。中国と日本の関係が逆転しつつある」という――。 町田市の雑居ビルで若い日本人アニメーターが描いているのは… 東京都町田市の住宅街にある雑居ビル。エレベーターで5階にのぼって一室に入ると、数人の若い男女が液晶ペンを使い、大きなタブレット画面に神社のような絵を描いていた。 ここはカラード・ペンシル・アニメーション・ジャパンというアニメ制作スタジオだ。 実は彼らが描いているのは、中国のヒット作品「マスターオブスキル」などの作画。そう、カラード社は中国重慶市のアニメスタジオ・彩色鉛筆動漫の日本拠点であり、中国アニメの制作をサポートするために2018年に設けられた
100億円戦闘機を叩き潰す10万円ドローンとは 戦わずして主要戦力が壊滅の恐れ
プレジデント誌が発した重大懸念、ついに現実となった 「1機200万円もしないドローンが、イエメンの武装勢力によってサウジアラビアの石油施設を攻撃し、全世界石油供給量の5％に該当するサウジアラビアの原油生産量の半分を止めてしまった」。この一報に世界は驚愕した。
竹中平蔵"誰が失われた30年を作ったか" 平成は「まだらな30年」だった
平成の日本は悲惨だった。令和時代は挑戦する日本に 新元号が「令和」に決まったということで、30年にわたる平成時代がいよいよ幕を閉じるカウントダウンが始まった。 過ぎ去ろうとする平成時代に厳しい評価が相次いでいる。わかりやすいのは「失われた30年」という批判だ。 平成元年（1989年）の大納会で、東京証券取引所の日経平均株価が史上最高値（終値）3万8915円を付けたが、それからバブルが崩壊し、その最高値に2度と到達することはできなかった。 また当時の世界時価総額上位50社には、日本企業が32社も入っていたが、2018年にはトヨタが1社だけになった。日本勢の敗北に目を覆いたくなるほどの惨めさがある。 90年から18年までの名目GDPを主要国と比較してみると、日本は28年間で約1.2倍しか実現できていないのに、中国は約46.4倍の膨張。中国が異例だとしても、アメリカは約3.4倍、イギリスでも約3
中学受験で足を引っ張る「理系父」の口癖 算数と数学の考え方はまるで違う
理系の父親が算数を教えると、子供の成績がガクッと下がることがある。なぜなのか。プロ家庭教師集団「名門指導会」代表の西村則康さんは「数学のやり方で算数を教えてしまうと、子供の足を引っ張ることになる」と指摘する――。 夏休みに子供の足を引っ張る「理系父さん」 毎年夏休みになると、算数の成績がガクッと下がる子がいる。塾での学習量が増え、理解が浅いまま宿題をこなすだけの勉強になってしまっているのが大きな原因だが、その背後で子供の足を引っ張る存在がいる。 理系父さんだ。 わが子の中学受験を応援したいが、日頃は仕事が忙しく、勉強を見てあげることができない。いつも母親に任せきりで申し訳ないという気持ちもある。そこで、夏休みだったら、自分が勉強を教えてあげられると張り切るのだが、それが成績下降を招いてしまうことを本人は知らない。 一般的に中学受験は国語・算数・理科・社会の4教科の総合点で合否が決まる。だが
相場の2倍で中古PCを"譲る"団体の言い分 8年前の型落ちに黒山の人だかり
本誌編集部員の自宅に、このようなタイトルのチラシが投函されており、興味を引きました。なぜ見ず知らずの団体？ がPCを譲ってくれるのでしょうか。 よく読んでみれば「2万6000円」などと記載されており、タダでもらえるわけではないようですが、なぜ販売ではなく譲渡という表現なのでしょうか？ ですが主催団体は一般社団法人。きっと良心的な業者なのでしょう。 心を動かされた私は「譲渡会」の会場に足を運ぶことに。ただし、PCの価値を正確にはかるため、デジタルグッズや家電情報を取り扱う月刊誌「MONOQLO」（晋遊舎刊）編集部の建部博さんに同行を依頼します。 会場に我々が到着すると、そこには30人以上の行列が。そこではほぼ全員がチラシを片手に「年賀状を作るためにPCが欲しい」「うちの孫がユーチューブを観たいっていうから買いに来たのよ」などと話しており、PCに詳しくない人が多いように見受けられます。 行列に
日本がここまで子供嫌いの国になった理由 | PRESIDENT WOMAN Online（プレジデント ウーマン オンライン）
今年も認可保育園の入園可否が届く季節になった。SNSには、落選した保護者からの嘆きの声も。待機児童問題は依然として深刻な状況だ。働きたくても働けない苦しむ親がいる一方で、保育園の建設計画を良く思わない人もいる。なぜ日本社会は、こうも子どもに冷たいのだろうか。 気の合う友人が見せた衝撃的な一面 センスのいい、素敵な友人だ。年も近く趣味も合うし、彼女のキャリアを尊敬している。その女性が、気の置けない友人たちとの会話が深まり酔いも回る中、目の前でそれはもしかしてNIMBYではないかと聞こえる演説を繰り広げたとき、私は戸惑った。（NIMBY：not in my backyard うちの裏庭には作らないで、の意。原子力発電所やゴミ焼却施設などの必要性は認めるが、居住地の近くに作られるのは困るという考えを表す言葉／三省堂 大辞林） 彼女の自宅がある瀟洒な住宅地の一角に、区が新しい認可保育園の建設計画を
アキバを"退屈な街"に変えた犯人はだれか (山野 祐介) | プレジデントオンライン
なぜ秋葉原から「本当のオタク」がいなくなったのか 世界有数の電気街として知られる東京・秋葉原は、テレビやPCなどの家電からコンデンサや抵抗器といった電子部品まで、機械なら何でも手に入るだけでなく、アニメグッズやゲームセンター、メイドカフェなどサブカルチャーの街としての側面も持つオタクの街。それが一般的なイメージだろう。 しかし、今の秋葉原の実態は観光客向けの形骸化した萌えとインバウンドの街であり、オタクの街ではない。それが秋葉原に10年以上通う私の意見だ。 現在ではPCパーツや電化製品はECサイトの価格競争により、秋葉原で買ったほうが安いという状況はほぼなくなり、すぐに欲しいという状況以外では秋葉原で買う理由を見出せない。もちろんセールで最安値になることもあるが、かつてのように、フラッと訪れても得な買い物はできない。 全盛期の秋葉原は、店員もオタクだった。商品のことを尋ねると、自らの経験や
三菱自動車CEO「部下は上司から、上司は部下から学びなさい」 中間管理職の役割が極めて重要
人工知能（AI）が私たちの働き方を変えると言われている。ビジネスパーソンは、これから何を学ばねばならないのか？ IT化で激動する自動車産業に身を置く、三菱自動車・益子修CEOに話を伺った。 自動車産業は今、「100年に1度の大変革期」 自動車産業は今、「百年に1度の大変革期」と言われているように、非常に大きな転換期を迎えています。それは、世界中の市場でさまざまな環境規制が導入・強化されており、その対応として、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの電動化技術の開発が行われているからです。 また、IT技術の進展に伴って、自動車においても自動運転やコネクテッドカーなどのテクノロジー革命が起きています。既存の自動車メーカーによる内なる競争ではなく、異業種からの参入による新たなライバルも加わり、自動車産業そのものが大きな環境の変化の中にあります。加えて最近は「働き方改革」が盛ん
中国人の大後悔「日本移住は失敗だった」 自由はないけど、金持ちにはなれる
「日本に移住するべきじゃなかったかも」。アラフィフの中国人が、そんな後悔を口にするようになっている。彼らは1989年の天安門事件で中国を見限り、政治的にも経済的にも先進国だった日本に移り住んだ。だがその後、日本経済は沈滞。一方、中国は世界2位の経済大国となった。彼らの「後悔」に対して、日本人はどんな言葉をかけられるのだろうか――。 「中国はダメな独裁国家」と考えていたけれど…… 「来日（1991年）から10年くらい、日本はすばらしい民主主義国家で、中国はダメな独裁国家だと考えていたんですよ」 2015年の春、関東地方の地方都市のショッピングモール内にある喫茶店で、私にそう話したのは元中国人の呂秀妍（当時53歳）だ。黒龍江省出身だが、日本での生活はもう20年以上。すでに日本国籍を取得している。 このとき、私は『八九六四』（KADOKAWA）という書籍の取材のため、「六〇後（リョウリンホウ）」
"毎日牛丼なら幸せ"は裕福な年長者の誤認 | プレジデントオンライン
「成熟社会」に入った日本では、衣食住は格安で手に入る。もう経済的な豊かさを求めるのはやめよう――。「左派」「リベラル」を名乗る一部の識者はそう主張します。しかし「ゼロ成長社会」で苦しむのは所得の低い人です。「成熟」を強調する識者は、もう「成長」が必要ないくらい自身の所得が高いだけなのではないでしょうか。ブレイディみかこさん、松尾匡さん、北田暁大さんの3人は、経済を語ることの重要性を訴えます――。 ※本稿は、ブレイディみかこ、松尾匡、北田暁大『そろそろ左派は〈経済〉を語ろう レフト3.0の政治経済学』（亜紀書房）の第1章「下部構造を忘れた左翼」を再編集したものです。 「再分配」と「経済成長」は対立しない 【北田暁大（東京大学大学院情報学環教授）】先ほどブレイディさんがおっしゃった「Left（左翼）」の定義（編注：富と力は社会のすべての部分で分配されるべきだと信じる政治的な集団）で言うと、一応
保育NPO、社会起業家という生き方 －対談：フローレンス代表理事 駒崎弘樹×田原総一朗 (3ページ目)
業界全体で発展すべきだ 【田原】駒崎さんがすごいのはフローレンスだけでなく、どんどん手を広げているところだと思う。今はどんなことをやっていますか。 【駒崎】今取り組んでいるのは小規模保育です。今、待機児童は、潜在待機児を含むと85万～100万人います。原因の1つが、20人以上でないと保育園をつくれないという規制です。街には空き家がたくさんあるのだから、規制緩和して小規模保育できるようにすれば、待機児童は減らせるはず。そこでまずマイクロ保育園モデルとして、マンションや一軒家を使った「おうち保育園」を始めました。 【田原】でも、その保育園は規制にひっかかるわけですよね？ 【駒崎】普通にやったら公認されないので、当時の鳩山由紀夫内閣の官房副長官である松井孝治さんから厚労省に働きかけてもらい、実験事業としてやらせてもらいました。現場にたくさんの政治家や役人に来てもらって、「うまくいくでしょう。何も
衝撃的実験！ 上司が3日連続で女性部下の自宅で家事・育児をしてみたら
なぜ上司が部下の家へ訪問して家事育児するのか？ 前回記事（政府発「女性活躍」は、むしろしんどい現場の女性 http://president.jp/articles/-/20031）でレポートした通り、長時間労働を厭わない“体育会系”企業だったクルートHDの傘下の企業が最近、競うように新しいワークスタイルを導入している。 例えば、グループ数社が採用している「全員リモートワーク（在宅勤務）」や、リクルートコミュニケーションズが打ち出した「男性育休義務化」。さらには、リクルートマーケティングパートナーズ（RMP）が導入した衝撃的なプログラム“育ボスブートキャンプ”（共働きで育児中の社員の家にマネジャーが平日の3日連続で訪問し、普段親がしている育児・家事を親に代わってやる）だ。 若い男女がガンガン働くリクルートはどこへ行ったのか。 なぜ今、ワークスタイル変革を進めるのか。働き方変革推進室室長・林宏
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上野千鶴子｢人はなぜ不倫をしないのか｡私には信じられない｣ 性的自由を手放すなんて恐ろしい
