お互い26歳。付き合ってから4ヶ月くらい。 お互い6年制の大学なので、どちらもまだ社会人歴は1年半もない。 お互い学生時代に勉強が忙しすぎて恋愛をする時間もなく、高校生ぶりの恋人とかだった。 恥ずかしい話、俺も(たぶん)彼女も性的な経験は無いままこの歳になっていて、初めてはかなりぎこちなかったと思う。 避妊については相手がピルを飲んでいると言うのでそのまましていた。お互い何が普通かはわかってなかったし今もわかってないけど、それで避妊できるならゴムは要らないよなって思ってた。 が、タイトルの通り彼女が妊娠したことが昨日発覚した。 まだ病院には行っていないが、つわりのような症状が出たから検査薬を使ったところ、陽性だったとのことだ。 「ピルを飲んでいたのでは？」と訊いたところ、先月くらいから節約のために服薬を辞めたとのことだった。 なぜそんな大切な話をしなかったのかとか、服薬を止めたのにそのまま

9/16の志摩スペイン村にて。 「三連休+ポケモンコラボ」「1本しかない道が事故で封鎖」「帰りの近鉄が故障により停止」による地獄絵図の備忘録。

「選択的夫婦別姓」別にどっちでもよくない？って人がきっと多数だと思うんだ。どうでもいいから賛成派も増えてると思う。 けど、なんでそんな「選択的夫婦別姓」を推進しようとすんの？って疑問を持ってる人もいるんじゃないだろうか。 ごくごく個人的で極めて特殊なケースだと自覚した上で、ちょっと俺の身の上話を聞いてってくれ。すまんが長くなる。 俺：39歳、自営業 彼女：38歳、会社員 もう2年付き合ってて今3年目。彼女はもともと結婚願望が強かった。中学の頃からの夢は「お嫁さんになること」だったそうだ。 しかし、たまたま特に30代以降、男運がなかった。あるいは、男を見る目がなかったのかもしれない。だからか、ひょんなことから俺と出会ってしまい、お互い好きになってしまった。 お互い惹かれたのは事実だが、俺には結婚の意志は基本的にはないこと（将来どうかはわからないとも伝えた）、また特に自らの遺伝子による子どもを

【シリコンバレー=山田遼太郎】米アマゾン・ドット・コムは16日、世界の社員に原則として週5日出社するよう求めた。2025年1月に適用する。新型コロナウイルス感染拡大後、在宅勤務が続くなかで人員が急増した。企業文化に緩みが出たとみて引き締めを図る。米テクノロジー大手によるオフィス回帰の決定は他社にも影響しそうだ。アマゾンのアンディ・ジャシー最高経営責任者（CEO）が従業員宛てのメモを公開した。同

半導体装置大手のレーザーテックが6月、空売りファンドの米スコーピオン・キャピタルに不正会計を指摘された。直後から株価は落ち込み、レーザーテックが身の潔白を説明した現在も株価は5月末から41%下げたままだ。なぜ空売りファンドに狙われ、疑念が広がったのか。業界内からはレーザーテックの脇の甘さを指摘する声があがる。6月5日午前、スコーピオンがレーザーテックを取り上げるリポートを唐突にウェブサイト上に

世界を熱狂させた「EVブーム」は終わるのか 足許、米国や欧州を中心に、“電気自動車＝EVシフト戦略”の修正を余儀なくされる大手自動車メーカーが目立っている。独フォルクスワーゲンは、東部ツウィッカウのEV工場で臨時工を解雇した。9月上旬、独国内工場の閉鎖検討も明らかになった。それ以外にも、GMやフォードなどにもEVシフトを見直す動きがでている。 その背景にあるのは、世界的にEV販売が鈍化していることがある。ここへきて、EV販売が伸び悩み傾向になっている理由は、補助金支給がないとEVの価格が相対的に高いことがある。また、発火問題などバッテリーの耐久性の不安が指摘され、航続距離もハイブリッド車（HV）などを下回ることもある。充電ステーションなどインフラ整備の遅れもEV需要の減少要因になったと考えられる。

最近、映画や企業広告、ミュージックビデオについて、「ポリティカル・コレクトネス（PC）」に照らしてアウトだ、とする炎上事例が増えている。PCは直訳すると「政治的正しさ」となる。アメリカでは1960年代に人種差別・先住民差別・女性差別などに「NO」と声を上げる人々が増えた。このとき、差別を克服して平等社会を作ることが共通で最重要の政治的課題とされ、この課題取り組みに逆行するような言論を、違法とま

「バリバリの金融実務家であった私が、わからないことがあれば一番頼りにし、最初に意見を求めたのが山本謙三・元日銀理事です。安倍元総理が、もし彼がブレインに選んでいたら、今の日本経済はバラ色だったに違いない」 元モルガン銀行東京支店長で伝説のトレーダーと呼ばれる藤巻健史氏が心酔するのが元日銀理事の山本謙三氏。同氏は、11年にわたって行われた超金融緩和「異次元緩和」はきわめて罪深く、その「出口」には途方もない困難と痛みが待ち受けていると警鐘を鳴らす。史上空前の経済実験と呼ばれる「異次元緩和」のツケを、私たちはどのような形で払うことになるのか？ （※本記事は山本謙三『異次元緩和の罪と罰』から抜粋・編集したものです。） 雇用の増加を成果にあげるのも過大評価黒田総裁は、2023年4月の退任記者会見で「2％の物価安定の目標の持続的、安定的な実現までは至らなかった点は残念」としつつ、「物価が持続的に下落す

衣替えの季節が近づいてきた。店頭に並ぶ秋物スーツの購入を検討しているビジネスパーソンもいるだろう。スーツは多くの会社員にとって「制服」だが、勤務先からの支給はほとんどない。給与所得者の会社員にとって、スーツ代は「必要経費」ではないのか――。実は半世紀前の裁判でも争われた論点でもある。「勤務外で着用することを慮り」「趣味嗜好などの個人的要素で左右されることのない、主として勤務のために着用する平

「気の重い仕事」にさっと取り組むにはどうすべき 職場の会議で発表する資料を作らなければいけないのに、大仕事だと思うとついつい後回しになってしまうこと、ありませんか？ 発表2日前から慌てて取り掛かり、残業までしてなんとか間に合わせた、そんな経験をした方は少なくないでしょう。「自分は追い込まれないとやらないタイプだから」などと言いながら、いつもギリギリでは、周囲から「あいつに任せて大丈夫か？」と思われ、知らず知らずのうちに評価を下げてしまうかもしれません。 大きな仕事を目の前にすると着手が遅くなる人ほど、「めちゃくちゃ大変そうで嫌だなー」とその仕事が終わるまでの面倒や手間を考えがちです。着手する前段階で、不安と憂鬱な気分ばかりを抱え、気が重くなり、なかなか取り掛かれず、着手がますます遅くなるという負のループに陥ってしまいます。 不安や憂鬱で立ち止まってあれこれ悩むだけの時間は、やはりムダでもっ

【サンパウロ=水口二季】アルゼンチン政府は16日までに2025年度の予算案を発表した。ミレイ大統領は「25年に財政黒字化を約束する」と述べた。同年の国内総生産（GDP）成長率が5%になるとの見通しを示した。年金改革など計画の妨げになりうる法案には拒否権を発動するとしており、引き続き国民は我慢が必要だと訴えた。ミレイ氏が15日、議会で25年度の予算案について説明した。大統領府によると、大統領が自

ドイツの自動車部品大手ボッシュの日本法人が新本社を建設して従業員を集めている。新型コロナウイルス禍による在宅勤務やテレワークの普及で一時は「オフィス不要論」まで持ち上がったが、ここにきて大手のサプライヤーやメーカーなどは、巨大なオフィスを用意して出社を促すようになってきた。企業は今、オフィスに何を求めているのか。

１２月１日、 米アマゾン・ドット・コムは米年末商戦の幕開けとされる「ブラックフライデー」からインターネット通販の大規模セール「サイバーマンデー」の４日間で、同社サイトに出品するサードパーティー業者による世界売上高が４８億ドルを突破したと発表した。前年から６０％超の拡大となる。写真は１１月２５日、米ニューヨーク州で（２０２０年　ロイター／Brendan McDermid） ［１６日　ロイター］ - 米アマゾン・ドット・コム(AMZN.O), opens new tabは、来年から週５日のオフィス勤務を義務付ける方針を明らかにした。これまでの週３日の出社義務をさらに強化する。 アンディ・ジャシー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、１６日にウェブサイトに掲載された従業員宛文書で、この変更は「発明、協力、つながり」に必要と説明。週３日の出社義務の経験から「オフィス勤務による利点への確信が強まった」と述べた

中国は不動産バブル崩壊後、景気刺激策に6兆円もの巨費を投じているが、さほど効果が出ていない。一方で、IT大手アリババが、低価格商品専門アプリの実店舗チェーンを展開するなど、庶民の節約トレンドに合わせた新戦略で攻める企業も出てきている。ただし、値下げ競争で企業が疲弊すると、倒産が増えることも考えられる。紛れもなく中国はデフレ・スパイラルの入り口に足を突っ込んでいる。（多摩大学特別招聘教授　真壁昭夫） 「中国はデフレとの戦い」異例発言の真相は 9月6日、中国人民銀行（中央銀行）の前総裁だった易綱氏は、「当局は、デフレとの戦いに集中すべきだ」と中国経済の現状について厳しい認識を明確にした。中国の経済官僚のトップにあった人物が、政府の経済政策に否定的な見方を示すのは異例だ。 足元の中国のデフレ圧力の高まりは、物価などのデータや中国企業の価格戦略などから読み取ることができる。注目すべき変化は、高価格

歴史的な円安に対抗した「令和のミスター円」こと、神田真人氏が7月の財務官退任までの3年間で指揮した円買い・ドル売りの為替介入は計24兆円超に上る。「断固とした措置」（神田氏）に踏み切った背景と、日本経済が抱える構造的な問題を聞いた。 歴史的円安に対抗するため、為替介入を実施し「令和のミスター円」として知られる神田真人・前財務官は、その博覧強記ぶりから「宇宙人」との異名もあります。日本経済の処方箋や財務官の日常、ウクライナ電撃訪問の裏側や官僚論にまで及んだインタビューを3回にわたって掲載します。 3時間睡眠、かばんにダンベル…　神田真人さんが明かす財務官の日常 「イエスマン」「指示待ち」は許されない　神田真人さんの熱い官僚論 ――財務官在任中の2022年と24年、政府・日銀は為替介入を実施しました。 21年7月の財務官就任時、世界の秩序が大変容する中で国際金融情勢も大きく変化していました。新

16日の外国為替市場で円相場が一時1ドル=139円台に上昇し、年初来高値を更新した。2023年7月下旬以来、約1年2カ月ぶりの円高・ドル安水準となる。米連邦準備理事会（FRB）が17〜18日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で大幅利下げに踏み切るとの観測が再燃し、日米金利差が縮小するとの見方から円買い・ドル売りが進んだ。市場では4年半ぶりの利下げが確実視されており、関心は利下げ幅になっている。

東京23区で家庭から排出されるゴミは、東京湾の最終処分場に埋め立てられていますが、約50年後には満杯となり23区内での処分先がなくなってしまう恐れがあります。そこで、23区と東京都が検討を行っているのが、家庭ゴミの有料化です。 ゴミ最終処分場のさらなる拡張は困難 東京湾中央防波堤の外側にある廃棄物の最終処分場では、東京ドーム170個分にあたる794ヘクタールの広大なエリア全てが最終処分場となっています。 東京23区ゴミ処分場（東京都江東区海の森） この記事の画像（9枚） 東京23区の家庭などから排出される可燃ゴミや粗大ゴミ、不燃ゴミなど1年間で約249万トンのゴミが焼却や破砕など中間処理がされた後ここに埋め立て処分されています。 船の航路を確保するため、最終処分場のさらなる拡張が難しいなかで、約50年後には23区から排出されるゴミの処分先がなくなってしまう恐れがあります。 23区と東京都が