労働力人口の減少する日本社会の現状を踏まえて、昨年から、日本政府は女性の活躍が日本経済活性化の決め手になるとして女性の活用を急速に進めようとしている。女性の活用は非常に有意義で、私はこの方向性に全く異論はないが、そもそも、日本では女性の人材育成が、その崇高な目標に十分に応えられるだけ進んでいるのか、という点には一抹の不安を感じざるを得ない。 内閣府男女共同参画局は「社会のあらゆる分野において2020年までに指導的地位に女性が占める割合が30%になるよう期待する」と発表したが、その無謀なスピード感には呆れてしまう。2020年ではなく2120年の誤植ではないか、と疑ってしまうほどである。政治家が近視眼的な目標に固執するのは職業上やむを得ないのかも知れないが、「教育は国家百年の大計」とも言うように、人材の育成には非常に長い時間がかかるものである。 例えば、良質な高等教育を受けることはその後のキャ