YouTubeの赤字がドンドン膨れ上がっていくようだ。Credit Suisseは、同サイトの2009年の赤字が4億7000万ドルに達すると予測している（Multichannel.comの記事より）。 GoogleのYouTubeは米国のビデオストリーム市場の41%を占めており、オンラインのビデオ配信サービスでは完全に独走している。さらに2009年に配信するビデオストリーム数が750億本と、前年比38%増の勢いで伸び続けていくという。ユニークビジター数も2009年には3億7500万人にも達する予定だ。 このような膨大なトラフィックをさばいていくとなると、経費もうなぎ上りに増えていくはず。通信料（利用する通信帯域の経費）、コンテンツのライセンス料、膨大なビデオを貯えるためのストレージ経費、営業経費などなどが嵩み、今年は総経費7億1100万ドルを注ぎ込まなければならないとCredit Suis

“Twitter Tsunami”。今年に入って、Twitterのトラフィックが再爆発している。 開催中のSXSW（MUSIC AND MEDIA CONFERENCE、FILM CONFERENCE AND FESTIVAL、INTERACTIVE FESTIVAL ）でも、参加者にとってTwitterが必須のツールとなっている。会場では携帯電話や電子メールよりも欠かない存在になっているみたいだ。開催期間中（March 13-22）だと、Twitter検索（("#sxsw") tag）などでその様子がリアルタイムに覗ける。 実はTwitterが突然知れ渡るようになったのは、2年前のSXSWであった。SXSW　Web　Awardを受賞したTwitterに、瞬く間に会場の参加者がハマっていったのである。そして、Robert Scoble やJason Calacanis などのカリスマブロガ

The Copywriter Underground これは、Newsweek誌に載った1ページ広告である。広告主は米食品（ハム・ソーセージ）メーカーのOscar Mayer。サンドイッチの広告であるが、キャッチコピーが“Blogworthy”となっている。広告の商品はブログ記事にする価値があるよ，と呼びかけているのか。つまり、紙媒体広告で、ブログの口コミを誘発させたいようだが・・・。 でも、この広告を見てブログに書きたくなるのだろうか。もっと不思議なのは、なぜNewsweek誌なのか。Newsweek誌の読者がこの広告を見てブログを書くなんて、ほとんどありえないと思うのだが。的外れの広告なんでは。ただし、そうとは言い切れないのかもしれない。文章を読むと、ボリュームたっぷりのサンドウィッチなのにカロリーが350以下となっている。Newsweek誌の読者にはメタボ対策に熱心な中高年層が多そう

リアルの世界がこうも不景気だと、バーチャルの世界に逃避したくなるのも分からないでもない。上のような可愛いバーチャルペットを相手に、カーソルでなでたり、ボールやフリスビーを投げたり、水や餌を与えたりと、バーチャルワールド（仮想空間）で遊んでいれば嫌なリアルの世界（現実空間）を忘れることができるのかも。 そこで、仮想空間でバーチャルグッズを販売するオンラインビジネスが盛り上がっている。上の例は、FooMojoが提供している３Ｄ（３次元）バーチャルペット・サービス“FooPets”ある。そのトップページを訪れると、多くの犬や猫が“Buy　Me”と虚ろな瞳で訴えている。来訪者はたまらず衝動買いに走ってしまうのかも。これが、バーチャルグッズ・ビジネスである。 バーチャルグッズ・ビジネスへの期待は以前から大きく、ＶＣの投資も続いていた。米バーチャルグッズ関連ベンチャーへの2008年の総投資額は、Vir

Twitter（フィード）は、ブレーキングニュースの配信チャンネルとしても、人気が高まっている。 伝統的マスメディアのTwitterページを調べていて驚いたことがあった。いくつかのニュースメディアのTwitterページが,直近の6週間くらいの短い間に爆発的なフォロワー増を実現していたからだ。 メディアサイトのTwitterページ（フィード）をフォローしている人数（フォロワー数）が多ければ多いほど、そのTwitterページの人気が高いと言えるはず。以下は、CNN、NYT（New　York　Times）それにNPR（ (National Public Radio)の各Twitterページのフォロワー数の推移である。なぜ、こんなに急増したのかを分析できていないのだが、その増え方が異常である。 ●CNN、NYT、NPRの各Twitterページのフォロワー数 たとえばNYTの場合、1月23日のフォロ

Twitterは日常的に使っていないし、なくなっても個人的には何ら困らない存在であった。だが、先日の出来事で、そうではなくなってきた。ニュースメディアとして欠かせない存在になりそうだ。 その出来事とは2月24日に発生したGmailのダウンである。大げさに言えば、世界同時停電のような事件であった。自分も巻き込まれた。でも発生当時はどの程度の規模で、いつごろ収束するのかも、さっぱりわからなかった。そこでGoogle　Newsの検索エンジンでBBCなどの速報ニュースを知り、大まかな現況を把握する。その後、いつ頃復旧するのか、いや本当に復旧するのかと不安になってくる。 そこでTwitterサーチ（http://search.twitter.com/）を初めて試してみた。驚いた。世界中から、Gmailダウンの情報がもの凄い勢いで表示されている。事件発生から2時間後までは、Gmailが使えないとの悲鳴

市場予測の下方修正は当たり前になってきた。 広告売上は2008年に続いて2009年もマイナス成長を覚悟していたが、2010年のマイナス成長も避けられないとの声が出始めている。 Jack Myers Media Business Reportのよると、米メディア企業の広告売上は、08年は前年比4.2%減であったが、09年（今年）は同12%減、10年は同7%減と予測している。この予測は、最新のデータ（08年第4四半期と09年第1四半期）と、Goldman Sachsによるトップ100社の広告主への聞き取り調査をベースに、行われた。 米メディア企業の広告収入は、2007年が前年比3.6%増の2347億ドルでピークであった。その後マイナス成長が続き、2010年には1887億ドルに落ち込む。07年のピーク値に戻るのは、いつになることやら。 カテゴリー別には、やはり新聞広告が最も大きく落ち込み、ローカ

メディアサイトのソーシャル化動向をまとめるのに格好の図を見つけたので，以下に紹介しておく。米Harvard大学のPersephone Mielが公開したレポート“News and Information as Digital Media Come of Age” の中の図である。 （News and Information as Digital Media Come of Age，By Persephone Miel and Robert Faris） 縦軸で営利組織（for-profit）から非営利組織（non-profit）を，横軸で職業スタッフ（paid-staff)から非職業協力者（volunteer contoributors)までを表している。実際のメディアサイトを配置すると，上のようになる。 左端には，プロのスタッフが運用している伝統的なマスメディアが並ぶ。代表的な新聞社サイ

歴史的な新聞が閲読できて喜んでいたら，次は歴史的な雑誌記事まで閲読できるようになった。 Google　Book　Searchで雑誌の過去記事が無料で閲覧できるのである。雑誌の原形を読むことができる。新聞や書籍と同じく，スキャニングしてＯＣＲでテキスト化しているので，検索も可能である。 新聞の場合もそうだったが，こういうサービスは見たい記事が次々と出てきて，ついハマってしまう。 最初はNew York Magazineを試してみた。1968年4月号から1997年12月号までの雑誌が閲覧できる。最近の号が利用できないのがちょっと残念だが，無料だから仕方がない。雑誌内検索でヤンキーズの記事を探すために，yankeesで検索をかけてみた。 次は，Popular Scienceにアクセスしてみた。1872年2月号から2008年2月号までとたっぷり提供してくれている。記事内容もそうだが，広告も時代を反

米新聞社はどうなっていくのだろうか。総売上の8割近く占める広告費が，どんどん減っていく。プリント版（新聞紙）広告の落ち込みは目を覆いたくなるほどだが，頼みの綱のオンライン版（Webサイト）広告がマイナス成長基調になってきており，まったく展望が開けなくなってきた。2008年のオンライン広告費が前年割れするのは，ほぼ確実だ。 米新聞社の第3四半期の広告費が，Newspaper Association of America（NAA）から発表された。2003年以降の四半期広告費の一覧表を以下に示す。 （ソース：NAA) 新聞紙（プリント版）広告費がマイナス成長基調にあるのは当然だが，景気減速が重なって底なしの状況になっている。さらに驚くのはオンライン広告が2008年第2四半期に続いて，第3四半期もマイナス成長に落ち込んだことである。 第3四半期の広告費は，新聞紙が前年同期比19.26%減の82億ド

深まる経済不況。市場予測の下方修正が相次ぐ。広告市場も例外ではない。 Citigroupによると，米市場における総広告費の成長率は，今年（2008年）が1.8%減で来年（2009年）が3.6%減になるという。プリント，放送，インターネットを含む全メディアの広告費の総計が,今年も来年も前年割れするとの予測である。同社はこれまで，今年は0.2%増，来年は0.3%増と見ていたが，ここにきて下方修正したのである。今年は北京オリンピックと大統領選の特需があったものの，ローカルおよび全米の広告メディアの広告費が予想以上にひどい落ち込みを示している。個人消費も減速しており，米国の広告市場は1950年代以降で最も厳しいマイナス成長時代を迎えそうだ。 際立って悲惨な広告メディアは，いつものように新聞だ。今年は前年比16.3%減で，来年は同12.5%減とCitigroupは占っている。インターネット広告は今年

Morgan　Stanleyが発表したプレゼン資料“Technology/Internet　Trends”を，Gawkerの Nick Dentonが紹介してくれている。Web2.0　Summit（2008年11月5日，Sun　Francisco)で使われた資料である。 米国のインターネットトレンドをまとめている。トレンドそのものはわかっていても，この資料のように定量的に示してくれていると役立つ。ウィジェットの形で提供されているので，下に貼り付けておいた。 上のプレゼン資料から，オンライン広告関連を中心にいくつかのページを以下に。 最初は，米国における広告市場の成長率の推移。メディア別に示されている。高成長を続けていたインターネット広告も成長率が鈍化し始めている。来年にかけて冷え込みそう。 次は，リテール市場のトレンド。Eコマース（インターネットリテール）も成長率が鈍化してきている。 広告

景気に連動するのが広告事業。景気が悪くなると広告価格が下落していく。好調だったオンライン広告も例外ではなくなってきた。価格が急降下してきたようだ。 PubMatixが発表した"AdPriceIndex　Q3　2008"レポートによると，四半期ごとのオンライン広告価格が次のように急落してきている。グラフの価格はePCM（effective Cost Per Mille：ページ表示1000回あたりの平均報酬額）に対応している。 ・ ◇参考 ・PubMatic AdPrice Index Quarterly Report | Q3 2008（PubMatic) ・アドネットワーク選別で広告売上アップをめざす（メディア・パブ）

経営危機に追い込まれてきている米新聞社は経費節減に必死だ。この1年間で2万人以上を解雇したように，人員削減は日常茶飯事になってきた（こちらを参照）。そしてついに，インドへのアウトソーシングに向かおうとしている。 MediaNews Group Inc. のＣＥＯでありＡＰ（The Associated Press）の会長でもあるDean Singletonは，MediaNewsがインドへのアウトソーシングを進めていることを明らかにした（APの記事より）。 MediaNewsは，The Denver PostやThe Detroit Newsなど11州で地方新聞54紙を発行している。経費削減策として，これらの新聞社の仕事の多くを統合化する。そのために，San Francisco近辺に集結させる。そして（英語圏の）インドへのアウトソーシングを進める。前工程の大半をインドに移すが，編集機能の移転

2003年以降一本調子で増え続けていたディスプレイ広告売上が，景気後退により今後しばらく大幅に減るかもしれない。 Silicon Alley Insiderのブログ記事でHenry Blodgeは，2009年のオンラインディスプレイ広告売上は前年比10%程度減り，2010年も同じように減り続ける可能性があると警告している。広告に依存するスタートアップは困窮するし，Yahoo，CNET，AOLのようなディスプレイ広告に頼っている大手も打撃を受けるだろう。また，期待のかかるアドネットワークも大きくつまずきそう。 ディスプレイ広告売上は今年（2008年）に入って既に，下降線を描いているかもしれない。IABの発表によると，今年の上期のディスプレイ広告売上は前年同期比で19%増と見ているが，別の資料（PriceWaterhouse）のグラフによると，下図のように下降し始めている。 （ソース：Sili

米新聞業界は相変わらず厳しい。というか,これからもっと厳しくなりそうだ。まるで底なし沼にはまりこんだみたいである。総売上高の70%～80%を占める広告売上げが急激に落ち込んでいるのである。 米新聞協会（The Newspaper Association of America）の広告売上予測でも,2008年が前年比11.5%減,2009年が5.5%減と,厳しい見通しを告げている。下表からもわかるように,総新聞広告売上の急減は2007年に突発し,その後も景気後退もあって止まりそうもないのだ。新聞紙（プリント）の広告離れが加速化しているだけに,残るはオンライン広告に賭けるほかないといったところか。 そこで,米新聞社各社は期待の星のオンライン広告売上が,毎年少なくとも20%を超える成長率を示してくれるものと当てにしていた。なのに,2007年に20%を切り,今年はわずか1.8%増との予測である。来年