高画質な360度カメラ「Insta360 X4」、仕事の情報収集にも役立つ
今回は360度カメラの最新モデルである「Insta360 X4」（本体7万9800円、税込み）をレビューする。僕は360度カメラがとても好きで、だいぶ前からさまざまな機種を愛用している。実は360度というのも少し違っていて、正確には全天球カメラだ。周囲の360度はもちろん、上も下も写せる。つまり、周辺のあらゆる情報が全部記録できるわけだ。 今回登場したInsta360 X4は、最大8Kという高解像度が特徴だ。いわゆるデジタルカメラやスマートフォンは、もう十分な画素数に到達しており、多少拡大しても映像の荒れは少ない。 ところが360度カメラは撮影している範囲が広く、4K程度では画像はやや粗いのだ。つまり、画素数向上の恩恵がまだまだ感じられるデバイスというわけだ。カメラとして楽しく撮影できるのはいうまでもないが、僕としては仕事の情報収集に役立つと思っている。今回は、そんな視点を中心にお届けして
「Gmailガイドライン」が適用開始
迷惑メール対策を強化したGmailの「メール送信者のガイドライン（Email sender guidelines）」が2024年2月1日に適用され、1カ月以上が経過した。現在では特に大きな問題は発生していないようだが、適用開始に向けて企業や組織は対応に追われた。 特に大変だったと思われるのは、大量のメールを送信する顧客を抱えるメール配信事業者だ。プレスリリースなどを見る限りでは、適用直前の2024年1月末にガイドラインへの対応が完了した事業者は多かった。 米Googleがガイドラインを発表したのは2023年10月3日（米国時間）であり、4カ月の猶予があった。にもかかわらず、なぜ対応がギリギリになったのか。業界大手2社への取材を基に、ガイドライン対応の舞台裏を探った。 送信ドメイン認証の全てに要対応 今回のガイドラインのポイントは、1日当たりのGmailアカウントへのメール送信数で要件が異な
Gmailへメール送信不能の恐れ 迷惑メール対策強化の衝撃
米グーグルが2024年2月以降、迷惑メール（なりすましメール）対策を大幅に強化した「メール送信者のガイドライン」を適用すると発表し、メールに携わるIT業界関係者に衝撃が走った。 メールの送信者がこのガイドラインの要件を満たしていない場合、世界最大規模のメールサービス「Gmail」にメールを送れなくなる恐れがあるためだ。具体的には送信したメールが拒否されたり、受信者の迷惑メールフォルダーに配信されたりする可能性がある。 メール配信事業者や企業のメールサーバー管理者などは、2024年2月の適用開始までに対策が必要だ。通信事業者やISP（インターネットサービス事業者）の大半は対応済みで、それらが割り当てたメールアドレスのユーザーは影響を受けない。 「1日5000通以上」は特に注意 同社が2023年10月3日（米国時間、以下同）に発表したガイドラインによると、対象になるのは個人向けのGmailアカ
慶大生の8割が利用、知られざる大学生限定SNSアプリが人気の理由
大学生の間でひそかなブームを呼んでいるアプリがある。学生専用SNS（交流サイト）アプリの「Penmark（ペンマーク）」だ。時間割作成から履修管理、出席記録、授業のレビュー、学生同士のSNSまで、大学生活全般をカバーする。 新型コロナ禍でつながりを断たれた大学生の需要をとらえ、提供開始から3年余りで慶応義塾大学生の8割、関連アプリを含めると全国の大学生の5人に1人にまで普及した。大学生限定SNSが人気の理由とは。 前沢友作氏も注目、時間割を起点にした学生生活支援アプリ 「大学の授業の情報収集から時間割作成、履修状況や授業の評判の共有まで、プライベートを含めた大学生活全般をサポートする」。運営会社ペンマークの横山直明最高経営責任者（CEO）は、同社サービスの意義をこう説明する。自身も慶大生の横山CEOは、「入学後に入ったサークルに応じて、大学生活に必要な情報へのアクセスのしやすさが異なるとい
メタバースの業界地図、経済圏を構成するのはこんな企業
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Web3重要キーワード「DAO」は組織形態の革命
いまだその全貌が見えない「Web3」。本連載では書籍『Web3新世紀 デジタル経済圏の新たなフロンティア』（2022年7月、日経BP発行）を基に、Web3を正しく理解するために必要な情報を整理してお届けします。今回のテーマは「DAO」です。（技術プロダクツユニットクロスメディア編集部） Web3の大きな特徴にDAO（Decentralized Autonomous Organization、分散型自律組織）が挙げられます。同一のミッションに賛同する多様なステークホルダーが参加可能な新しい組織形態で、「スマートコントラクト」を利用しています。スマートコントラクトはブロックチェーンで規定されるコンピュータープロトコルで、自動的・自律的な運営が可能になり、理想的には中央集権型組織や株式会社という形態、管理者さえ不要になると考えられています。DAOの意思決定にはトークン（「ガバナンストークン」とも
「やればやるほど難しい」大林組の宇宙エレベーター構想
大林組が2012年に発表し、世間をあっと驚かせた「宇宙エレベーター」構想。この壮大な構想では25年ごろに着工し、50年ごろに運用開始を掲げていた。着工目標まで残り4年と迫る中で、宇宙エレベーターの研究開発はどこまで進んだのだろうか（図1）。 宇宙エレベーターとは、海上に設置した「アース・ポート」と呼ばれる基地から、高度9万6000kmの位置にある最頂部のカウンターウエート（宇宙船などの重り）までをケーブルでつなぐ構造物である。具体的にはまず、静止軌道に設置した建設用の宇宙船と地上を、2本の多層カーボンナノチューブ（CNT）製ケーブルでつなぐ。次にそのケーブルを上り下りする「クライマー」と呼ばれる昇降機が地上と宇宙とを行き来してケーブルを補強しながら、静止軌道ステーションなどの施設を建設する。 最終的に、人工衛星を地球低軌道に投入するための「低軌道衛星投入ゲート」や、火星に向かう出発点となる
応物学会がオリジナルVRで学術講演会、参加者同士の交流を促進
応用物理学会は2021年9月23日、VR（Virtual Reality）空間の中での学会発表（VR発表）を実施した。同学会は、同年9月の第82回応用物理学会秋季学術講演会をすべてオンライン（Zoom）で開催したが、特にフォノンエンジニアリングやエネルギーハーベスティング（EH）をテーマとする23件のポスター発表でVRを利用した。「VR自体を研究テーマとする日本バーチャルリアリティ学会での取り組みを別にすると、一般の学会かつ一般の学術テーマで最大1000人まで参加可能な規模でVR発表を実施したのはこれが初めて」（VR発表を主導した産業技術総合研究所 エレクトロニクス・製造領域 総括研究主幹の秋永広幸氏）という。
パラリンピアンの驚異の脳、障害と訓練で回路が超再編
パラリンピックに出場するような障がい者アスリートの脳は独自の“進化”をしていることが、最近の研究で分かってきた。その知見は、ニューロリハビリテーション（神経疾患に起因する機能障害回復のためのリハビリ）やアスリートの新たなトレーニング法の開発に活用できる可能性がある。 「神経科学の成果や知見は、スポーツにはまだ生かされていない。パフォーマンスを高めるための様々なニューロモジュレーション†がこれから出てくるだろう。例えば、イップス†を克服できれば大きなインパクトがある」。『パラリンピックブレイン』（東京大学出版会）の著者で、パラアスリートの脳活動を分析している、東京大学大学院総合文化研究科・教養学部教授の中澤公孝氏はこう予測する（前編の図1）。 センシング技術などの発達によって、試合や練習中の選手の脳活動を生体や身体動作などのデータから解析できるようになってきた。一方で、パラアスリートの脳分析
VTuber「8000人」殺到、指の動きを再現する凄腕副業エンジニア
VRエンジニア。1992年生まれ、栃木県出身。筑波大学大学院修了後、DeNA（ディー・エヌ・エー）に入社。XR事業を手がけるhelo（ハロー）を経て、SHOWROOMのVRエンジニア。副業としてLuppetの開発を進める。エンジニアを目指したきっかけは、ゲームとものづくりが好きだったから。別名、ねぎぽよし。（撮影：加藤 康） 動画配信サービスYouTubeで活動するバーチャルタレント「VTuber（ブイチューバー）」。3DCGなどのアバターを動かすVTuberに欠かせないのが、仮想空間上で体の動きを再現するモーションキャプチャー技術である。同技術において、VTuber関係者の間で人気を博し、8000以上のライセンスを提供するソフトウエアがある。SHOWROOM 事業部 アライアンス部 プロダクトG 兼 ラペットテクノロジーズ 代表の根岸匠が開発する、「Luppet（ラペット）」だ。 Lup
隈研吾氏の「VR作品集」を360度動画で撮影、目指すは「新しい建築体験」
建築や土木の分野でVR（バーチャルリアリティー）の活用が進んでいる。建設系VRの多くは、静止画像を3次元で見るものだが、今回のポイントは「動画」だ。NHKエンタープライズと隈研吾氏は、隈氏が手掛けた主要な建築物を3次元の全天周カメラで動画撮影した作品集の制作を進めている。2021年5月18日、19日の2日間をかけて、埼玉県所沢市にある近作「ところざわサクラタウン」（20年竣工）の撮影を実施した。 ところざわサクラタウンの屋外広場で機材をセッティングする様子。ところざわサクラタウンは、KADOKAWAが建設・運営する書籍製造・物流工場やオフィス、ホテル、ショップ、神社、ミュージアムなどから成る複合施設。2020年に完成した。鹿島が設計し、隈氏がデザインを監修。後ろに見える巨大岩石のような建物は「角川武蔵野ミュージアム」（写真：宮沢 洋） この記事を書いているのは、このほど日経BPから書籍『隈
アップル「AirTag」のインパクト、UWB普及の大きな一歩になるか
米Apple（アップル）は2021年4月20日（日本時間で21日未明）、「Spring Loaded」と題したイベントをオンライン開催した。Apple Podcast Subscription、Apple TV 4K（2021年版）、M1搭載iPad Pro、同じくM1を搭載したカラーバリエーションiMacなどが発表され、1時間のイベントにしては非常に盛りだくさんで充実していた。 これらの製品についていろいろ触れたいことはあるが、筆者はモバイル決済ジャーナリストを標榜していることもあり、今回は「AirTag」に注目したい。「Apple Card Familyには触れないのか」という声もあるかもしれないが、米国外での展開が進むまで多くの人には興味ない話題だと思われるので、AirTagのもたらすインパクトについて追いかけていく。 AirTagは忘れ物防止タグを普及させる起爆剤に AirTagは
ARで視野に画像重ねるスマートコンタクト、メニコンがほれ込む未来の「目」とは
コンタクトレンズ型のウエアラブル端末「スマートコンタクトレンズ」の登場を期待させる発表が2020年12月にあった。スマートコンタクトレンズ「Mojo Lens」を開発する米Mojo Visionがメニコンと共同開発契約を締結したのだ。両社でスマートコンタクトレンズに関するフィージビリティースタディー（実現可能性調査）に取り組むという。スマートコンタクトレンズの開発は国内外で進んできたが、メニコンの参入で開発競争がさらに激しくなるだろう。
衝動買いしたVR新製品に見た、産業分野でのブレイクスルーの可能性
先日、久しぶりにガジェットを衝動買いしてしまった。米Facebook（フェイスブック）が2020年10月13日に発売したゴーグル型のVR（仮想現実）製品「Oculus Quest 2（以下Quest 2）」だ。2016年に購入したPlayStation VRはケーブル接続などの準備が大変だったり、焦点が合わせづらかったりしたので3～4回しか使わなかった。しかし「4年もたてばデバイスも進化しているだろう」という期待を込めて購入した次第だ。 筆者がVRを初めて体験したのは26～27年前になる。セガ・エンタープライゼス（現セガサミーホールディングス）が開発した「VR-1 スペースミッション」というアトラクションだ。実家の隣県のテーマパークで期間限定のイベントがあると聞き、喜び勇んで車を走らせた。しかし当時のVRは実用にほど遠く、ピンボケの映像を見せられたままプレイを終えてひどくがっかりしたのを記
高額だったスマートグラスを一般向けに販売開始、KDDIの真の狙いとは
KDDIは2020年11月10日、中国Nreal（エンリアル）と共同で開発したスマートグラス「NrealLight」の販売開始を発表した。AR（拡張現実）のコンテンツなどが楽しめる。国内で大手企業が消費者向けにスマートグラスを販売するのはあまり前例がないが、なぜこのタイミングでスマートグラスの販売に至ったのだろうか。 スマートグラス「NrealLight」の本格販売を開始 VR（仮想現実）やAR、それらを組み合わせたMR（複合現実）などの「xR」技術を活用したコンテンツやサービスを利用できるスマートグラスは、古くは米Google（グーグル）の「Google Glass」の頃から大きな注目を集めてきた。さらに米Microsoft（マイクロソフト）の「HoloLens」や米Magic Leap（マジックリープ）の「Magic Leap 1」など、いくつかの製品が国内で提供されている。 ただそれ
「マイナンバーカードをやめるべきだ」、サイボウズ青野社長がデジタル庁に直言
1971年生まれ。愛媛県今治市出身。1994年大阪大学工学部卒業、松下電工（現パナソニック）入社。1997年8月松山市でサイボウズ設立。2005年4月から現職。（写真提供：サイボウズ、以下同じ） デジタル庁に何を期待しますか。 長い目で見れば、行政のデジタル化を進めるべきだと思っています。ただ最初にすべきは、マイナンバーカードをやめることですね。 毎年数千億円の予算をつぎ込んでも普及率は2割程度にとどまっています。何のために必要なのかという目的を見失っているから、手段が目的に合致しているのかが判断できません。責任者が誰なのかも不明ですよね。過去20年間のIT行政の敗因がマイナンバーカードに凝縮されているように見えます。 うまくいっていないのに、やめるという選択肢を持っていないのはおかしい。アジャイル開発では「おかしいな」と思ったらすぐにやめて、別のやり方を考える必要があります。ちゃぶ台返し
日医大のVR臨床実習は、教育界にパラダイムシフトを起こすか？
講義室奥のプロジェクターに表示されているのが、VRゴーグルの画面。髪形が崩れるためか、バンドの装着をしない学生も多かった（撮影：日経クロステック） 病院などでの臨床実習は医師になるためには不可欠だ。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で実施が難しい状況にある。実施できた場合でも制限があり、十分に実地教育が受けられないことがほとんどだ。全日本医学生自治会連合（以下「医学連」）が2020年10月20日に発表した実態調査によれば、臨床実習に参加できた学生であっても回答者の半数以上が「病棟への立ち入りができなかった」という。 日医大大学院医学研究科教授の横堀將司氏とVRシステムを開発するジョリーグッドは、VR臨床実習という形でこの課題の解決に向かっている。20年8月末、医学部4年生約60人を対象に実施したVR臨床実習では、ジョリーグッドが開発したVRライブ配信システム「オペクラウドVR」を用い
追加機能満載な「バーチャルなオフィス」はリアルを超えるか？
新型コロナウイルス感染拡大の影響でリモートワークが進み、オフィスの形が変わろうとしている。そこで注目され始めたのが、VR（仮想現実）空間を仕事場とした「バーチャルなオフィス」だ。なんと実際に、会社全体をVRオフィスに移転するという動きも出てきた。AI（人工知能）自動翻訳エンジンを手掛けるロゼッタは、2020年10月1日に本社機能をVR空間へ移転させた。 ロゼッタの狙いは、リモートワーク状態でも同じ空間に集まることでコミュニケーションを創出し、リモートワークで低下しがちだったシナジー効果や成果物の質を取り戻すことである。 「アイデアは社員が集まったときのふとした会話から生まれる。テキストチャットやビデオ会議からでは生まれない」（ロゼッタ代表取締役CEOの五石順一氏）。この半年間、全面的にリモートワークを採用し、社員の働きやすさは向上したものの、逆に成果物のクオリティーが低下した。さらには社員
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