タグ

ブックマーク / www.shinbunka.co.jp (24)

  • 「十二国記」(新潮社)の新刊、発売4日目で1・2巻計118万部に

    10月12日、小野不由美氏「十二国記」シリーズの新作『白銀の墟 玄の月』の1、2巻を発売。1巻の初版部数は「新潮文庫」史上最多の50万部、2巻は48万部。実売率は14日までに異例の44.8%を記録、15日に各10万部の重版を決めた。3、4巻は11月9日に発売する。 1991年、『魔性の子』(新潮文庫)で始まった「十二国記」シリーズは、現実の世界とつながる異界「十二国」を舞台にしたファンタジー小説

    「十二国記」(新潮社)の新刊、発売4日目で1・2巻計118万部に
    sugimo2
    sugimo2 2019/10/19
    “1巻の初版部数は「新潮文庫」史上最多の50万部、2巻は48万部。実売率は14日までに異例の44.8%を記録、15日に各10万部の重版を決めた”
  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ - 大阪屋、楽天と資本・業務提携の協議始まる

    大阪屋は、6月4日付「日経新聞」朝刊1面の記事「出版取次3位 楽天傘下に」について、「まだ、何も決まっていないこと。6月27日の株主総会の議案にもない」とコメントし、困惑している。記事では7月にも、大阪屋が行う第三者割当増資を10億円程度で引き受け、出資比率30%超を確保して筆頭株主になる、仮想商店街「楽天市場」で購入した大阪屋の取引書店約2000店舗で受け取れるようにし、楽天のポイントサービスを書店と共通化することも提案していくとある。 大阪屋では「話合いに入ったことは事実だが、決まったことではない」と話している。

    sugimo2
    sugimo2 2013/06/04
    但し、ソースは日経…
  • 新文化 - 日書連の組合書店数、4854書店に

    10月1日現在の統計がこのほど発表され、過去最低を更新した。日書連によると、4月から半年で120書店が脱退。最も脱退が多かったのは宮城県で、10書店減。 日書連の組合員数のピークは1986年、1万2935店。直近3年の組合数は、08年4月が5869書店、09年4月が5467書店、10年4月が5154書店、となっている。

    sugimo2
    sugimo2 2011/11/24
    "日書連の組合員数のピークは1986年、1万2935店。直近3年の組合数は、08年4月が5869書店、09年4月が5467書店、10年4月が5154書店"
  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    12月22日に大阪市北区の複合ビル・チャスカ茶屋町に2060坪でオープン。開店日の売上げは1940万円、祝日だった23日は2460万円、24日は1660万円。年末まで平日は日商1000万円以上、土日は2000万円近くをたたき出し、1月2日以降は1300万~1500万円台で推移しているという。 月商目標は3億円で、ジュンク堂書店の岡充孝社長は「年末年始の特需という要因もあるが、順調な滑り出し。目標はクリアできると思う」としている。

  • 新文化 - 出版業界紙 - 社長室

    今年は出版社が取組む電子書籍問題から、書店、取次会社との関係が危ぶまれた。出版社はコンテンツ配信で近い将来、ビジネスチャンスとなる可能性があるが、書店や取次会社は中抜きされて顧客を失う。面陳列やフェアなど長年にわたって出版社のお願いを聞いて販売し続けてきたこともあり、裏切られたと口にする書店もあった。 かつて、出版社がコンビニエンスストアに雑誌を流通させる時も、ブックサービスから読者に直接販売する時も書店の危機感はあった。当時は共同行為が許されていたから日書連の力も強かった。水面下でのせめぎ合いもあった。 いまは団体が個別商取引に口を出すことが禁じられているから、書店の声は出版社や取次会社に届きにくくなった。東京書店組合が紀伊國屋書店や丸善などのトップを特任理事に迎えても業界内のことはともかくも、表向きには書店問題を声にすることは難しい。 そんななか、新規出店したある書店の初期在庫の支払猶

  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    11月11日、絶版および品切れ重版未定の料理関連書10点を復刊して、丸善、ジュンク堂書店、波屋書房に限定して流通する。3書店には通常正味の完全買切りで出荷。書店のリスクを鑑みて、非再販に指定し、事実上、45%マージンとなるよう販売報奨金を支払う。柴田書店創業60周年記念企画。原のスキャニング・印刷・製は大日印刷が行う。10点は各600冊を刷る予定だ。

  • 新文化 - 出版業界紙 - 川上から川下まで体験してみた!

    自分の執筆したが、出版社(川上)から書店・読者(川下)にどんな風に流通していくのか? 今号から4回にわたってレポートしていきます(連載にいたった経緯は紙・8月26日号で)。1回目の今回は「タイトルとカバーが決まるまで」です。 (紙「新文化」2010年9月2日号4面掲載) は中身とカバーで構成されています。中身はもちろん大切だけど、やっぱり書店で最初にお客さんの目につくのは、タイトルとカバー。これはどうやって決まるのでしょう? タイトルは著者が決めると思っている方も多いようですが、ビジネス書や実用書ではほぼ出版社が決めます。決め方は出版社によってさまざま。もっとも多いのは、編集者がいくつかタイトル案を、営業や上層部が出席するタイトル会議で提案して決める、というパターン。 カバーのデザインも同じく出版社が決めます。もちろん、著者も意見は言います。僕の場合、今までのはタイトルもデザイン

  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    講談社「週刊現代」の勢いが止まらない。昨年9月から今年8月まで連続で前年を大幅に上回る一方、この期間中に前年比2倍以上となった月が4回も出現している。製作部数の大幅な積み増しや今年2月の定価アップが追い風になったことも事実だが、編集体制の強化や「中高年の性」特集の投入、販売政策面では書店とコンビニエンスストアの配比率の見直しなど“立体的な取組み”が奏功し、1年間連続のプラスに結びつけた。 『「週刊現代」過去一年間販売実績表』に目をやりながら雑誌販売局の川端下誠局長は「月次集計なので合併号などの要因から数字にバラつきがある。今年に入ってからも、実売部数で対前年より平均で毎号10万部増が実現できた。定価も350円から390円(現状は特別定価400円)に値上げしたにも関わらず、読者がついてきてくれた実感がある。『中高年の性』特集にしても社会問題の視点で取り組み、下品さを排除した大人のための記事

    sugimo2
    sugimo2 2010/09/17
    ”配本面ではそれまで書店とコンビニがほぼ対等だった分配比率を変更。販売実績と照らし合わせながら書店が「40~45」、コンビニが「55~60」の範囲で微調整し、実売率の向上と返品抑制に効果を上げているという”
  • 深夜プラス1、29年の歴史に幕/ミステリー専門店の草分け 新文化 - 出版業界紙

    東京・新宿区の神楽坂下にあるミステリー専門店のブックスサカイ深夜プラス1が8月31日、自主廃業の道を選び、29年間掲げた看板を下ろしたミステリー専門店の草分けとして1981年にオープン、他店との差別化を図り、マンガや雑誌も充実させてきた。 90年代初頭の海外ミステリーブーム時は18坪の店内が「歩けないほどの混雑ぶり」だったという。しかし、同店の在庫構成は、ミステリーが3割弱で、漫画と雑誌が5割以上。売上比率では「ミステリーは1割にも満たない」と浅沼茂店長は説明する。 「若い人にミステリーの魅力を伝えられず、読者が一向に増えなかった。とはいえ、漫画と雑誌があってこそやってこられたのだが、この不況でそれすらも厳しくなってきた」(浅沼店長)。88年刊行、91年映画公開の『羊たちの沈黙』のような、ミステリーのマーケットを牽引する作品に恵まれなかったことも衰退の一因だと同氏は指摘するが、経営を続けて

    sugimo2
    sugimo2 2010/09/17
    電子書籍の波も来たことだし、もう再版廃止して紙は値上げしようよ。それこそ会員制書店が一般化しちゃうくらいに。
  • 主婦の友社、書店35%マージンのムック発売へ 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    10月6日、「なくなる日シリーズ」として「主婦の友新書」を創刊する。第1弾は4点。以降毎月6日に4点程度刊行する。体各762円。 また、10月23日にはムック「シリコンスチームなべつき 使いこなしレシピBOOK」(価格1600円)を発売。取次会社から書店への出し正味は65%で、書店マージンを35%にする。返品は35%の歩安入帳とする責任販売企画。発売時から部分再販とし、価格決定は書店に委ねる。部分再販は5点目。と物品の複合するハイブリッドムックシリーズは年内にも第2弾を発売する計画だ。

    sugimo2
    sugimo2 2010/09/04
    ”返品は35%の歩安入帳とする責任販売企画。発売時から部分再販とし、価格決定は書店に委ねる”
  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    トーハンが運営する書店経由のインターネット書籍販売サイト「e―hon」は、9月7日に発売される『獣の奏者 外伝 刹那』(上橋菜穂子著、講談社刊)の「先読み特典付き予約キャンペーン」を8月26日まで延長した。同キャンペーンは、刊行前の8月20日から予約者が冒頭20ページを読むことができるもの。「e―hon」で予約すると、URLが付与され、ネット上で読むことができる。19日でキャンペーン終了の予定だったが、予約数が前作『獣の奏者 完結編』の約五倍と好調で期間を延長した。 テレビアニメ化もされている『獣の奏者』のような商品力のある作品はネット書店での購入が集中する傾向がある。インターネットで予約をして書店で購入する「e―hon」の仕組みを活かして、新刊ベストセラーを書店に取り込むのが今回のキャンペーンの最大の目的という。「e―hon」の会員数は、今年7月末時点で88万人、加盟書店数は2900店。

  • 扶桑社、書店の一言で16万部 - 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    約4年前に発売された書籍『覚えておきたい!暮らしの基100』(扶桑社)が街の屋さんの一言から生き返り、この7月に発行部数が累計16万部にまでなった。 同書は2006年10月の発売からおよそ五週間で売行きが止まってしまっていた。しかし、昨夏にブックショップ書楽(東京・杉並区)から「雑誌棚に差しておくだけで売れる」という何気ない一言から、インデックス付きの見を拡材として、東京近郊のBOOKS昭和堂(千葉・習志野市)、紀伊國屋書店玉川高島屋店(東京・世田谷区)、有隣堂ルミネ横浜店(横浜・西区)で仕掛け販売を開始。 昨年9月には「ちょっと困ります。こんな出されたら他のが売れなくなるでしょー! このボリュームで980円は安い!」というヴィレッジヴァンガード福山ロッツ店(広島・福山市)の手書きPOPを見に貼って、全国のおよそ1500店舗で拡販態勢を敷いた。昨年12月、ラックス奈良柏木店(奈

  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    CHIグループ、ジュンク堂書店、大日印刷(DNP)の3社が6月29日に開催した取締役会で決定。株式交換により2月1日付でCHIの子会社となる。11月下旬にもCHIとジュンク堂書店は臨時株主総会を開き、経営統合を決定する。 また、8月2日付でCHIの子会社・丸善は書籍・文具販売などの店舗事業を会社分割。丸善の100%子会社として丸善書店を新設する。ジュンク堂書店がCHI入りするタイミングで丸善書店もCHIの子会社となる。将来的には丸善書店とジュンク堂書店の経営統合も視野に入れている。 丸善書店の代表取締役会長には小城武彦氏、代表取締役社長にはジュンク堂書店の工藤恭孝社長が就任する。これに伴い、工藤社長はジュンク堂書店とその子会社・HONの社長を辞任。DNP子会社の文教堂グループホールディングスの取締役も退任する。ジュンク堂書店の社長は7月末にも開かれる株主総会で決める予定。

  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    書店のマージン改善と返品減少を目指した出版社8社の「35ブックス」の受注状況が、1点平均300部弱(26アイテム)となっていることがこのほど分かった。8社は受注数が伸び悩んでいたため、8月末までだった注文の締切りを9月末まで延期していた。 現在まで最も注文が取れたとみられるのは、河出書房新社の「南方熊楠コレクション」(全五巻セット)で約500部。当初予定していた1000~1500部の初版制作ラインを大幅に下回る結果となりそうだ。 ただ、8社は全点を復刊・重版する方針を固めており、引き続き受注活動を行っていく。 今回の取組みの仕掛け人である筑摩書房の菊池明郎社長は「読者や書店に対して、企画の切り口や商品力など、企画全体の詰めが甘かった。返品の歩安の率ももっと緩めた方がよかったのかもしれない」と注文が伸び悩んだ理由を分析。「しかし、まず一歩踏み出したことで、取次会社に流通面における新たなシステ

  • 新文化 - 出版業界紙 - 特集:米Googleブック検索和解問題

    アメリカでの「Googleブック検索」和解問題について、これまで書協が中心となって、対処法を検討してきた。それでも、出版社からは「どう対応していいか分からない」「ほかの出版社はどうするのか」という声も聞こえてくる。書協の検討結果をみると、「和解拒否は現実的ではない」として、まずは和解に参加することが得策という考えを示している。出版社ではすでに、講談社や新潮社、集英社などが著作権者へ通知・お知らせを郵送している。  この特集では、「Googleブック検索和解問題」に出版社がどう対応すべきかのポイントを書協の資料を元にまとめるとともに、出版社の事例を掲載する。

  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ 「本の学校・出版産業シンポジウム2009」開催、責任販売 書店との溝浮彫り

    の学校は7月11日、東京・有明の東京ビッグサイトで「の学校・出版産業シンポジウム2009 in 東京」を開催した。第一部のメインセッション「出版産業の課題解決に向けて‐これからの取引・流通・販売のあり方とは」には、当初の予想を大幅に超える1000人以上が来場。セッションではとくに、返品増の苦境から脱するために出版社や取次会社が進める責任販売制に対して、返品削減のメリットが見出せない書店側との溝が浮き彫りになった。 出版産業シンポジウムは9日から東京・有明の東京ビッグサイトで開催された「東京国際ブックフェア2009」に併せて行われたもので、今年で4回目を迎える。第一部には筑摩書房の菊池明郎社長、丸善の小城武彦社長、日販の安西浩和常務、トーハンの近藤敏貴専務、NET21の田中淳一郎副社長(恭文堂書店)がパネラーとして登壇。文化通信社の星野渉取締役編集長の司会で進められた。 初めに取次会社と

    sugimo2
    sugimo2 2009/07/25
    「書店の参入が少ないのは儲からないから。男性の書店員が結婚を機に退職してしまう。粗利で35、40%ないと給料を上げられない」(小城社長)
  • 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    書店と共同で取組む責任販売制「35(サンゴ)ブックス」の概要がこのほど固まった。実施タイトルは8社合計で26点・47冊。復刊が中心となるが新刊(ポット出版)や既刊(早川書房)も入っている。取次会社から書店への出し正味は、各社65%で統一。返品は歩安入帳とし、書店から取次会社へは35%で入帳する。初回送品の条件は3カ月延勘。7月14日以降、書店200法人などに注文書を郵送。注文は事務局の筑摩書房営業部が引きうける。筑摩書房と河出書房新社のシリーズものはセット注文のみ。初回申込みの締切は8月31日。取次搬入は11月上旬を予定。8社のアイテムは次のとおり。 河出書房新社=「南方熊楠コレクション(全5巻)」(体価格6660円) 青弓社=『美輪明宏という生き方』(同1600円)、『椎名林檎の求め方』(同1600円)、『桑田佳祐大研究』(同1600円)、『日エロ写真史』(同2000円) 筑摩書房=

    sugimo2
    sugimo2 2009/07/19
    微妙と言わざるを得ない。これを見て「よし!」と思える書店て何軒あるんだろう…。
  • 新文化 - 出版業界紙 - 紀伊國屋書店、凸版印刷と業務提携

    紀伊國屋書店が行う大学図書館向けの営業力や店頭の集客力と凸版印刷のIT技術を組み合わせ、大学向けて6月から新サービスを販売していく。RFタグを活用した図書館の運営に止まらず、学生証で出欠・決済管理ができるシステムやデジタルサイネージ(電子掲示板)を活用した大学のブランディング戦略を提案する。2010年度で20大学での採用を目指し、10億円の売上げを見込む。紀伊國屋書店の総務部では、大日印刷と丸善・ジュンク堂書店のような資関係は「全くない。あくまでも業務の提携」という。2年前から営業部主導で実験していたという。

  • 主婦の友社、大日本印刷と業務・資本提携|新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ

    大日印刷(DNP)は5月8日、主婦の友社と業務・資提携することで基合意したと発表した。DNPはすでに保有する普通株式と合わせ、総議決権数の39%にあたる株式を取得する。取締役と非常勤監査役を派遣。業務提携では書店や図書館の利用者から得た読者データをコンテンツ制作に活かす一方、マルチメディア展開のための仕組みを構築。DNPのデジタル系ソリューションを使い、デジタルによるコンテンツ制作で経費を削減するとともに、ワンソースマルチユースによるメディアミックスを推進。また、印刷・重版部数の最適化を図り、返品率を改善、財務体質を強化する。

  • 丸善、ジュンク堂書店と経営統合視野に提携協議を開始-新文化

    3月24日に行われた丸善の決算会見の席で、小城武彦社長が説明。丸善、ジュンク堂書店、大日印刷(DNP)の3社は、同日付で業務提携に関する協議開始に基合意。近く、3社の取締役などで構成する提携協議会を設置。8月末を目途に資提携や経営統合、役職員の人事交流なども含めて、店舗事業と教育・学術事業部門において具体的な提携内容を詰めていく。 店舗事業では、相互の人材交流や共同研修を通じた店舗運営のノウハウの共有、スケールメリットを活かした洋書・文具・専門書の調達強化、教育・学術事業では、外商顧客への相互の店舗在庫活用、特定顧客による来店選定システムの共同化などでの提携を考えている。 これに伴い、図書館流通センター(TRC)との共同持株会社設立による経営統合については、スケジュールを変更する。ジュンク堂書店との協議の進捗をみながら、年内を目途に最終合意案を策定した後に、丸善の上場廃止や共同持株会