化学物質を積載したままスリランカ沖でほぼ2週間にわたり燃え続けたコンテナ船が沈み始め、重大な環境被害への懸念が高まっている。コンテナ船「エクスプレス・パール」を深い水域へ移そうとした試みは2日、失敗に終わり、シンガポールの運航会社は燃料油流出の危険が高まるなかで環境被害の抑止へと焦点を移した。燃えたコンテナから化学物質が海中に流出し、大量のプラスチックペレットがスリランカ西部ネゴンボ近くの砂
中国の保健当局は1日、鳥インフルエンザウイルス「H10N3型」のヒトへの感染を確認したと発表しました。この型のヒトへの感染は世界で初めてとみられていますが、保健当局は「感染は偶発的なもので、大規模に流行するリスクは極めて低い」としています。 中国の保健当局、国家衛生健康委員会によりますと、H10N3型の鳥インフルエンザウイルスの感染が確認されたのは、東部の江蘇省の41歳の男性で、4月下旬に発熱などの症状が出て、地元の医療機関で治療を受けていましたが、検査の結果、感染が分かったということです。 今のところ、この男性の濃厚接触者らに異常は見つかっていないということです。 保健当局は、この型のウイルスのヒトへの感染は世界で初めてだとしていますが「今回の感染は偶発的なもので、大規模に流行するリスクは極めて低い」としています。
NASA=アメリカ航空宇宙局は地球から最も近い惑星、金星の謎に迫る2つの探査計画を発表しました。NASAの金星探査は1989年に打ち上げられた探査機「マゼラン」以来です。 新たに就任したNASAのネルソン長官は2日、地球から最も近い惑星、金星の探査を目的とした2つの計画を実施することを明らかにしました。 このうち、「DAVINCI+(ダビンチプラス)」と名付けられた計画では、金星に近づいた探査機が大気中に別の小型の探査機を落下させ、大気がどのように形成されたかや、過去に「海」があったかどうかなどを調べます。 また「VERITAS(ベリタス)」という計画では、金星の軌道を周回する探査機を使って金星の表面を詳細に調べ、地形や地質の成り立ちなどを探るとしています。 いずれの探査機も2028年から2030年にかけての打ち上げを目指しています。 NASAによる金星探査は、1989年に打ち上げられ、よ
パル(大阪市中央区)が運営する「3COINS(スリーコインズ)」は、300円を中心とした商品が充実する便利な雑貨店。関連ショップを含めて全国に215店舗を展開している(2021年4月現在)。商品の8割は330円(税込み、以下同)の価格帯で、最高でも3300円(同年4月現在)という価格の手ごろさでも知られている。
【ニューヨーク=中山修志】トヨタ自動車は2日、北米で多目的スポーツ車(SUV)の新型車「カローラクロス」を発売すると発表した。マツダと共同で米南部アラバマ州に建設中の新工場で年内に生産を開始する。カローラクロスは主力小型車「カローラ」のSUVで、2020年にタイで発売した。北米仕様車はアジア仕様より一回り大きい排気量2リットルのガソリンエンジンを採用し、四輪駆動
0.1×100が10にならない!? プログラムはなぜ間違える『プログラムはなぜ動くのか 第3版』より2021 / 6 / 3 計算なら"正確無比な"コンピューターに任せておけばOK!と考えている人は多いでしょう。人工知能(AI)による画像判定といったむずかしそうな処理はともかく、計算処理を間違えるはずはない、と思うのも当然かもしれません。なにせコンピューターは「電子計算機」という意味なのですから。 残念ながらコンピューターは、「0.1×100」といった単純計算ですら、間違えてしまうのです。そのワケを矢沢久雄『プログラムはなぜ動くのか 第3版』(日経BP)から、担当編集者がご紹介します。 ◇ ◇ ◇ 「0.1×100」はいくつになるか、分かりますか。失礼しました、バカにするなと怒られてしまいますね。もちろん、答えは「10」です。 それでは、さっそく、コンピューターに計算してもらいまし
日ごろから運動している男性が有酸素運動の30分前に多めのカフェインを摂取すると、運動中の脂肪の燃焼が活発になる―。そんな研究結果が、スペインから報告されました。同じ運動でも、午前より午後に、それもカフェイン摂取後に行った方が、脂肪の燃焼は大きくなっていました。カフェインは運動後の疲労回復に役立つことが知られていたこれまでに行われた研究では、運動時の脂肪の燃焼は午前より午後のほうが活発に起こる
ランサムウエア(身代金要求型ウイルス)によるサイバー攻撃の対象が拡大している。被害を受けた企業は世界で累計2千社を突破。これまでは製造業が中心だったが、企業が持つ個人情報や決済情報などを盗む手口が生まれたことで、小売りなどにも影響が広がる。1日のブラジルの食肉大手への攻撃では供給への世界的な影響が懸念された。消費者に被害が及ぶ生活必需産業は圧力がかけやすく標的になっている。情報システムを標的と
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