「スマホ（モバイル）顕微鏡」をご存じだろうか。スマートフォンのカメラの上にレンズ付きの小さな器具をおくだけで、スマホが顕微鏡に早変わり。器具の改良とスマホの性能向上で、おもちゃの域を脱し、今や科学研究にも使われる。開発に携わってきた合同会社、Life is small.（LISCO=リスコ、横浜市）の白根純人さん、永山国昭さんにモバイル顕微鏡の進化を聞いた。「偏光顕微鏡、蛍光顕微鏡など普通の光

脊髄損傷や神経難病など、再生医療の「本命」と期待されていた病気の治療に向けて、iPS細胞を使った臨床研究が動き出す。これまで脳や脊髄の傷ついた神経細胞を再生させるのは難しかったが、iPS細胞がその可能性を開くと期待されている。慶応義塾大学は2018年前半にも脊髄損傷に対する臨床研究を始める。岡野栄之教授と中村雅也教授らは10日、学内の倫理委員会に計画を申請した。岡野教授は「（iPS細胞ができる

科学技術・学術審議会（文部科学相の諮問機関）の専門家会合は17日、研究者を支援する「科学研究費補助金（科研費）」の大幅な見直し案をまとめた。若手研究者に助成金が配分されるように、研究実績ではなく、自由な発想にもとづく研究を重視することなどが柱。制度の大幅見直しは半世紀ぶりとなる。文科省は2017年度から順次、改革を実施する。科研費は大学や国立研究開発法人の研究者が主な支援対象で、国内の基礎研究

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動物の脳にある神経細胞の働きを生きたまま制御する光遺伝学の研究が進んでいる。光に反応するたんぱく質を神経細胞に組み込み、光を使って活動を自在に操る。脳の謎に迫る技術としてノーベル賞候補にもあがる。記憶の謎解明など脳科学研究が先行したが、脳の仕組みが分かれば神経疾患の原因究明にもつながる。東北大学や慶応義塾大学が脳梗塞や鬱病などで治療法の開発に乗り出した。東北大の松井広准教授らは脳梗塞で脳の神経

科学技術振興機構（JST）は光遺伝学の研究計画を10月から始める。従来は脳科学研究の中で研究費が支給されており、光遺伝学を前面に掲げた研究計画は初めてという。世界で光遺伝学への関心が高まり、国内でも有望な研究成果が出てきたためだ。ノーベル生理学・医学賞を1987年に抗体研究で受賞した利根川進・理化学研究所脳科学総合研究センター長らも、マウスの脳で記憶の仕組みをひもとく研究成果を相次ぎ発表してい

画像診断装置を使って脳を詳細に調べ、構造や働きなどに基づいて180の領域に分けた"地図"を作ったと米ワシントン大のチームが20日付の英科学誌ネイチャー（電子版）に発表した。これまでに知られていなかった100近くの領域が新たに特定された。オバマ米政権が推進する人間の脳機能の解明を目指す研究プロジェクトの一環。成果は脳研究の土台となり、老化や脳の病気の研究に役立つと期待される。チームは、22～3

政府は米欧に対し、脳科学に関する基礎研究のデータの公開などを通じて、研究を加速させることを呼び掛ける。15～17日に茨城県つくば市で開く主要7カ国（G7）科学技術相会合で提案する。先進国では高齢化に伴ってアルツハイマー病やパーキンソン病など脳の病気の患者が増えており、治療法の早期開発などにつなげたい考えだ。科技相会合では、誰でも情報を得て研究できる「オープンサイエンス」のルール作りなどを話し合

文化勲章を受章した中西重忠さんは、脳神経の細胞がどう情報を伝えて働くのか、その仕組みを遺伝子や分子のレベルで解き明かした。世界の研究者に引用された回数が1000回を超えた論文は5本あり、ノーベル賞候補の一人とみられている。「50年間、生命現象の研究に充実した時間を過ごしてきた」と振り返る。岐阜県大垣市出身。実家は武家屋敷で、少年時代は庭の草木や池を眺めては空想を巡らせた。おじで世界的な化学者の

ノーベル生理学・医学賞受賞者の利根川進氏が、欧米などが激しく競う脳科学研究で存在感を放っている。日本経済新聞のインタビューで「脳の記憶を操る研究手法を確立した。将来はアルツハイマー病やうつ病を治せるかもしれない。20年後には感情豊かな人工知能も作れる」と述べた。いまなお一線に立ち、情熱を注ぐ脳研究の現在と未来を語った。――米マサチューセッツ工科大学（MIT）教授や理化学研究所脳科学総合研究セン

東京大学がこれまで難しかった医薬品などを原料から一貫して連続合成する技術を実現した。机の上にのるほど小型の設備で効率よく複雑な化合物を生産でき、生産コストを大幅に引き下げられる。研究が進めば液晶などの幅広い精密化学製品でも利用が広がりそう。医薬品製造で日本が世界をリードする可能性をもたらすとともに、海外勢におされて苦戦している日本の化学産業を復活させる切り札になるかもしれない。脳機能の改善薬、縦横1.5mの装置で生産

政府は、医療の研究開発の司令塔として来年4月に設ける独立行政法人「日本医療研究開発機構」の組織体制を公表した。8日の健康・医療分野の成長戦略に関する有識者会合で、同機構の理事長に内定した末松誠・慶応大医学部長が明らかにした。職員数は300人規模で、米国立衛生研究所（NIH）も参考に、メリハリを付けた研究費配分の仕組みをつくる。日本医療研究開発機構には、臨床研究や創薬支援、産学連携

日本の住宅の断熱性能が相対的に低いことをご存じだろうか。部位ごとにみれば窓の性能に大きな課題がある。窓の重要性について啓蒙活動を続ける松尾設計室の松尾和也代表は、「『窓』先進国の欧州に比べればもちろん、日本と気候が近い中国や韓国にも劣っている」と話す。松尾代表に、近年の傾向を踏まえて解説してもらう。日本は世界から見て、「ものづくり先進国」「超一流の工業国」というイメージがあると思います。しかし

働く女性の多くは仕事の傍ら、掃除や食事の支度など家事の負担を抱えている。両立のために家事代行サービスを使う女性もいる。利用の現場を探った。月2回×2時間半=月2万円川崎市の医師、川名愛さん（38）は3月に長女を出産し、6月に職場に復帰した。家事代行サービスを利用し、月に2回、窓や風呂場など手の届きにくい場所を中心に掃除を頼んでいる。皮膚科医として午前9時から午後5時まで働く。家事は会社員の

国立大学が再生医療やロボット開発など自らの大学の研究成果を生かした起業を支援するベンチャーキャピタル（VC）を相次ぎ立ち上げる。京都大と大阪大が第1弾となり、今夏にも政府が承認する。東京大なども年内に申請する見込みで、合計1000億円規模となる。基礎研究を得意とする大学と投資マネーを結びつけ、経済成長の基盤となるイノベーション（技術革新）を促す。政府は昨年の成長戦略で開業率を現在の2倍の10%

マフラーは騒がしいエンジン排気音を抑えるためのもの。そんな自動車業界の常識を覆す技術の開発に創業86年目の老舗の金属加工メーカー、三五（愛知県みよし市、恒川幸三社長）が挑んでいる。目標は伊フェラーリや独ポルシェのように走りの"音"そのものをブランドにすることだ。音を「消す」から「奏でる」へ――。その取り組みを追った。騒音ではなく、音色「これはノイズ（騒音）ではなくサウンド（音色）だ」。トヨタ自動車

人の脳には1000億個を超える神経細胞（ニューロン）がある。その膨大な数のニューロンについて活動を追跡し、ニューロン同士のネットワークの解明を目指す米国の大型脳プロジェクト「ブレイン・イニシアチブ」が始動した。2014年には1億ドル以上を投じ、脳細胞間の信号のやりとりを追跡する技術の開発に取り組む。日本や欧州でも大型の脳プロジェクトが動き出しており、脳研究は新たな段階を迎えつつある。ニューロンの活動を計測

大阪大学の瓶井資弘病院教授らは、失明に近い状態の患者の目に電極を埋め込み治療する人工網膜の臨床試験（治験）を始めた。1例目は物の形が見える程度まで改善したといい、6月には2例目の手術を予定している。安全性や治療効果を見極め、2018年ごろには厚生労働省の承認を得て、臨床応用のメドをつける考え。治験は「網膜色素変性症」の患者が対象。目の裏側に電極を付け、生き残る網膜の細胞などを電気で刺激する。

米Stanford University（スタンフォード大学）は、同大学のバイオ系の技術者が、人間の脳の回路を模した電子回路基板「Neurogrid」を試作したと発表した。既存のパソコンなどより9000倍高速に動作し、それでいて消費電力はパソコンよりかなり低いという。ヒト型ロボットや、義足の制御などへの利用を目指しているとする。Neurogridは、「Neurocore」と呼ぶ専用ICを16個

2011年4月から連載を始めた「東京ふしぎ探検隊」。第1回のテーマは「日本一長い地下通路、歩いてみたら…」だった。東京・大手町から地下だけでどこまで歩けるかを検証した。東銀座まで約4キロがつながっていた。あれから3年。東京駅周辺は再開発が進み、地下空間も変化した。再開発でどれだけ便利になったのか。再び地下を歩いてみた。大手町、3年で地下空間も激変大手町タワー、JPタワー、丸の内永楽ビルディン