インターネットを通じて管理されていた、災害時などに水を供給するシステムに不備があり、全国の病院など170か所で、何者かによって機能を停止させられるおそれがあったことが、NHKの取材でわかりました。 さまざまな機器をインターネットで結ぶ「IoT」のリスクを示した形で、専門家は「サイバー攻撃の標的となりかねない、極めて危険な状態だった」と指摘しています。 問題が見つかったのは、国内の水処理機器メーカーが開発した地下水の処理システムで、平常時に加えて災害時でも水が確保できるように、全国の病院やホテル、大型商業施設など、およそ170か所に導入され、インターネットを通じて運転を監視する仕組みになっています。 こうしたシステムは、本来はパスワードを設定するなど限られた担当者しかアクセスできないようにすべきところを、設定に不備があり、インターネット上の住所にあたる数字を入れるだけで、誰でもアクセスできる