メディア・パブ: 勢いが続く「LINE」「Instagram」「YouTube」「Twitter」、勢いが陰る「Facebook」
ソーシャルメディアの勢いは、日本国内でもまだ衰えそうもない。「LINE」「Instagram」「YouTube」「Twitter」のいずれも、ユーザー数が増え続けている。でも有力SNSのなかで「Facebook」だけが、ユーザー数が減り始めているようだ。 総務省が先週公表した「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で明らかにした主要ソーシャルメディアの利用率推移からも、主要SNSの勢いの違いが読み取れる。今回の調査は、平成 29 年 11 月 11 日（土）～17 日（金）に13 歳から 69 歳までの男女 1,500 人を（性別・年齢 10 歳刻みで 2017 年 1 月住民基本台帳の実勢比例）を対象に実施した。本調査研究は、総務省情報通信政策研究所が東京大学大学院情報学環との共同研究の形で行っている。 同調査では2012年から代表的なソーシャルメディア系サー
メディア・パブ: メディアに好かれる「グーグル」と、メディアに嫌われる「フェイスブック」
メディア会社はグーグルに対し好意的になっているが、フェイスブックを嫌っているようだ。 オンラインのニュースメディア市場では、テック会社であるプラットフォームの力が強大化し、メディア会社の主導性が損なわれようとしている。先月（2017年12月）、ロイター（ Reuters Institute for the Study of Journalism and the University of Oxford）がグローバルの主要パブリッシャーの主導者を対象に実施した調査によると、パブリッシャーの半分近い44%が1年前に比べプラットフォームの影響力が増していることに警戒心を抱いていると答えた。警戒していないパブリッシャーはわずか7%しかいなかった。 では現時点で、パブリッシャーが主要プラットフォームのそれぞれをどう見ているかのだろうか。各プラットフォームに対して肯定的見方から否定的見方まで5段階で評
メディア・パブ: 「グーグル」と「FB」が支配するデジタル広告市場、驚くべき寡占化の勢いをグラフで追ってみる
GoogleとFacebookの2巨人が、デジタル広告市場を寡占している。よく知られている話である。でも、両社による寡占化がどう展開するかをグラフで追ってみると、複占（ duopoly）が思っていた以上に異常なレベルに向かっていることに、驚いてしまう。 米デジタル広告市場のトップ10社の各広告費をeMarketerが予測していたので、それをグラフ表示したのが図1である。2016年から2019年までの、年間広告費の推移を示している。トップ2のGoogleとFacebookが、他の8社を大きく引き離して突っ走っている。トップ2社の勢いだけが特出し、今後もその他グループとの差をドンドン引き離そうとしているのだ。 (データソース：eMarketer) 図1 米デジタル広告費の推移。2016年～2019年の年間売上高を会社別に示している。図ではトップ10のみプロットしている。Googleの広告費には
メディア・パブ: FBに頼る海外のニュースメディア、FBに頼らない日本のニュースメディア
世界のニュースメディアはフェイスブック（FB)に頼らざるえない状況に立たされている。でも幸か不幸か、日本のニュースメディアはFBにほとんど頼っていない。 海外の主要ニュースメディアは、日本に比べ約100倍のFBフォロワーを抱えている 海外メディアと日本メディアとでは、FBに取り組む温度差がけた違いに大きい。それぞれの主要ニュースメディアのFBページがどれくらいのフォロワーを抱えているかを見れば明らかである。図1に示すように、海外の大手ニュースメディアが500万人～4000万人規模の大多数ユーザーからフォローされているのに対し、日本の主要ニュースメディアはわずか5万人～35万人くらいしかフォローされていない。1桁どころか2桁くらいの差がついている。 図1 代表的な総合ニュースメディア（デジタル版）のFBページのフォロワー数。ここでは旗艦FBページのフォロワー数を示している。海外の大手ニュース
メディア・パブ: 米ネット広告売上が22%増と急成長なのに、グーグルとフェイスブック以外のメディア会社がゼロ成長なのはなぜ
米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状
バズフィード（BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1 Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2 Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事（最初に掲載された削除前の記事） 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され
メディア・パブ: フェイスブックの年代別利用率、日米では大きく違う
フェイスブックは今や約14億人近い利用者数（月間アクティブ利用者数）を抱え、グローバル市場で圧倒的なシェアを誇るSNSとなっている。普及が出遅れていた日本でも、この数年の間に急成長を続け、すっかりメジャーなSNSとして定着してきたようだ。その日本での利用率の調査結果を、先週、総務省が「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の中で公表していたので、覗いてみた。 また、米国内でのファイスブック利用率はPew Research Centerから公表されていたので、年齢別利用率を日米間で比較してみた。 総務省の調査は、2014年11月に13歳から69歳までの1500人を対象に実施した結果である。10代から60代までの年代別回答者の利用率を示しているが、グラフでは10代の利用率（25%）を除いている。 米国のPew Research Centerのフェイスブック利用率調査
メディア・パブ: グーグルやＮＹタイムズまでが、「広告」であることをなぜ隠したがるのか
米国のネットメディアはどうも、広告であることを明示したくないようだ。広告掲載ネットメディアの覇者であるグーグルや、メディアブランドの頂点に立つNYタイムスまでが、こっそりと時間をかけて広告であることを分からないようにしている。広告と編集の境界があいまいなネイティブ広告の台頭に伴い、メディアサイト側で広告であることを隠そうとする動きがいつのまにか広がってきているのである。 米国では今年の夏以降、ネイティブ広告における編集と広告の分離論争が、再び燃え盛っている。論争の火付け役になったのが、ケーブルテレビ局HBOのトークショー「Last Week Tonight With John Oliver」であった。8月3日付け番組のテーマにネイティブ広告が取り上げられ、多くの米国の一般消費者にもネイティブ広告の存在が知られるようになったからだ。毎週日曜日に放送されるこの番組は、その後すぐにYouTube
メディア・パブ: NYタイムズ、なぜネイティブ広告導入に追い込まれたのか
NYタイムズ（NYT)は、グローバルにおいても最もブランド力があり、かつ影響力がある新聞と言えよう。またオンライン（デジタル）化でも先行し世界でもトップクラスのビジター数を誇っているし、さらに最近ではデジタル版の有料化で大成功を収めたとみなされている。 このように優等生なのに、経営状態は決して安泰ではない。まだまだ不安定な状態が続いているのである。年間総売上高が6年少し前まで30億ドルを超えていたのが、2013年には約半分の16億ドル以下まで半減している。NYTの経営を支えていた広告売上高が、2005年には約23億ドルもあったのが2013年には7億ドルを割り込むまで沈んでいる。地方紙などを売却したため落ち込みが大きく出ているが、厳しさは変わらない。優等生のNYTでもこうだから、米国の大半の伝統新聞がいかに深刻な状況に立たされているかが分かる。 NYT社の2013年決算が発表されたので、目に
メディア・パブ: 楽天が出資するピンタレスト、ECとの連携効果が｢Shopify｣でも実証
ピンタレスト（Pinterest)が再び熱気を帯びてきた。昨年後半からの爆発的な急成長で注目を浴びてきていたが、トラフィックの伸びが鈍ってきたこともあって、一時の騒ぎが少し収まっていた。それが、一週間前に日本の楽天がPinterestへの出資を発表したため、またまた騒々しくなりそうである。 Pinterestはネット上の画像をソーシャルキューレートするSNSであるが、これから一段と飛躍していくには海外（米国外）展開と収益化が課題となっていた。そこで、女性向けファッションEC（Eコマース）との連携などに期待が寄せられていた。楽天も、海外展開や女性向けアパレルECに力を入れようとしているので、両社の組み合わせは楽しみである。 Pinterestを活用したECの成功事例は、これまでも単発的に紹介されている。だがこのほどEコマース・プラットフォーム提供会社｢Shopify｣が、Pinterestと
メディア・パブ: フェイスブックよりもツイッター、より多くのトラフィックをブログに誘導
フェイスブックよりもツイッターが、より多くのトラフィックを呼び込む。経験からも、そうだろうと実感していたが、先月末に発表されたHubspotの測定結果でも、その傾向が見られた。 今や、ブログやニュースサイトを始め多くのWebサイトでは、各記事をフェイスブックやツイッターで共有してもらうために、それぞれの共有ボタンを配するのが当たり前になってきた。そして、サイトのビジター数やページビュー数が、フェイスブックやツイッターからのトラフィックにますます依存してきているのだ。 Hubspotは5000ブログを対象に、ソーシャルメディアからのトラフィックによる効果を測定した。注目したいのは、ツイッター(TW)共有だけを施したブログが、フェイスブック(FB)共有だけを施したブログに比べ、63％も多くのページビュー数を獲得したことだ。TW共有のブログは、ソーシャルメディア共有をまったく施してないブログに比
メディア・パブ: Facebookページ、ファン数よりファン・エンゲージメントが重要
タレントや企業が開設した Facebook(フェイスブック）ページでは、ファン数よりもアクティブファン数が重要になってきたようだ。 Facebookページのアクティブファン数を、ニューヨークのスタートアップFanGagerが測定している。ここではアクティブユーザーを、Likeボタンをクリックしたり、コメントを寄せたり、ポストするなど、コミュニティーでエンゲージメントを高める行動を起こしたファンと定義している。アクティブユーザー数の多いFacebookページランキングを、TOP ENGAGED FACEBOOK PAGES として公表している。トップ20を以下に掲げる。 トップとなったカナダのポップスターJustin BieberのFacebookページでは、2000万人を超えるファンを抱えているが、最新のアクティブユーザー数は約36万人でアクティブユーザー比率が1.8%となっている。つまり
メディア・パブ: ソーシャルWebの台頭により企業サイトが目的地でなくなる
インターネット上のトラフィックの流れが変わってきている。 Google Trendsで，主要サイトのユニークビジター数のトレンドを眺めてみた。過去2年半の間で，主要Webサイトに世界中から訪れるユニークユーザー数がどう変化しているかを調べてみた。 以下のグラフより，企業サイト，メディアサイトそれにポータルサイトも，ユニークビジター数が減る傾向にある。ネット調査会社のデータでは，必ずしもこれほどまでユニークビジター数が下降していないが，伸び悩んでいるのは確かである。一方で有力なソーシャル系サイトは，たとえばFacebookやTwitter，Tumblrなどの勝ち組サイトは，もの凄い勢いでユニークビジター数を増やしてきている。 どうもユーザーが，企業サイトやメディアサイトをデスティネーションサイト（目的地）と見なくなっており，それに代わってソーシャル系サイトに向かっているようだ。 ●企業サイト
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